東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数1300を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、鉱業とゴム製品の2業種を除く31業種が上昇し、電気ガス、鉄鋼、電気機器、医薬品、サービス、卸売などの上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>が堅調だった半面、ヤマハ発<7272>、JT<2914>、日産自<7201>、電通G<4324>、キヤノン<7751>が軟化した。
前日の米国市場は休暇明けで市場参加者は乏しく、高安まちまちだった。ただ、東京市場では円安進行が支援材料となったほか、ニデック<6594>がTOB(株式公開買い付け)を実施するとの発表を受けた牧野フライス<6135>がストップ高まで買われたほか、他の工作機械株にもM&Aなどの思惑が波及し値を上げる銘柄が増加した。
日経平均は節目の4万円の大台を回復したことで、一段と「掉尾の一振」に対する期待が高まっている。一方、30日が年内最後の取引となり、長い正月休みに入る。海外では、ほぼ通常通り取引が行われ、12月の米ISM製造業景況指数などが発表される。欧米とも製造業の景況感は振るわず低迷が長引いており、回復に転じるのか注目されている。
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