海運株が全面安、野村が運賃軟化スクを指摘

　日本郵船＜9101.T＞や商船三井＜9104.T＞をはじめ海運株が全面安になっている。３月の欧州のＰＭＩが４６.５と２カ月連続で悪化したことから、野村証券がきょう付のレポートでＰＭＩ総合指数はコンテナ船のアジア～欧州の荷動きの伸び率と相関性が高く、ＰＭＩが景況感の分岐点である５０を下回る状況では需給バランスの悪化から運賃が軟化するリスクがあると指摘。欧州航路の運賃の維持、上昇には引き続き供給削減の努力が重要との見解を示した。
　海運株はバルチック海運指数が続伸していることやＴＰＰ交渉参加がプラス材料ととらえられ、このところ下値を切り上げており、急伸していた乾汽船＜9113.T＞や明治海運＜9115.T＞などの下げがきつい。

郵船の株価は１３時１７分現在２５７円（▼３円）
商船三井の株価は１３時１７分現在３２７円（▼４円）
乾汽船の株価は１３時１７分現在４４７円（▼２２円）
明治海の株価は１３時１８分現在５２６円（▼２５円）

出所：株経通信（株式会社みんかぶ）