＜話題の焦点＞＝東日本大震災から５年、身近な防災グッズを再点検

　東日本大震災から節目の５年を迎えるのを目前に、日頃から自然災害に備える防災意識に目を向ける機運が高まっている。そこで、家庭でも対応可能な“身近な防災グッズ”関連銘柄について改めて点検した。

　大規模な自然災害の際に、季節を問わずまず必要なのが、飲料水と食料で、通常から少なくとも１週間分程度は備蓄しておきたいものだ。ミネラルウォーターでは、「サントリー天然水」、「ペリエ」のサントリー食品インターナショナル<2587.T>、「ボルヴィック」を販売するキリンホールディングス<2503.T>、「エビアン」を扱う伊藤園<2593.T>、「クリスタルガイザー」を手掛け、機能性飲料・商品の「ポカリスエット」、「カロリーメイト」も製造・販売する大塚ホールディングス<4578.T>、富士山天然水を製造販売する専業のウォーターダイレクト<2588.T>などがある。

　食品では、非常食として簡便性の高い缶詰では、家庭用ツナ缶が主力のはごろもフーズ<2831.T>をはじめ、マルハニチロホールディングス<1333.T>、日本水産<1332.T>などが高いシェアを占めている。また、５年間常温保存が可能で、お湯で約１５分、水でも約６０分でご飯やお粥が出来上がるアルファ米のトップメーカーの尾西食品は、亀田製菓<2220.T>の１００％子会社。さらに、包装米飯ではサトウ食品工業<2923.T>、エスビー食品<2805.T>に注目。

　このほか、太陽光での充電も可能なソーラーパネルを搭載した手回し充電多機能ラジオのソニー<6758.T>、カセットコンロやカセットガスアウトドアヒーターの岩谷産業<8088.T>。また、消火を主力とした防災設備大手の日本ドライケミカル<1909.T>は、エアゾール式簡易消化器や災害時の救急・応急処置に対応したセットなど防災グッズを株主優待としている。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）