株価指数先物【引け後】 一部でトランプ関税を警戒する動き

大阪12月限
日経225先物　39240　-460　（-1.15％）
TOPIX先物　2737.0　+11.0　（+0.40％）

　日経225先物（12月限）は、前日比460円安の3万9240円で取引を終了。寄り付きは3万9990円と、シカゴ日経平均先物清算値（4万0035円）にサヤ寄せする形から、買いが先行した。ただし、4万円の大台に乗せることはできず、寄り付きを高値に利益確定に伴うロング解消が優勢となり、前場中盤にかけて3万9030円まで売られる場面があった。もっとも、前日の大幅上昇に対する反動は意識されており、節目の3万9000円接近では押し目狙いのロングが入り、ランチタイムにかけて3万9500円処まで回復。後場の時間帯は3万9250円～3万9450円辺りで保ち合いが続いた。

　日経225先物は寄り付き時点で4万円を回復できなかったことで、持ち高調整の動きが優勢になったようだ。ナイトセッションで一時4万0170円まで買われ、ボリンジャーバンドの+2σ（4万0020円）を上回ってきたことで、過熱感も警戒されやすい水準であろう。

　また、米大統領選でトランプ前大統領が勝利し、同氏が公約に掲げた減税や規制緩和が進むとの期待の一方で、追加関税に対する警戒感が高まってきており、指数インパクトの大きいハイテク株の重荷になった。トランプトレードは引き続き意識されようが、トランプ政権の公約への取り組み次第で、物色対象にも変化がみられてくる可能性がある。

　日経225先物は節目の3万9000円のほか、25日移動平均線（3万8950円）が支持線として意識されており、同水準に接近する局面では押し目待ち狙いのロングに向かわせよう。また、目先的にはボリンジャーバンドの+1σ（3万9460円）水準では戻り待ち狙いのショートが意識されやすいとみられる。

　今晩、米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果が判明する。コンセンサスは0.25％の利下げであり、予想通りの内容であれば大統領選とFOMCの2大イベントが通過することで、手掛けやすくはなるだろう。決算発表がピークを迎え、積極的な売買は手控えられやすい面はあるものの、米国市場の動向を手掛かりとしたインデックス売買が膨らみそうだ。

　NT倍率は先物中心限月で14.33倍に低下した。14.50倍で始まった後は低下傾向が強まり、25日線（14.47倍）をあっさり割り込むと、NTショートが強まった。ファーストリテイリング <9983> [東証P]や東京エレクトロン <8035> [東証P]、ソフトバンクグループ <9984> [東証P]の下げが日経平均型の重荷となった。

　一方で、メガバンクなどの金融株やトヨタ自動車 <7203> [東証P]といった輸出関連の一角が買われており、相対的にTOPIX型優位となった。トランプ氏が公約通りに大幅関税を課す姿勢をみせれば、NTショートによるスプレッド狙いが有効になりそうだ。

　手口面（12月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万9990枚、ソシエテジェネラル証券が1万1874枚、サスケハナ・ホンコンが4666枚、JPモルガン証券が4445枚、バークレイズ証券が3750枚、SBI証券が2081枚、ゴールドマン証券が1550枚、野村証券が1362枚、モルガンMUFG証券が1093枚、ビーオブエー証券が995枚だった。

　TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が2万9408枚、ソシエテジェネラル証券が2万2345枚、バークレイズ証券が6350枚、ゴールドマン証券が4839枚、サスケハナ・ホンコンが4428枚、JPモルガン証券が4155枚、モルガンMUFG証券が3775枚、ビーオブエー証券が2418枚、みずほ証券が1448枚、BNPパリバ証券が1354枚だった。

株探ニュース