■BML <4694> 3,325円 (+180円、+5.7%)
ビー・エム・エル <4694> が急伸。28日午後2時ごろ、22年3月期の期末配当予想を35円から85円に増額修正したことが好感された。特別配当50円を実施する予定で、年間配当は120円となり、前期実績に対して50円の増配になる予定だ。同時に、上限を100万株(発行済み株数の2.49%)、または30億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は3月1日から8月31日までで、取得した全自社株は9月21日付で消却する。なお、3月22日付で50万株の自社株を消却するとあわせて発表している。
■日本ライフL <7575> 1,094円 (+59円、+5.7%)
日本ライフライン <7575> が続急伸。前週末25日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好感されたようだ。上限を250万株(発行済み株数の3.1%)、または35億円としており、取得期間は2月28日から8月31日まで。これにより取得した株式は、9月16日付で消却する予定としている。
■郵船 <9101> 10,670円 (+470円、+4.6%)
日本郵船 <9101> が大幅高で3日続伸。そのほか、商船三井 <9104> など大手をはじめ海運株の上昇指向が鮮明となった。全体相場はウクライナ情勢を巡る不透明感が嫌気されているほか、原油などエネルギー価格の高騰を背景に、原料コスト上昇が企業業績に与える影響を懸念視した売りが目立った。しかし、海運セクターは市況関連の一角であり、コンテナ船やばら積み船の運賃上昇の思惑が株価を刺激する格好となった。また、高水準の株主還元も注目されたようだ。郵船、商船三井の年間配当利回りはいずれも11%台と極めて高い水準にあるなど、3月期末が接近するなかインカムゲイン狙いの買いも誘導した。
■デサント <8114> 3,015円 (+132円、+4.6%)
デサント <8114> が大幅続伸。前週末25日の取引終了後、22年3月期の期末一括配当予想を20円から25円(前期無配)へ増額修正したことが好感された。なお、3期ぶりの復配となる。
■住友鉱 <5713> 5,746円 (+234円、+4.3%)
住友金属鉱山 <5713> が大幅反発。そのほか、松田産業 <7456> など貴金属リサイクルを手掛けている銘柄への買いが目立った。世界的にインフレ警戒感が高まるなか、金先物市場への投機マネー流入が顕著となっている。前週末25日のニューヨーク金先物は4営業日ぶりに反落したが、2月に入ってからここまで1ヵ月弱で5%あまりの上昇を示している。足もとではウクライナ情勢に左右される可能性が高いが、世界的な物価上昇圧力は今回の地政学リスクが浮上する以前からのトレンドであり、中長期的に金市況の上昇は続くとの見方が強い。これが関連株への根強い物色ニーズにつながったようだ。
■菱洋エレク <8068> 2,179円 (+75円、+3.6%)
菱洋エレクトロ <8068> が大幅続伸。前週末25日の取引終了後、集計中の22年1月期連結業績について、売上高が1000億円から1120億円(前の期比16.9%増)へ、営業利益が20億円から22億5000万円(同77.7%増)へ、純利益が13億5000万円から18億5000万円(同2.3倍)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。デジタル家電向け半導体 が新規納入先の開拓などもあり拡大したほか、半導体供給不足下における旺盛な需要の下支えも寄与した。
■西日本FH <7189> 825円 (+28円、+3.5%)
西日本フィナンシャルホールディングス <7189> が4日ぶりに大幅反発。前週末25日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好感された。上限を150万株(発行済み株数の1.02%)、または10億円としており、取得期間は2月28日から3月31日まで。株主還元方針に基づき、株主への利益還元の充実及び資本効率の向上を図るために取得するとしている。
■日本製鉄 <5401> 2,108.5円 (+69.5円、+3.4%)
日本製鉄 <5401> が大幅続伸。そのほか、ジェイ エフ イー ホールディングス <5411> など大手をはじめ鉄鋼株への投資資金流入が顕著となった。主原料である鉄鉱石などの価格上昇のほか、エネルギー価格の値上がりで鉄鋼セクターもコスト高に見舞われているが、製品価格転嫁の動きがスムーズに進んでいることが株式市場ではポジティブ視されている。日本製鉄は前週22日にH形鋼の一般流通価格を2月契約分から1トン当たり3000円引き上げると発表、これは昨年11月に続く値上げであり、収益採算面でプラスに働くことを評価する買いが改めて流入した。また、PER3倍台、PBR0.6倍程度と株価指標面で超割安水準にあるほか、6.6%強の高配当利回りも魅力で配当取り狙いの買いも誘導したようだ。
■竹内製作所 <6432> 2,565円 (+66円、+2.6%)
竹内製作所 <6432> が反発。25日取引終了後に、米連結子会社が神戸製鋼所 <5406> の関係会社である米コベルコ・コンストラクション・マシナリー社からサウスカロライナ州の建設機械工場を4月15日をメドに取得すると発表しており、これが好材料視された。竹内製作所は現在、クローラーローダーの全数を本社工場(長野県坂城町)で生産しているが、その9割以上を米国で販売していることから、米国生産を行うことでリードタイムを短縮し、より機動的な供給体制を構築することで、販売台数と市場シェアの拡大を図ることが目的。取得価額は3435万ドル(約39億5000万円)。竹内製作所では、同工場がフル稼働に至ると、クローラーローダーの生産能力は約4割増加する見込みで、将来的な追加投資により生産能力の更なる増強が可能としている。なお、22年2月期業績への影響は軽微としている。
■アルコニクス <3036> 1,402円 (+35円、+2.6%)
アルコニックス <3036> が反発。前週末25日の取引終了後、22年3月期の期末配当予想を24円から28円へ増額修正したことが好感された。年間配当は52円となり、前期実績に対しては10円の増配になる予定だ。
■ニップン <2001> 1,707円 (+33円、+2.0%)
ニップン <2001> が反発。前週末25日の取引終了後、22年3月期の期末配当予想を18円から20円に引き上げると発表したことが好感された。年間配当予想は38円(前期36円)となり、4期連続の増配となる予定だ。同時に発表した第3四半期累計(4-12月)連結決算は、売上高2417億7900万円(前年同期比12.0%増)、営業利益86億8600万円(同12.6%増)、純利益76億3400万円(同22.8%増)となった。冷凍食品類が家庭内での内食需要の高まりにより引き続き好調に推移したほか、業務用食品及び中食事業の需要が前年の低迷から想定以上に回復したことが牽引した。21年7月7日に発生したサイバー攻撃によるシステム障害に係る諸費用として特別損失を計上したものの、最終増益となった。なお、22年3月期通期業績予想は、売上高3200億円(前期比11.0%増)、営業利益111億円(同7.0%増)、純利益90億円(同4.2%増)の従来見通しを据え置いている。
■任天堂 <7974> 58,020円 (+1,120円、+2.0%)
任天堂 <7974> が5日ぶりに反発。ポケモン公式YouTubeチャンネルで27日、「ポケットモンスター」シリーズの完全新作となる「ポケットモンスター スカーレット」「ポケットモンスター バイオレット」を22年冬、ニンテンドースイッチ向けに発売すると発表しており、これが好感された。
■洋缶HD <5901> 1,533円 (+15円、+1.0%)
東洋製罐グループホールディングス <5901> が7日ぶりに反発。28日午前10時5分、22年3月期の連結業績予想について、最終利益を290億円から390億円(前期比2.4倍)へ上方修正したことが好感された。同社は中期経営計画で21年度から25年度までに400億円規模の制作保有株式の売却を計画しているが、その一部として176億円の株式を売却したことに伴い、第4四半期に投資有価証券売却益155億円を特別利益として計上することが要因としている。なお、売上高8130億円(同8.6%増)、営業利益340億円(同27.5%増)は従来見通しを据え置いている。
※28日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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