大引けの日経平均は前日比249.94円安の32991.08円となった。東証プライム市場の売買高は14億5499万株、売買代金は3兆6493億円だった。セクターでは鉄鋼、精密機器、非鉄金属が下落率上位に並んだ一方、鉱業、パルプ・紙、石油・石炭製品が上昇率上位に並んだ。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の63%、対して値上がり銘柄は34%だった。
個別では、アドバンテスト<6857>を筆頭にソシオネクスト<6526>、レーザーテック<6920>の半導体が大きく下落。ニデック<6594>、SMC<6273>、ダイキン<6367>、ローム<6963>、芝浦メカ<6590>、HOYA<7741>などのハイテクも全般下落。中国政府が政府機関の職員に「iPhone(アイフォーン)」など外国メーカーの携帯機器の職場への持ち込みを禁止したとの報道で村田製<6981>、イビデン<4062>などアップル関連株が大きく下落した。米長期金利の上昇を嫌気し、ラクス<3923>、インソース<6200>、エムスリー<2413>のグロース株が大幅安。不正行為の疑いが一部で報じられたネクステージ<3186>は続落。ユニプレス<5949>は国内証券のレーティング格下げが嫌気されて下落した。
一方、国内証券が目標株価を引き上げた三菱重工<7011>のほか、川崎重工<7012>
が連日で強い動き。原油市況の強含みを受けてINPEX<1605>、石油資源開発<1662>の鉱業が上昇。国内証券が揃って目標株価を引き上げた三井物産<8031>、三菱商事<8058>、丸紅<8002>、伊藤忠<8001>などの商社は、前場は買われていたが後場には失速した。三井不動産<8801>、三菱地所<8802>、住友不動産<8830>の不動産株は国内の脱デフレ期待から上値追いの展開。業績予想を上方修正したトーホー<8142>がストップ高まで買われ、丹青社<9743>も大幅高。国内証券によるレーティング格上げが好感されたタダノ<6395>、国内証券が目標株価を引き上げた竹内製作所<6432>も大きく上昇。ほか、ソフトバンク<9434>、NTT<9432>の通信、JR東日本<9020>、JR西日本<9021>の陸運の上昇が目立った。
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