日経平均は大幅続伸、米中摩擦緩和への期待で2万円台回復

日経平均は大幅続伸。7日の米国市場でNYダウは反発し、211ドル高となった。中国の4月輸出額が増加に転じたことに加え、ハイテク関連を中心とした主要企業の決算が好感された。また、米中摩擦を巡る懸念が後退したことも相場を押し上げた。本日の日経平均はこうした流れを引き継いで297円高からスタート。前場は米国の4月雇用統計の発表を前に伸び悩む場面もあったが、後場に入ると米中閣僚級の電話協議の内容が好感されて一段高となり、この日の高値で取引を終えた。

大引けの日経平均は前日比504.32円高の20179.09円となった。終値で2万円台に乗せたのは4月30日以来。オプション5月物の特別清算指数（SQ）は20073.69円。東証1部の売買高は13億7293万株、売買代金は2兆3913億円だった。業種別では、鉄鋼、非鉄金属、海運業が上昇率上位で、その他も全般堅調。下落したのはその他製品のみだった。東証1部の値上がり銘柄は全体の85％、対して値下がり銘柄は13％となった。

個別では、日経平均への寄与が大きいソフトバンクＧ<9984>とファーストリテ<9983>が揃って3％超の上昇。ソフトバンクＧは投資先の米ウーバーテクノロジーズが時間外取引で株価急伸したことが材料視され、ファーストリテは4月既存店売上が大きく減ったもののあく抜けと捉えられたようだ。その他売買代金上位ではソニー<6758>、トヨタ自<7203>、富士フイルム<4901>などが堅調。また、オーイズミ<6428>が後場ストップ高を付け、ファンケル<4921>やスシローＧＨＤ<3563>も決算を受けて東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、今期2ケタ減益見通しの任天堂<7974>は4％近い下落。エムスリー<2413>も下げが目立ち、その他ではキーエンス<6861>、東京海上<8766>、中外薬<4519>などが軟調。中小型株ではタカラバイオ<4974>などが利益確定売りに押され、レノバ<9519>は決算が嫌気されて東証1部下落率トップとなった。
＜HK＞