18日の米国市場は反発。ダウ平均は75.66ドル高(+0.20%)の38790.43ドル、ナスダックは130.28ポイント高(+0.82%)の16103.45、S&P500は32.33ポイント高
(+0.63%)の5149.42で取引を終了した。予想を上回った経済指標が好感され、寄り付き後、上昇。18日から開催されるエヌビディア主催の人工知能(AI)の年次会議への期待に主にハイテクが買われ、相場全体の上昇をけん引した。長期金利の上昇が上値を抑制し、終盤にかけて、上げ幅を縮小し終了。
米国株は上昇と外部環境は良好だが、前日の大幅高の反動などが影響して、東京市場は売り優勢で取引を開始した。本日昼に伝わる予定の日本銀行の金融政策決定会合の結果や、引け後の植田和男日銀総裁の記者会見などを見極めたいとするムードが強まっており、売り一巡後の日経平均は39500円を挟んでのもみ合いとなった。
なお、東証プライム市場の売買代金も2.1兆円に留まった。
日経平均採用銘柄では、アドバンテスト<6857>、ルネサスエレクトロニクス<6723>が下落したほか、テルモ<4543>、中外製薬<4519>、TOPPANホールディングス<7911>
がさえない。日経平均採用以外の銘柄では、三井E&S<7003>、DMG森精機<6141>がきつい下げとなった。
一方、東京エレクトロン<8035>が切り返しているほか、住友不動産<8830>、クレディセゾン<8253>、INPEX<1605>が上昇。また、一部証券会社のレポートを材料にニデック<6594>が買われた。日経平均採用以外の銘柄では、さくらインターネット<3778>が続伸。
セクターでは、精密機器、医薬品、ガラス・土石製品、水産・農林業、サービス業などが下落した一方、鉱業、その他金融業、石油・石炭製品、鉄鋼、不動産業などが上昇した。
ランチタイムに日銀会合の結果が伝わるとの公算が大きいものの、「マイナス金利の解除」「長短金利操作(イールドカーブ・コントロール(YCC))の終了」「上場投資信託(ETF)などリスク資産買い入れの終了」は織り込み済みのため、想定の範囲内であれば、売買材料とはならないと考える。市場は、15時30分からの記者会見で植田日銀総裁が「ハト派」な発言をするかどうかに関心が移っており、後場の東京市場は引き続き売買手控えとなりそうだ。
<AK>
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