日経平均が足止めを食ったとしても、マザーズ、ジャスのダック市場に物色の対象が広がる可能性がある。
米中通商問題は、世界経済の減速や原油価格など、今年の株式市場に対する懸念材料の根源の一つだ。この問題を乗り越えることは、今年1年の相場を占う重要な要素になっている。もちろん、市場を巡る懸念は、これだけではないが、上昇エネルギーを得る材料としては、市場のフォーカスは米中通商問題に集中している。
しかし、21000円の壁を突破するには、もう一つボリューム不足の感がある。21日のNY市場が休場であること、今週は多くの会議や発表日程があることから、21000円を突破するには、時期尚早に思える。
一方、個人投資家は、果敢に小型株を仕込むだろう。日経平均が足止めを食ったとしても、マザーズ、ジャスのダック市場に物色の対象が広がる可能性がある。今週前半は大型株中心に上昇し、後半は小型株中心となるのではないだろうか。日経平均が21000円近辺で揉んだ場合の大型株の追撃は、控えたほうが良いかもしれない。
もし今週の相場が困難なものになるとすると、米中通商問題に関する報道が先走りすぎたものであった、というオチだろう。トランプ氏が、報道を躍起になって否定すれば、市場の雰囲気は一旦冷える可能性もある。
その他にも、ダボス会議(世界経済フォーラム)や英国のEU離脱問題、中国GDP4Q発表など、不透明要因は多いが、これら要因による調整は、投資家に買い時を提供する良い機会になるだろう。