大引けの日経平均は前日比457.03円安の27131.34円となった。終値としては昨年8月20日以来の安値となる。東証1部の売買高は13億2031万株、売買代金は3兆1569億円だった。業種別では、海運業、サービス業、その他金融業が下落率上位で、その他も全般軟調。電気・ガス業と食料品の2業種のみ上昇した。東証1部の値下がり銘柄は全体の84%、対して値上がり銘柄は13%となった。
個別では、売買代金トップのレーザーテック<6920>が4%近い下落。郵船<9101>、川崎船<9107>、商船三井<9104>といった海運株は急反落し、ソフトバンクG<9984>やリクルートHD<6098>の下げも目立った。その他売買代金上位も東エレク<8035>、ソニーG<6758>、トヨタ自<7203>など軒並み軟調。決算発表の延期を発表した日本M&A<2127>、好決算ながら材料出尽くし感が広がったインソース<6200>やピーシーエー<9629>
は急落し、東証1部下落率上位に顔を出した。一方、任天堂<7974>は小幅ながらプラスで引け。高配当とディフェンシブ性で通信株に投資資金が向いたようで、KDDI<9433>は2%の上昇。明治HD<2269>など食料品株の一角も堅調だった。多木化学<4025>
はバカマツタケ事業化の進展を好感した買いが先行。また、業績予想の上方修正を発表した共立印刷<7838>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。
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