東京株式（大引け）＝９１５円安、米株波乱とアジア株安を背景に今年３番目の下げ幅

　１１日の東京株式市場は、前日の米国市場が波乱展開となったことを受け、主力株をはじめ全面安となった。日経平均は約１カ月ぶりの安値圏に沈んだ。

　大引けの日経平均株価は前営業日比９１５円１８銭安の２万２５９０円８６銭と急落。東証１部の売買高概算は１９億５２４８万株、売買代金概算は３兆７５８７億２０００万円。値上がり銘柄数は５６、対して値下がり銘柄数は２０５０、変わらずは４銘柄だった。

　きょうの東京市場は、前日の米国株市場でＮＹダウ、ナスダック指数など主要指数が大幅安となったことを受けてリスク回避ムード一色となり、日経平均は一時１０００円を超える下げに見舞われた。米中貿易摩擦問題などへの懸念がくすぶるなか、米１０年債利回りが一時３．２４％まで上昇、これを背景に利益確定売りを急ぐ動きが表面化した。外国為替市場では１ドル=１１２円近辺まで円高が進行、アジア株市場も全面安となり、投資家の不安心理を助長した。大引けにかけ日経平均はやや下げ渋ったものの９００円以上の下げで、下げ幅は今年３番目の大きさだった。値下がり銘柄数は２０００を超え、東証１部全体の９７％の銘柄が下落している。下値では買い向かう動きも観測され、売買代金は３兆７０００億円台と大きく膨らみ、９月２１日以来の高水準だった。

　個別では、ソフトバンクグループ<9984.T>が大幅安、ソニー<6758.T>が売られ、任天堂<7974.T>、ファーストリテイリング<9983.T>も大きく下げた。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>などメガバンクが下落、東京エレクトロン<8035.T>や資生堂<4911.T>も売り込まれた。三光合成<7888.T>、竹内製作所<6432.T>が急落、日本板硝子<5202.T>、バリューコマース<2491.T>なども下値を探った。ＧＭＯインターネット<9449.T>、サイゼリヤ<7581.T>なども安い。

　半面、ドンキホーテホールディングス<7532.T>が売買代金を伴い逆行高、技研製作所<6289.T>も大幅高で値上がり率断トツ。多木化学<4025.T>、イオンモール<8905.T>が買われたほか、コジマ<7513.T>も物色人気。コメダホールディングス<3543.T>、しまむら<8227.T>なども買い優勢の展開だった。

出所：minkabuPRESS