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「生涯現役のための株式トレード技術」の中核

先週金曜日の米国株式相場は小幅続伸した(DJIA +13.36 @34,479.60, NASDAQ +49.09 @14,069.42)。ドル円為替レートは109円台後半の前日比円安水準での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄の方やや多かった。東証1部では、上昇銘柄数が1,109に対して、下落銘柄数は972となった。騰落レシオは93.68%。東証1部の売買代金は1兆9646億円。

TOPIX +6 @1,960
日経平均 +213円 @29,162円

5月下旬以来、米長期金利がじり安基調となっている。先週金曜日の米国株式相場は小幅続伸し、その流れを受けて、本日の日経平均も買いが先行した。特に、長期金利の低下は値がさ成長株の買いを誘った。欧米諸国と比べると周回遅れながら、日本国内でも、職域接種も始まり、新型コロナウィルスのワクチン接種が進んいる。東京や大阪、愛知県など10都道府県を対象とした緊急事態宣言も6月20日に解除される見通しであり、国内の経済活動が早晩正常化に向かうとの期待が強い。

今週は6月15~16日に米連邦公開市場委員会(FOMC)が開催される。10日に発表された米消費者物価指数(CPI)は前年同期比5.0%の上昇となり市場予想を上回ったが、米連邦準備制度理事会(FRB)は足元の物価上昇は一時的なものとの見方である。市場関係者が気をもんでいる量的金融緩和政策の縮小(テーパリング)の議論が始まるのは早くて8月のジャクソンホール会議だろうというのが現在の主流の見方である。問題はさらにその先の利上げはいつになるかということである。このまま行けば、2023年の年央当たりになるのではないか。ただ、現在は米長期金利は穏やかな下げ基調となっているが、何らかのきっかけさえあれば一時的にせよまた上げることは十分考えられる。するとまた値がさ成長株が売られ、株価指数全体に下押し圧力がかかる。

日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ横向きの60日移動平均線の上に終値で浮上してきた。5月28日以来続いている狭い範囲での保ち合いレンジの上限まで上げてきた。この上限を上に放れることができるかどうかが今週の注目点である。各移動平均線の傾きに注目すると、明確に上向きなのは10日移動平均線だけである。一番重要な25日移動平均線の傾きは5月11日以降やや下向きのままであるため、目先の短期トレンドがはっきりとした上向きにはまだなっていない。

チャート・リーディングの限界について一言。チャートは株価の将来の動きを占う最良の杖であり、相関係数も高い。しかし、相関係数は必ずしも因果関係を意味しない。株価が過去から今日までどう動いて来たかの結果を示すものが今日、我々が見ているチャートであり、今日のチャートが将来の株価を動かす原因ではないということである。チャートが語る情報は、「もし、このまま新しい材料が出てこなければ近い将来の株価はだいたいこの方向に動きそうだ」くらいの意味しかない。明日以降の株価を動かす原因は明日以降に明確となって現れる「株価材料」なのだ。それは今の段階ではインサイダー以外には知りようがない。だから、現在分かっている公開情報をどんなに緻密に分析しても将来の株価は遠くなればなるほど外れるのである。しがたって、株式トレードで儲けるために、たくさんの情報を集めて分析精度を上げようとする努力はある程度は必要だが、最適ポイントを過ぎると後はすべて無駄な努力となり、努力の割に報われない。では、何に努力すれば良いのだろうか?それは株価の数カ月から6ヵ月単位の「中期的な波に乗る技術」である。これこそが「生涯現役のための株式トレード技術」の中核であり、最大の努力を向けるべき事である。

33業種中20業種が上げた。上昇率トップ5は、海運(1位)、ゴム製製品(2位)、金属製品(3位)、電気機器(4位)、証券(5位)となった。

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