本日の東京市場でも値がさ株を中心に買いが先行し、日経平均は315円高からスタート。前場は3月の米雇用統計発表を前に上値の重さも見られたものの、後場になると再び強含み、引けにかけて29869.67円(前日比480.80円高)まで上昇する場面があった。
大引けの日経平均は前日比465.13円高の29854.00円となった。東証1部の売買高は10億
0231万株、売買代金は2兆2403億円だった。業種別では、電気機器、情報・通信業、パルプ・紙が上昇率上位だった。一方、電気・ガス業、石油・石炭製品、卸売業が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の60%、対して値下がり銘柄は36%となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクG<9984>が米ハイテク株高を追い風に4%超上昇したほか、ソニーG<6758>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>といった値がさ株の堅調ぶりが目立った。レーザーテック<6920>は5%を超える上昇。日電硝<5214>は業績上方修正、象印マホービン<7965>は第1四半期決算がそれぞれ好感され、投資ファンドの株式大量保有が観測された北越コーポ<3865>は急伸。また、「こども庁」創設を巡る思惑から関連銘柄が買われ、JPHD<2749>は東証1部上昇率トップとなった。一方、野村<8604>などが軟調で、三菱UFJ<8306>や三井住友<8316>といったメガバンク株は小安い。また、キーパー技研<6036>が3月度の月次速報を受けて急落し、東証1部下落率上位に顔を出した。
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