大引けの日経平均は前日比499.38円安の31872.52円となった。東証プライム市場の売買高は16億6147万株、売買代金は3兆9873億円だった。セクターでは空運、倉庫・運輸、陸運を筆頭にほぼ全面安となった一方、鉱業のみが上昇した。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の84%、対して値上がり銘柄は13%だった。
個別では、原油市況の高騰によるコスト上昇が懸念されたANAHD<9202>やJAL<9201>の空運、西武HD<9024>や京王電鉄<9008>などの陸運、日本コンセプト<9386>や上組
<9364>などの倉庫・運輸、関西ペイント<4613>やUBE<4208>などの化学が大きく下落。日米長期金利の上昇を受けてリクルートHD<6098>、テモナ<3985>、ANYCOLOR<5032>のグロース(成長)株、東急不動産HD<3289>、京阪神ビルディング<8818>などの不動産も下落。米マイクロン・テクノロジーの低調な決算を受け、東エレク<8035>、芝浦メカ<6590>などの半導体関連の一部が安い。ほか、配当落ちの影響から銀行や商社に代表される卸売、鉄鋼セクターなども下落。業績予想を下方修正した大紀アルミニウム<5702>や配当落ちに伴う手仕舞い売りが広がったFPG<7148>は大幅安となった。
一方、原油市況の上昇によりINPEX<1605>、石油資源開発<1662>が上昇。ディスコ
<6146>、レーザーテック<6920>、ソシオネクスト<6526>の半導体のほか、イビデン<
4062>などハイテクの一角が買われた。中外製薬<4519>、第一三共<4568>の医薬品が高い。中国の自動車生産から撤退する方針が報じられた三菱自動車<7211>は大幅高。四半期ベースの業績底入れ感が意識されたニイタカ<4465>、国内証券が目標株価を引き上げたコーセル<6905>、資本コストなどを意識した経営の実現に向けた対応策を発表した日東精工<5957>、業績予想を上方修正した乃村工藝社<9716>やライドオンE<6082>も大幅高。投資判断の引き上げが確認された住友ゴム<5110>、第一生命HD<8750>、四半期業績の増益転換や増配・自社株買いが好感された西松屋チェ<7545>も高い。ほか、ステラケミファ<4109>、住友電工<5802>は投資判断の格上げが確認された。
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