前週末21日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■三ッ星 <5820> 　2,665円　(+594円、+28.7％) 一時ストップ高

　三ッ星 <5820> [東証Ｓ]が3日ぶりに急反騰、一時ストップ高となった。東京証券取引所が21日から信用取引に関する規制を解除すると発表。短期資金の流入が活発化するとの思惑が働くなか、前日20日に急落した反動で買いが先行している。日本証券金融も同日付で増担保金徴収措置を解除すると発表した。同社株は個人投資家を中心とした短期資金の物色対象となっており、足もと売り買い交錯で荒い値動きをみせた。

■Ｗｅｌｂｙ <4438> 　520円　(+80円、+18.2％) ストップ高

　Ｗｅｌｂｙ <4438> [東証Ｇ]がストップ高。同社は21日、PHR（個人健康記録）を通じて患者中心のがん診療実現と治療アウトカムの向上を目的とした「オンコロジーPHRコンソーシアム」を設立したと発表しており、これが材料視されたようだ。また、オンコロジーPHRコンソーシアムの取り組みとして、国立がん研究センターをはじめとしたがん診療連携拠点病院と共同プロジェクトを開始する。PHRに集積される臨床データをレジストリ化し、治験や臨床研究での利用を促進することで、患者個別の状態にあわせた最適な治療が提供できる環境の構築を目指すとしている。

■Ｊティッシュ <7774> 　631円　(+97円、+18.2％) 一時ストップ高

　ジャパン・ティッシュエンジニアリング <7774> [東証Ｇ]が続急騰、一時ストップ高となった。21日午前11時ごろ、同社と帝人 <3401> [東証Ｐ]が、米バイオベンチャーのレジリエンス社（カリフォルニア州）と、再生医療領域での開発製造受託機関（CDMO）事業について国際的な戦略的業務提携に関する合意書を締結したと発表しており、好材料視された。国内から海外へ展開する顧客に対する支援体制の強化を図るＪ・ＴＥＣ及び帝人と、北米から海外市場の拡大を図る顧客に対し、日本をはじめとするアジアでの開発支援体制の整備を見据えるレジリエンス社の双方の戦略方針が一致したという。帝人とＪ・ＴＥＣ及びレジリエンス社は、それぞれの顧客に対する海外展開を相互に支援。北米での開発ニーズを持つ企業に対してレジリエンス社を有力なCDMOとして紹介し、レジリエンス社は日本及びアジアでの開発ニーズを持つ企業に帝人及びＪ・ＴＥＣを紹介することで、双方の顧客に対し、それぞれの製造・開発能力を活用して新たな市場展開の機会を提供するとしている。なお、同件が24年3月期業績に与える影響は軽微としている。

■神栄 <3004> 　1,041円　(+150円、+16.8％) ストップ高

　神栄 <3004> [東証Ｓ]がストップ高。21日正午ごろ、集計中の23年3月期連結業績について、営業利益が従来予想の11億3000万円から13億7500万円（前の期比90.7％増）へ、純利益が6億円から9億4900万円（同2.0倍）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。売上高は400億円から398億9200万円（同5.9％増）へやや下振れたものの、主に食品関連で、仕入コストの大幅な上昇に伴い段階的に行ってきた販売価格の調整による利益率の回復が想定より進んだことが要因としている。あわせて、期末一括配当を30円から40円（前の期無配）へ引き上げた。

■ダイハツデ <6023> 　660円　(+87円、+15.2％) 一時ストップ高

　ダイハツディーゼル <6023> [東証Ｓ]が続急騰、一時ストップ高となった。20日の取引終了後に23年3月期業績予想の上方修正を発表。同時に年間配当予想を15円から28円（前の期15円）に増額修正しており、これらを好感した買いが膨らんだ。通期予想の上方修正では売上高を710億円から721億1000万円（前の期比25.2％増）へ、営業利益を30億円から36億円（同72.1％増）へ引き上げた。メンテナンス関連において主に海外で想定以上の需要増加となったことが寄与した。増配とあわせて配当方針の変更を発表しており、連結配当性向30％をメドに1株当たり配当金の下限を15円とする方針を新たに示している。

■ディスコ <6146> 　16,640円　(+2,050円、+14.1％)

　東証プライムの上昇率トップ。ディスコ <6146> [東証Ｐ]が3日続急騰、年初来高値を更新した。20日の取引終了後に発表した23年3月期連結決算が、売上高2841億3500万円（前の期比12.0％増）、営業利益1104億1300万円（同20.7％増）、純利益828億9100万円（同25.2％増）となり、営業利益が従来予想の1032億円を上回り過去最高益となったことが好感された。スマートフォンやパソコンなどの消費者向けデバイスの需要減退などで、量産用途の装置は需要の減退が見られたものの、世界的な電気自動車（EV）シフトや脱炭素化の進展を背景にパワー半導体向けは強い需要が継続しており、精密加工装置のグラインダを中心に高水準の出荷が継続した。同時に24年3月期第1四半期業績予想を発表しており、売上高533億円（前年同期比10.8％減）、営業利益165億円（同23.6％減）、純利益116億円（同27.7％減）を見込む。 パワー半導体向けは引き続き高水準の出荷を見込むものの、量産用途の装置需要は引き続き低調を見込むほか、為替想定を円高に見積もっていることにより出荷額の水準が低下する見通しだ。

■ＧＤＨ <4437> 　1,278円　(+105円、+9.0％)

　ｇｏｏｄｄａｙｓホールディングス <4437> [東証Ｇ]が急伸。同社は20日取引終了後、従来無配としていた23年3月期の期末配当を5円にすると発表。同社はこれまで配当を実施していなかったことからポジティブインパクトとなったようだ。配当修正は、23年3月期の状況を踏まえ、今後も内部留保の充実を図り事業拡大のための投資を優先しつつも株主への利益還元が可能になったと判断したことが主な理由。今後についても、経営基盤の強化と事業拡大のための投資を勘案し、できる限り安定的な配当を継続するとしている。

■仁丹 <4524> 　2,168円　(+170円、+8.5％) 一時ストップ高

　森下仁丹 <4524> [東証Ｓ]が急反発、一時ストップ高となった。20日の取引終了後、23年3月期の連結業績に関し、売上高が計画の100億円から113億円（前の期比18.2％増）、最終利益が2億3600万円から4億9000万円（同73.1％増）に上振れて着地したようだと発表した。最終利益は減益予想から一転して増益となる見込み。また、これまで37円50銭としていた期末一括配当は40円（前の期末比2円50銭増配）に増額しており、好感されたようだ。ジェネリック医薬品分野で昨年6月に販売を開始した高脂血症用剤の売り上げが想定を上回った。原材料やエネルギー価格の上昇分の価格転嫁により、フレーバーカプセルの売り上げが当初の予想を超える伸びとなったことも奏功する。

■東映アニメ <4816> 　13,620円　(+740円、+5.8％)

　東映アニメーション <4816> [東証Ｓ]が3日ぶりに急反発した。前日20日、中国においてバスケットボール漫画「スラムダンク」の映画「THE FIRST SLAM DUNK」が公開された。前売り券の売り上げが19日までに20億円を超え、中国で上映される海外アニメ作品における過去最高額を更新したと伝わっていた。現地のファンの熱狂ぶりは21日にも相次いで報じられており、業績への好影響を意識した買いが入ったようだ。

■Ｊマテリアル <6055> 　2,156円　(+107円、+5.2％)

　東証プライムの上昇率4位。ジャパンマテリアル <6055> [東証Ｐ]が急反発。同社は半導体向け特殊ガス供給装置を手掛け、主要顧客にキオクシアグループを持つ。顧客工場の設備投資継続を背景に業績は好調に推移しており、23年3月期は売上高、営業利益とも過去最高を更新する見通し。年間配当も前の期比増額を見込んでいる。東海東京調査センターが20日付で新規格付けを開始しており、21日はこれを手掛かりに買われた。

■神戸物産 <3038> 　3,905円　(+165円、+4.4％)

　東証プライムの上昇率7位。神戸物産 <3038> [東証Ｐ]が大幅高で3日ぶりに反発し、年初来高値に接近した。20日の取引終了後に3月度の単体業績を発表した。売上高は前年同月比9.6％増の398億4500万円、営業利益は同8.0％増の22億2200万円となり、堅調な業況を評価した買いを集めたようだ。3月度は「業務スーパー」で6店舗の新規出店があり、店舗数は前年同月比54店舗増の1018店舗となった。冷凍野菜が好調だったほか、セール対象品も売り上げに貢献したという。一方、円高進行に伴う評価損の計上があって、経常利益は同36.7％減の18億3000万円となった。

■東ガス <9531> 　2,660円　(+110円、+4.3％)

　東証プライムの上昇率9位。東京ガス <9531> [東証Ｐ]が大幅続伸。21日、23年3月期の連結業績に関して、最終利益が計画の2360億円から2800億円（前の期比2.9倍）に上振れて着地したようだと発表し、好感されたようだ。ガス事業での費用抑制が奏功したという。一方、売上高はこれまでの予想の3兆3770億円から3兆2890億円（同52.6％増）と下振れて着地した見込みとしている。

■キャピタルＡ <3965> 　683円　(+28円、+4.3％) 一時ストップ高

　キャピタル・アセット・プランニング <3965> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸、一時ストップ高となった。同社は生命保険会社向けに、申し込みや見積書作成などの販売支援システムを提供するほか、コンサルティング事業を行っている。20日取引終了後に23年9月期上期（22年10-23年3月）業績予想の修正を発表した。コロナ禍の影響で生保が過去2年半にわたり凍結していた新商品投入、ライフプラン再構築プロジェクトが本格的に始動し、業績を押し上げる見通しとなった。営業利益は従来計画の7000万円から1億7000万円（前年同期は1億7900万円の赤字）に増額、これを材料視する買いが集中する格好となった。

■フリュー <6238> 　1,184円　(+40円、+3.5％)

　フリュー <6238> [東証Ｐ]が大幅続伸。20日の取引終了後、3月度の月次速報を発表した。売上高は前年同月比10.1％増と増収基調を継続しており、これを評価した買いが入ったようだ。増収は4ヵ月連続で、前年比の伸び率は2月（5.4％増）を上回った。「キャラクタMD」の売上高が前年同月比21.3％増、「ゲーム」の売上高が同70.8％増と大きく伸びた。「プリントシール」と「コンテンツ・メディア」は減収となった。

■イオンモール <8905> 　1,851円　(+46円、+2.6％)

　イオンモール <8905> [東証Ｐ]が続伸。ＳＢＩ証券が20日、イオンモールの目標株価を2250円から2370円に引き上げた。投資判断は「買い」を継続する。国内と中国でのモールの専門店売上高が足もとで回復基調にあるほか、今後は海外での積極的な出店や、住宅・収益不動産開発を得意とするマリモ（広島市西区）との資本業務提携の効果などが注目されると指摘。中期経営計画の最終年度となる26年2月期の営業利益目標850億円の達成は可能だとの見方を示している。

■日本管財ＨＤ <9347> 　2,553円　(+55円、+2.2％)

　日本管財ホールディングス <9347> [東証Ｐ]が4日続伸。20日の取引終了後、9月30日時点の株主から株主優待制度を導入すると発表しており、好材料視された。毎年9月30日及び3月31日時点で1単元（100株）以上を保有する株主を対象に、ギフトカタログに掲載された商品（保有期間3年未満で2000円相当、3年以上で3000円相当）を年2回贈呈する。

■アイドマＨＤ <7373> 　3,095円　(+65円、+2.2％)

　アイドマ・ホールディングス <7373> [東証Ｇ]が7日ぶりに反発した。20日の取引終了後、大株主の三浦陽平氏からのレター受領について発表した。三浦氏が保有株式60万株を処分したことに関する補足説明として、流通株式比率の向上や株主の多様化が株式処分の目的だとした。アイドマＨＤは東証プライム市場の上場基準である流通株式比率35％以上を目指す方針を示しているが、今回の大株主の保有株売却によって、東証プライムへの市場変更に前進したと受け止められて、買いを集めたようだ。三浦氏は、今後も安定株主として長期保有する方針には変わりがないとしている。

■ＨＰＣシス <6597> 　2,160円　(+40円、+1.9％)

　ＨＰＣシステムズ <6597> [東証Ｇ]が3日ぶりに反発。20日の取引終了後、CTO（産業用パソコン）事業の製品を生産する匝瑳工場（千葉県匝瑳市）において、中国強制製品認証制度（CCC）の認証を取得したと発表しており、好材料視されている。今回の認証取得により、現在は顧客の国内向け製品（機械・装置など）にのみ搭載されているCTO事業の主力製品「カスタマイズ産業用コンピュータ」が、さまざまな産業分野の顧客の輸出用製品に搭載される可能性が高まるという。また、同社ではCCC認証取得を手始めに、世界各国・地域へ輸出する際に必要な各種規格に関する認証を計画的かつ戦略的に取得するとしている。

■Ｊフロント <3086> 　1,444円　(+21円、+1.5％)

　Ｊ．フロント　リテイリング <3086> [東証Ｐ]が5日続伸。21日、ブロックチェーンを活用したトークン発行型のクラウドファンディングサービス「FiNANCiE」を展開するフィナンシェ（東京都渋谷区）に出資したと発表しており、好材料視された。フィナンシェと協業することで、メタバース・web3.0領域におけるトークンを活用したビジネスの開発や、eスポーツなどのファン活性化によるコミュニティービジネスの実現、地域名品の発掘・育成を支援するトークンを活用した新たな地方創成モデルの創出などの実現性やスピードが高まるものと期待しているという。今後両社は、具体的な業務提携に向けて連携を強化するとしている。

■東急建設 <1720> 　701円　(+9円、+1.3％)

　東急建設 <1720> [東証Ｐ]が4日続伸。21日午後1時ごろ、集計中の23年3月期連結業績について、営業利益が31億円から51億円（前の期60億7800万円の赤字）へ、純利益が40億円から53億円（同74億5900万円の赤字）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。売上高は、受注時期のずれや一部工事の進捗遅れの影響などにより、国内建設工事における完成工事高が減少するため、3050億円から2890億円（前の期比12.0％増）へ下振れたものの、工事採算の改善に伴う完成工事総利益の増加に加えて、販売用不動産の売却に伴う不動産事業等総利益が増加したことが利益を押し上げた。

■東エレク <8035> 　15,590円　(+195円、+1.3％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が続伸。そのほか、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]、ルネサスエレクトロニクス <6723> [東証Ｐ]など強弱観対立のなか、前日20日終値近辺で売り買いを交錯させる状況となった。20日発表された台湾の半導体受託製造最大手ＴＳＭＣの1-3月期決算は売上高、利益ともに急減速したほか、4-6月期の利益率低下も見込んでおり、半導体関連株には向かい風が強い。また、国内では、同日発表されたディスコ <6146> [東証Ｐ]の4-6月期の最終利益も前年同期比28％減益を予想するなど厳しい見通しを示しており、足もとで買い手控えムードは拭えない。ただ、ディスコについては23年3月期の最終利益が前の期比25％増の828億9100万円で過去最高を記録したことが評価され、株価は買いが優勢となった。また、半導体関連株全般も年後半以降の半導体市況回復を想定して、押し目買い需要も観測されており、下値抵抗力を発揮した。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース