日経平均は反落、冴えない相場の原因はオミクロン株？

　日経平均は反落。184.95円安の27750.67円（出来高概算6億4412万株）で前場の取引を終えている。

　12月1日の米株式市場でNYダウは461.68ドル安（-1.33％）と大幅続落。世界保健機関（WHO）の主任科学者が新型コロナのオミクロン変異株について、ワクチンで重症化を防げる公算大との考えを示したため不安が緩和し、寄り付き後上昇、NYダウは一時500ドル超上昇する場面があった。しかし、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が量的緩和縮小（テーパリング）を早める可能性を再表明し上げ幅を縮小。引けにかけては、米国内で初のオミクロン変異株感染が確認されたことで、投資家心理が悪化し大きく下落に転じた。ハイテク株にも売りが広がり、一時1.8％程上昇していたナスダック総合指数も結局-1.82％と大幅下落に転じた。株価変動率を示す指標で「恐怖指数」とも呼ばれるVIX指数は+3.93ptの31.12と警戒水準とされる30を上回った。

　米株安の流れを引き継ぎ、本日の日経平均は219.42円安の27716.20円でスタート。
値ごろ感からの押し目買いが入り、寄り付き直後から下げ渋ると一時はプラス圏に浮上する場面も見られた。しかし、上昇転換したと同時に買い戻し一巡感が出てそこからは一転して売り優勢。寄り付き直後の水準まで戻すと、その後は一進一退の展開が続いたが、前引けにかけては下げ足を速め、一時は27644.96円まで下げた。

　個別では、ソフトバンクG<9984>が5％を超える急落となっており、レーザーテック<
6920>、アドバンテスト<6857>、ソニーＧ<6758>、村田製<6981>、太陽誘電<6976>、イビデン<4062>、ＴＤＫ<6762>、HOYA<7741>、エムスリー<2413>など、ハイテク株やグロース株での下げが目立つ。円高・ドル安進展を背景にSUBARU<7270>、日産自<7201>
なども売られた。WTI原油先物価格の下落を嫌気し、INPEX<1605>も大幅に下落。そのほか、JR東<9020>、エイチ・アイ・エス<9603>などの旅行関連の銘柄が大きく売られた。決算が評価に繋がらなかった伊藤園<2593>、前日開催の経営方針説明会が物足りないとされた三菱ケミＨＤ<4188>は急落した。

　一方、外資証券による業界投資判断「強気」の再強調を受け、郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>の海運株が軒並み急伸。三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、東京海上<8766>など金融株が上昇し、任天堂<7974>、リクルートHD<6098>、ダイキン<
6367>なども買われた。武田薬<4502>、エーザイ<4523>などのディフェンシブ銘柄の一角も堅調だった。そのほか、大規模な自社株買いを発表したアドウェイズ<2489>が急伸し、商品価格の改定実施を発表した日本ハム<2282>、証券会社の投資判断格上げや目標株価引き上げが材料視された東京ガス<9531>、カシオ<6952>、日本ケミコン<6997>などが大幅に上昇した。

　セクターでは鉱業、情報・通信業、その他金融業などが下落率上位となっている一方、海運業、電気・ガス業、倉庫・運輸関連業などが上昇率上位となっている。東証1部の値下がり銘柄は全体の52％、対して値上がり銘柄は43％となっている。

　日経平均が一時プラス圏に浮上するなど、前場中頃までは、前日の米株市場の下げに比べて東京市場の相対的な安定さが感じられたが、引けにかけては大きく失速するなど、嫌な流れとなった。28000円手前での上値の重さも確認されており、早い段階で同水準を回復できないと、ここが戻りの目処とされ、上値が一層重くなることが懸念される。

　また、気掛かりなのはマザーズ指数。前日にかけて6日続落しており、日足チャートでは陰線が連続しており、チャート形状の悪化が著しい。本日は前引けにかけて3％を超える下落率となっている。また、直近非常に強い動きを見せていたFRONTEO<2158>やアスタリスク<6522>、GRCS<9250>などが、ここ数日は軒並み急落するなど嫌な動きも確認されている。個人投資家の含み損益も相当に悪化していると推察されよう。

　前日の米株市場は、大幅上昇からの引けにかけての大幅下落で、指数が上下に3～4％も動く非常にボラタイルな相場展開だった。米国で初のオミクロン株感染者が確認されたとの報道が伝わったタイミングから急速に下げ足を速めたとされているが、下落の本質的な要因はそこではないような気がする。

　そもそも、感染が伝わる前には、WHOがオミクロン株に対するワクチンの有効性を示唆しており、マーケットはむしろオミクロン株に対する見方が警戒から楽観に傾いていたわけで、感染者の確認が売り材料につながるとは考えにくい。結局、要因としては、やはりFRBの金融引き締めに対する警戒感が大きいのだろう。前日、パウエルFRB議長は上院銀行委員会での証言に続き、下院金融サービス委員会での証言で、テーパリングを当初よりも早期に終了することが適切になる可能性を再表明した。内容は前の日の繰り返しに過ぎないが、マーケットでは、長らくFRB内でハト派とされてきたパウエル議長が、タカ派にシフトしてきたことに対する動揺がまだ収まっていないのだと考えられる。

　良く捉えるならば、今回の証言により、12月の米連邦公開市場委員会（FOMC）が相場の大きな調整要因になるリスクは小さくなったもといえる。ただ、14日からの今年最後のFOMCでは、ドットチャート（政策金利見通し）なども公表されるため、FRBのタカ派度合いを計るという観点からすれば、依然、イベントとしての注目度は高く、これを消化するまでは、相場はしばらく神経質な展開が続きそうだ。その間には、オミクロン株に関する報道も攪乱要因として動き増幅させる可能性があろう。

　さて、後場の日経平均は上値が重いながらも、下値もそれなりに堅く推移しそうだ。香港ハンセン指数などのアジア市況がまずまずしっかりしていることに加え、時間外の米株価指数先物が緩やかながら上げ幅を拡げている。これらを支えに日経平均については、せめて28000円回復の手掛かりはつかんでほしいばかりだ。
＜AK＞