株価指数先物【引け後】 NTショートに振れやすい可能性

大阪3月限
日経225先物　39340　-650　（-1.62％）
TOPIX先物　2760.0　-26.5　（-0.95％）

　日経225先物（3月限）は前日比650円安の3万9340円で取引を終了。寄り付きは3万9660円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万9595円）にサヤ寄せする形で売り先行で始まった。日経平均株価が小幅ながら反発して始まるなか、日経225先物は現物の寄り付き直後には一時4万0010円まで買われ、プラス圏を回復する場面もみられた。

　だが、買い一巡後は急速に軟化し、前場終盤にかけて3万9360円まで下げ幅を広げ、後場中盤には3万9230円まで売られた。売り一巡後は終盤にかけて3万9230円～3万9380円辺りでのレンジ推移が続いた。

　日経225先物は4万0010円まで買われ、ボリンジャーバンドの+2σ（4万0190円）が意識されたが、早い段階で+1σ（3万9690円）を割り込んだことで、ロング解消の動きに向かわせたようだ。後場に入り3万9230円まで売られたが、祝日取引でつけた安値（3万9220円）は割り込まず、25日移動平均線（3万9190円）辺りが支持線として意識され、終盤にかけて若干ながらショートカバーを誘う形だったのだろう。

　3日の米国市場がエヌビディアなどハイテク主導で上昇した流れを受け、アドバンテスト <6857> [東証P]や東京エレクトロン <8035> [東証P]といった指数インパクトの大きい値がさハイテク株の上昇が目立った。一方で、ファーストリテイリング <9983> [東証P]やリクルートホールディングス <6098> [東証P]、ＴＤＫ <6762> [東証P]、KDDI <9433> [東証P]の下げが重荷となった。

　東証プライムの騰落銘柄は値下がり数が7割超を占めたが、セクターでは海運や鉱業、石油・石炭製品、銀行が上昇した。少額投資非課税制度（NISA）に伴う資金が高配当の銘柄に向かったことが窺える。

　NT倍率は先物中心限月で14.25倍に低下した。一時14.24倍まで下げる場面もみられ、200日線（14.25倍）を下回る場面もあった。足もとでは同線が支持線として意識されていたこともあり、その後はNTショートが強まる流れは一服したが、200日線を割れからNTショートに振れやすくなる可能性がありそうだ。

　手口面（3月限：立会内）では、ABNクリアリン証券が3万3412枚、ソシエテジェネラル証券が2万4939枚、JPモルガン証券が6986枚、日産証券が6699枚、サスケハナ・ホンコンが5426枚、SBI証券が4329枚、モルガンMUFG証券が2502枚、バークレイズ証券が2466枚、ビーオブエー証券が1928枚、ゴールドマン証券が1656枚だった。

　TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が3万4701枚、ソシエテジェネラル証券が2万8670枚、日産証券が9589枚、ゴールドマン証券が8210枚、JPモルガン証券が8093枚、バークレイズ証券が7220枚、モルガンMUFG証券が4735枚、みずほ証券が2550枚、ビーオブエー証券が2365枚、BNPパリバ証券が1693枚だった。

株探ニュース