日経平均は小幅続伸、方向感乏しくプライム売買代金は今年最低
米国株高を受けて、東京株式市場は買い優勢で取引を開始した。寄り付き後の日経平均は37800円台まで上昇する場面があったものの、引き続き半導体株関連が弱かったことで、前日比マイナス圏に突入する場面も見られた。売り一巡後は切り返したが、後場は37500円水準での小動きに。プライム市場の売買代金は4兆円を下回り、今年最も少ない売買代金となった。
大引けの日経平均は前日比113.55円高(+0.30%)の37552.16円となった。東証プライム市場の売買高は14億3044万株、売買代金は3兆7014億円。セクター別では、保険業、証券・商品先物取引業、建設業、その他金融業、食料品などが上昇した一方、海運業、ゴム製品、金属製品、ガラス・土石製品、繊維製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は56%、対して値下がり銘柄は39%となっている。
日経平均採用銘柄では、大阪ガス<9532>、東京ガス<9531>が買われたほか、築地再開発などが影響して鹿島建設<1812>も上昇。このほか、フジクラ<5803>、ファーストリテ<9983>、東京海上HD<8766>、日揮HD<1963>、味の素<2802>、信越化学<4063>
が買われた。
一方、ソシオネクスト<6526>、レーザーテック<6920>、SUMCO<3436>、ルネサスエレクトロニクス<6723>など半導体株が引き続き売られたほか、デンソー<6902>、日本郵船<9101>もさえない。また、J・フロントリテイリング<3086>、帝人<3401>が後場一段安となった。
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