日経平均は続伸、円安で買われるも中国株やCPI発表が重しに
米国株の強い動きを受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。日経平均は39600円台まで上昇した後は、乱高下する中国株式市場を見極めたいとするムードが強まり上げ一服。今晩の米9月消費者物価指数(CPI)発表も意識されて、上値の重い展開となった。プライム市場の売買代金は2日連続で4兆円を割り込んでおり、様子見姿勢の強い地合いとなっている。
大引けの日経平均は前日比102.93円高(+0.26%)の39380.89円となった。東証プライム市場の売買高は15億675万株。売買代金は3兆5288億円。業種別では、ゴム製品、保険業、銀行業、医薬品、輸送用機器などが上昇した一方、小売業、サービス業、繊維製品、その他製品、石油・石炭製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は39.2%、対して値下がり銘柄は57.0%となっている。
日経平均採用銘柄では、為替が1ドル149円台に乗せていることなどから、スズキ<7269>、SUBARU<7270>、ホンダ<7267>など自動車関連銘柄の一角が買われたほか、Jフロント<3086>はポジティブな証券会社のレポートが材料視されて上昇。このほか、ソフトバンクG<9984>、ニコン<7731>、リコー<7752>、住友電工<5802>、クボタ<6326>などが買われた。
一方、24年3-8月期純利益が前年同期比76%減と発表したイオン<8267>は大幅安となったほか、資生堂<4911>、ファナック<6954>など中国関連銘柄の一角もさえない。また、川崎重工<7012>、京成電鉄<9009>、ルネサスエレクトロニクス<6723>、TOPPANホールディングス<7911>、フジクラ<5803>、NEC<6701>、中外製薬<4519>などが売られた。
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