前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ＧＬＯＥ <9565> 　916円　(+150円、+19.6％) ストップ高

　ＧＬＯＥ <9565> [東証Ｇ]がストップ高。10日午前11時ごろ、サウジアラビアに拠点を置きゲームやeスポーツ、エンターテインメント分野のソリューションを提供するホーク・ゲーミング・グループと正式に覚書（MOU）を締結したと発表しており、好材料視された。サウジアラビアは、近年ゲームやeスポーツ産業の育成に注力しており、国家戦略「Vision2030」でもエンターテインメント分野への投資を強化している。今回の覚書では、サウジアラビアと日本の優れた知的財産、人的資本、ビジネス機会など、 eスポーツ及びゲームの発展と拡大における連携で合意したという。

■フジクラ <5803> 　4,710円　(+700円、+17.5％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。フジクラ <5803> [東証Ｐ]がストップ高。トランプ米大統領が相互関税の一部について90日間停止するとSNSに投稿し、9日の米国市場でNYダウは過去最大の上げ幅を記録した。これを受け東京市場では主力株は全般的に買い戻しが優勢となった。このうちフジクラをはじめとする電線株はデータセンター関連での需要拡大の期待から大きく株価水準を切り上げていたこともあり、深押しを余儀なくされていたが、その分、米国株の急落一服を受けたショート・ポジション解消目的の買いが殺到した。住友電気工業 <5802> [東証Ｐ]や古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]、ＳＷＣＣ <5805> [東証Ｐ]も急伸した。

■ラウンドワン <4680> 　941円　(+130円、+16.0％)

　東証プライムの上昇率7位。ラウンドワン <4680> [東証Ｐ]が急反騰。同社は10日午前11時30分ごろ、3月度の売り上げ状況（速報値）を公表。国内既存店売上高は前年同月比7.0％増となり、伸び率が前月（3.9％増）から拡大したことが好感されたようだ。国内既存店ではボウリングが同10.2％増と伸びたほか、スポッチャも同8.2％増と伸長した。また、直近（3月31日～4月6日）の既存店売上高は前年同週比で約14％増になっているという。なお、3月度の米国の既存店売上高は前年同月比2.1％増だった。

■Ｓｙｎｓ <290A> 　1,148円　(+150円、+15.0％) ストップ高

　Ｓｙｎｓｐｅｃｔｉｖｅ <290A> [東証Ｇ]がストップ高。9日の取引終了後、航空自衛隊の入札案件「宇宙システムにおけるセキュリティガイドラインの作成」を受注したと発表しており、好材料視された。同案件は、航空自衛隊の装備品である宇宙システムに対して、個々の宇宙システムに対するセキュリティ管理策を策定するための指針となる標準的なガイドラインの作成に関するもので、日本の 防衛テックスタートアップであるスカイゲートテクノロジズ（東京都渋谷区）と共同で実施する。契約金額は9999万円で、契約期間は25年2月3日から26年2月27日までという。同時に、防衛省情報本部の「画像調達案件」を落札したと発表した。落札金額は8700万円で、契約期間は25年4月9日から26年3月31日までとしている。

■トレファク <3093> 　1,954円　(+237円、+13.8％)

　トレジャー・ファクトリー <3093> [東証Ｐ]が急反騰。9日の取引終了後に発表した26年2月期連結業績予想で、売上高462億5200万円（前期比9.6％増）、経常利益44億4100万円（同8.8％増）を見込み、年間配当予想を前期比3円増の39円としたことが好感された。アプリ会員の獲得などの継続的な取り組みによる買い取り・販売件数増加を見込む一方、外部環境の不透明な見通しを考慮し、単体既存店売上高は前期比2％増を予想。一方でグループで年間30～35店舗（前期24店舗）の新規出店を計画しており、業績拡大を見込む。なお、25年2月期決算は、売上高422億700万円（前の期比22.5％増）、経常利益40億8200万円（同20.4％増）だった。同時に28年2月期に売上高589億円、経常利益56億円を目指す中期経営計画を発表した。年間30～40店のペースで関東、関西、東海、九州などを中心に新規出店を行うほか、相乗効果・補完関係のあるリユース周辺事業やその他の事業に継続的に投資を行い成長基盤の拡大を図る方針。また、相乗効果や補完関係のあるM＆Aを積極的に実行するとした。

■アドテスト <6857> 　5,903円　(+713円、+13.7％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が急反発。買い注文が集中したほか、ディスコ <6146> [東証Ｐ]、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]なども軒並み高の展開となった。前日9日の米国株市場ではマグニフィセントセブンなど大手IT株を中心に大きく買い戻され、特に画像処理半導体大手のエヌビディア は18.7％高と値を飛ばした。 半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）も同じく18.7％高と記録的な急騰を演じており、これを受けて東京市場でも半導体関連が一気に買い戻される展開となった。アドテストはエヌビディアを主要顧客としており、エヌビディア急騰に追随する格好で空売り筋のショートカバーも株価に浮揚力を与えた。

■三菱重 <7011> 　2,511.5円　(+288円、+13.0％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が急反騰。そのほか、川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]も急反発となった。トランプ米大統領が9日に相互関税の上乗せ分について一部の国・地域で90日間停止すると表明したことを受け、全体相場が急騰しているが、重工大手で防衛関連株の両社株も急伸している。特に、川重は値幅制限いっぱいのストップ高に買われた。SMBC日興証券は9日、両社株の投資評価「1」を継続した。三菱重の目標株価は2800円から2900円に見直したほか、川重は8700円から9400円に引き上げた。三菱重について、株価は下落基調にあるが「同社の防衛事業のポテンシャルやディフェンシブ性は変わっておらず引き続き株価上昇が期待できる」と指摘。26年3月期以降も増収増益が可能と予想している。川重については、引き続きセクター内でのトップピックとして推奨。26年3月期には、パワースポーツ&エンジン（PS＆E）を含む全事業で事業利益率改善が可能とみており「防衛以外にも好材料がある銘柄」として評価している。

■芝浦電子 <6957> 　4,700円　(+510円、+12.2％)

　芝浦電子 <6957> [東証Ｓ]が急反騰。ミネベアミツミ <6479> [東証Ｐ]は10日午後1時45分、芝浦電子に対しTOB（株式公開買い付け）を開始する予定だと発表した。発表に先立ち、日本経済新聞電子版が同日未明、「ミネベアミツミがセンサー大手の芝浦電子に買収提案する」と報じていた。台湾の電子部品大手の国巨（ヤゲオ）のTOBに対抗し、事実上のホワイトナイト（友好的な買収者）となる。ミネベアによるTOB価格は1株4500円を予定。国巨によるTOB価格4300円を上回る。芝浦電子の時価は、ミネベアによるTOB価格を上回って推移している。買付予定数の下限は753万9900株（所有割合50.01％）で、上限は設定せず、23日をメドに買い付けを開始する予定。TOB成立後、芝浦電子は所定の手続きを経て上場廃止となる見通し。芝浦電子はミネベアによるTOBに賛同の意見を表明した一方で、国巨のTOBに対しては反対の意見表明を行った。両社の発表を受け、東京証券取引所は10日午後1時45分から午後2時10分まで芝浦電子の株式売買を停止。同日付で芝浦電子の株式を監理銘柄（確認中）に指定した。

■フジＨＤ <4676> 　3,304円　(+308.5円、+10.3％)

　フジ・メディア・ホールディングス <4676> [東証Ｐ]が3日続急騰。3000円の大台をクリアして年初来高値を更新した。アクティビストとして知られる村上世彰氏の長女、野村絢氏らがフジＨＤの株式を買い増していたことが9日の取引終了後に明らかになり、思惑視されたようだ。同日、レノ（東京都渋谷区）が提出した変更報告書によると、共同保有割合は8.74％から9.77％に上昇した。報告義務発生日は2日。保有目的には「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」と記載している。

■ウイングアク <4432> 　3,550円　(+330円、+10.3％)

　ウイングアーク１ｓｔ <4432> [東証Ｐ]が急反騰。10日正午ごろに発表した26年2月期連結業績予想で、売上高303億円（前期比5.5％増）、営業利益89億円（同8.3％増）、純利益63億6000万円（同7.3％増）と連続営業最高益更新を見込むことが好感された。前期の大型案件の反動でBDS（帳票・文書管理ソリューション）の成長率は低下するものの、DE（データエンパワーメントソリューション）はクラウドを中心に堅調に成長する見通し。なお、25年2月期決算は、売上高287億800万円（前の期比11.5％増）、営業利益82億1600万円（同12.4％増）、純利益59億2900万円（同9.6％増）だった。

■セブン＆アイ <3382> 　2,030円　(+181.5円、+9.8％)

　セブン＆アイ・ホールディングス <3382> [東証Ｐ]が急反発。9日の取引終了後、25年2月期の連結決算発表にあわせ、取得総数4億株（自己株式を除く発行済み株式総数の15.4％）、取得総額6000億円を上限とした自己株式の取得枠設定を発表し、材料視されたようだ。取得期間は4月10日から26年2月28日を予定する。26年2月期の売上高予想は前期比10.1％減の10兆7610億円、最終利益予想は同47.3％増の2550億円とした。年間配当は同10円増配の50円を計画する。国内コンビニエンス事業で増収増益を計画するほか、海外コンビニエンスストアやスーパーストア事業での利益を増加させる方針。25年2月期の売上高は前の期比4.4％増の11兆9727億6200万円、最終利益は同23.0％減の1730億6800万円だった。

■リクルート <6098> 　7,755円　(+651円、+9.2％)

　リクルートホールディングス <6098> [東証Ｐ]が急反発。ここ5日移動平均線が上値抵抗ラインとなり約2ヵ月にわたる下落トレンドを続けてきたが、目先は同移動平均線をマドを開け跳び越える形で波動転換を明示している。前日にトランプ米政権が発動したばかりの相互関税の上乗せ分について、一部の国や地域に90日間停止することを許可すると発表し、米関税政策が米国や世界経済に及ぼす影響が緩和される、との思惑から全面高に買い戻された。この流れが東京市場にも波及しているが、そのなか同社は求人情報検索エンジン「インディード」で米国中心に積極展開しており、米経済の失速懸念が和らいだことがポジティブ材料となっている。また、今月3日には世界最大の資産運用会社であるブラックロックが同社株を買い増し、保有株比率が7％を超えたことが判明している。この時は全体リスク相場で反応は限られたが、改めて企業価値向上に向けた期待がリバウンド狙いの買いを後押ししているもようだ。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　1,711円　(+141円、+9.0％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が急反発。三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]が急反発した。米国市場では中国による米国債売却観測などが広がり、直近で長期金利が急上昇し、金融システムに対する悪影響が警戒されるようになった。だが前日9日に実施された米国の10年債入札は順調な結果となり、債券需給を巡る悲観的な見方が後退して米長期金利の上昇は一服。米国時間10日には30年債入札が予定されており、なお警戒感がくすぶった状況にあるものの、トランプ米大統領が相互関税の一部について90日間の停止措置をSNS上で表明したことに伴って投資家のリスク許容度は幾分回復し、10日の日本の長期金利には上昇圧力が掛かっている。これらの環境変化に呼応する形で、銀行株に対してはショートカバーが誘発される格好となった。

■ＰＡコンサル <4071> 　1,380円　(+111円、+8.8％)

　プラスアルファ・コンサルティング <4071> [東証Ｐ]が急反発。10日朝方、タレントマネジメントシステム「Talent Palette（タレントパレット）」の学習管理システム（LMS）を三越伊勢丹ホールディングス <3099> [東証Ｐ]が採用したと発表した。次世代人財と専門人財育成のため、三越伊勢丹グループ全体の学習成果を可視化するという。これが材料視された。

■ＧＥＮＤＡ <9166> 　1,100円　(+82円、+8.1％)

　ＧＥＮＤＡ <9166> [東証Ｇ]が急反発。同社はアミューズメント事業を国内外で展開し、M＆A戦略なども駆使して業容拡大戦略を推進している。2020年にセガから取得したアミューズメント施設「GiGO」の出店戦略も順調で大幅増収増益路線をまい進中だ。そうしたなか、9日取引終了後、アミューズメント施設運営の北米大手であるＰｌａｙｅｒ　Ｏｎｅ　Ａｍｕｓｅｍｅｎｔ　Ｇｒｏｕｐを傘下に持つ米Ｐｉｘｅｌ　Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ　Ｈｏｌｄｉｎｇ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの全株式を取得し子会社することを発表した。これを手掛かり材料に投資マネーを呼び込む格好となった。

■トヨタ <7203> 　2,543円　(+177.5円、+7.5％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が急反発。前日9日の米国株市場ではトランプ米大統領が相互関税の上乗せ分について90日間の一時停止を発表したことで、記録的な急反騰をみせており、東京市場でもこれに追随する形で全面高様相となった。足もと外国為替市場で147円台まで急速にドル高・円安に振れていることも、為替感応度の高い自動車セクターに追い風となっている。特に同社は対ドル1円の円安で営業利益を約500億円押し上げると試算されており、株価を強く刺激した。ただ一方で、トランプ米政権は25％の自動車関税については変更しておらず、その意味で同社株などへの恩恵は限られる。総花的に買われた後の戻り売り圧力をどうこなすかも注目される。

■乃村工芸社 <9716> 　874円　(+57円、+7.0％)

　乃村工芸社 <9716> [東証Ｐ]が急反発。10日午後3時ごろ、26年2月期連結業績予想について売上高を前期比3.2％増の1550億円、営業利益を同6.8％増の95億円と発表。前期に続き増収増益を確保する見通しを示した。配当予想も前期比2円増の34円とした。これが好感され、前日比11.3％高の909円まで上昇する場面があった。同時に発表した25年2月期決算は売上高が前の期比12.0％増の1502億5600万円、営業利益が同70.7％増の88億9700万円だった。海外ブランドの店舗を多く手掛ける専門店市場や、都市再開発に関連する大型プロジェクトを進める複合商業施設市場、大阪・関西万博関連のプロジェクトに携わる博覧会・イベント市場などで売り上げが堅調に推移した。

■大林組 <1802> 　1,992円　(+109.5円、+5.8％)

　大林組 <1802> [東証Ｐ]が急反発。10日正午ごろ、集計中の25年3月期連結業績について、売上高が従来予想の2兆6100億円から2兆6200億円（前の期比12.7％増）へ、営業利益が1320億円から1430億円（同80.1％増）へ、純利益が1280億円から1450億円（同93.2％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。国内建設事業で手持ち工事の採算性が改善し完成工事総利益が増加したことに加えて、国内及び海外の建設子会社においても採算性が更に改善したことが要因。また、政策保有株式の売却が想定を上回ったことも寄与する。

■物語コーポ <3097> 　3,430円　(+185円、+5.7％)

　物語コーポレーション <3097> [東証Ｐ]が3日続急伸。9日の取引終了後、同社は3月度の月次売上高を発表。既存店売上高が前年同月比4.6％増と増収基調が続いていることで好感されたようだ。

■ライフネット <7157> 　1,640円　(+80円、+5.1％)

　ライフネット生命保険 <7157> [東証Ｇ]が急反発。9日の取引終了後、3月の業績速報を開示した。同月末の団体信用生命保険を含む保有契約年換算保険料は前年同月比20％増の345億1800万円となった。堅調な業況を評価した買いが株価を支援したようだ。このうち個人保険は同6％増の268億7800万円、団体信用生命保険は同2.3倍の76億4000万円だった。


※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース