日経平均は反落、中国関連銘柄が買われ下げ幅縮小も6日連続陰線
米国株の反落を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。日経平均は38500円水準でスタートした後は下げ幅をじりじりと広げる展開に。為替が一時1ドル154円をつけるなど円高ドル安が進んでいることも重しとなり、日経平均は38055.68円まで下げる場面も見られた。中国経済指標が材料視されて中国関連銘柄が上昇したことで、売り一巡後は下げ幅縮小となったが、6日連続で陰線となった。
大引けの日経平均は前日比121.14円安(-0.31%)の38451.46円となった。東証プライム市場の売買高は17億5408万株。売買代金は3兆9481億円。業種別では、その他製品、保険、輸送用機器、海運、繊維などが下落した一方、証券・商品先物、鉄鋼、石油・石炭、ガラス・土石、パルプ・紙などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は41.8%、対して値下がり銘柄は54.1%となっている。
日経平均採用銘柄では、主力ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の後継機「ニンテンドースイッチツー」を年内に発売すると発表したが、出尽くし感が意識されて任天堂<7974>が大幅安となったほか、みずほFG<8411>、T&Dホールディングス<8795>、三菱UFJ<8306>、東京海上HD<8766>など金融株も弱い。このほか、東京建物<8804>、TDK<6762>、高島屋<8233>、ソシオネクスト<6526>、バンダイナムコHD<7832>、アドバンテスト<6857>などが下落した。
一方、証券会社によるポジティブなレポートが材料視されてオークマ<6103>が買い優勢となったほか、米当局との和解が引き続き材料視されて日野自動車<7205>が昨年来高値を更新。また、中国経済指標が市場予想を上回ったことで資生堂<4911>、オムロン<6645>、安川電機<6506>、日立建機<6305>など中国関連銘柄の一角が上昇した。このほか、住友ファーマ<4506>、古河電工<5801>、太平洋セメント<5233>、キーエンス<6861>などがしっかり。
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