前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ベネ・ワン <2412> 　1,443円　(+300円、+26.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ベネフィット・ワン <2412> [東証Ｐ]がストップ高。14日の取引終了後、エムスリー <2413> [東証Ｐ]がベネ・ワンに対し、TOB（株式公開買い付け）を実施すると発表した。買付価格は1株1600円。ベネ・ワンの親会社であるパソナグループ <2168> [東証Ｐ]が保有する株式を取得し、連結子会社化を目指す。ベネ・ワンにはTOB価格を意識した買いが入った。買付予定数の下限は8121万400株（所有割合51.16％）で上限は8730万7300株（同55.00％）に設定した。エムスリーは、ベネ・ワン株式の51.16％を所有するパソナＧとの間で、同社がTOBに応募する契約を締結した。買付期間は11月15日から12月13日まで。TOB後もベネ・ワンは上場を維持する見込み。エムスリーは健康経営サービスの強化につなげる。

■コプロＨＤ <7059> 　1,518円　(+290円、+23.6％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。コプロ・ホールディングス <7059> [東証Ｐ]が続急騰、一時ストップ高となった。14日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、営業利益を18億円から20億4200万円（前期比54.5％増）へ、純利益を11億6700万円から13億6100万円（同57.4％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を25円から30円へ引き上げたことが好感された。上期において、建設技術者派遣で退職数が増加した一方、採用数が想定を上回って推移したことや、SES（システム・エンジニアリング・サービス）で稼働人数が増加したことにより売上高は242億9800万円（同29.3％増）の従来見通しを据え置いた。ただ、中期的な収益性の向上に取り組み、バックオフィスに係わる人件費の減少などの成果が得られたことが利益を押し上げるという。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高111億3700万円（前年同期比28.5％増）、営業利益7億3700万円（同56.9％増）、純利益5億1000万円（同81.9％増）だった。

■不二硝 <5212> 　1,590円　(+300円、+23.3％) ストップ高

　不二硝子 <5212> [東証Ｓ]がストップ高。14日の取引終了後、MBO（経営陣が参画する買収）の一環として、同社社長の小熊信一氏を代表取締役とし株式取得を目的に設立されたスカイ（東京都墨田区）が不二硝に対しTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表した。買付価格は1株1700円で、非公開化を目指す。同社株はTOB価格にサヤ寄せする形となった。買付予定数の下限は27万1107株で上限は設定しない。買付期間は11月15日から12月27日。TOB成立後は所定の手続きを経て、不二硝は上場廃止となる見込み。東京証券取引所は14日、不二硝を監理銘柄（確認中）に指定した。

■オプティマス <9268> 　2,198円　(+400円、+22.3％) ストップ高

　オプティマスグループ <9268> [東証Ｓ]がストップ高。14日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、売上高を680億円から810億円（前期比47.4％増）へ、営業利益を45億円から60億円（同2.0倍）へ、純利益を26億円から34億円（同47.0％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間25円・期末30円の年55円から中間30円・期末40円の年70円へ引き上げたことが好感された。主要市場であるニュージーランド市場で、前期央の市中在庫調整局面からの揺り戻しによる高水準の需要が続いており、順調に制約台数を伸ばしていることなどが要因としている。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高387億8200万円（前年同期比40.5％増）、営業利益27億9500万円（同98.0％増）、純利益14億6700万円（同53.6％増）だった。

■南海化学 <4040> 　4,035円　(+700円、+21.0％) ストップ高

　南海化学 <4040> [東証Ｓ]がストップ高。14日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、営業利益を8億8000万円から13億円（前期比63.2％増）へ、純利益を6億円から10億円（同98.4％増）へ上方修正し、あわせて未定としていた期末配当予想を35円とし、年間配当予想を50円（前期15円）としたことが好感された。売上高は207億円から203億円（同3.6％増）へ下方修正したものの、上期に化学品事業の基礎化学品において製品価格の是正を行うとともに販売数量確保と原価抑制に努めたほか、各種塩事業で梅の豊作による梅用塩の受注量が増加したことや製品価格の是正を行ったことが寄与する。

■パソナＧ <2168> 　1,742円　(+300円、+20.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。パソナグループ <2168> [東証Ｐ]がストップ高。14日の取引終了後、連結子会社のベネフィット・ワン <2412> [東証Ｐ]に対してエムスリー <2413> [東証Ｐ]が実施するTOB（株式公開買い付け）に応募する契約を結んだと発表。これに伴い、特別利益として関係会社株式売却益を計上する見込みという。24年5月期の連結業績予想の修正を行う予定としており、業績の上振れを期待した買いが集まったようだ。詳細については金額が確定次第、開示するとしている。

■ギフティ <4449> 　1,725円　(+295円、+20.6％)

　東証プライムの上昇率5位。ギフティ <4449> [東証Ｐ]が3日続急騰。同社は11月14日大引け後に決算を発表、23年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比3.6倍の12.6億円に急拡大した。併せて、通期の同利益を従来予想の8.1億円→11億円(前期は3.5億円)に35.3％上方修正し、増益率が2.3倍→3.1倍に拡大する見通しとなったことで好感されたようだ。

■ツルハＨＤ <3391> 　12,770円　(+2,095円、+19.6％)

　東証プライムの上昇率7位。ツルハホールディングス <3391> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。15日、米ブルームバーグ通信がツルハＨＤに関し、「買収受け入れによる非上場化を検討していることが15日までに分かった」と報じた。複数のプライベートエクイティー（PE）ファンドなどが興味を示しており、6000億円規模の買収になる見通しと伝えている。TOB（株式公開買い付け）時での株価に上乗せされるプレミアムを期待した買いが集まった。同社の時価総額は足もとで6000億円を超える規模にまで膨らんでいる。報道によると、すでに財務アドバイザーを選定しており、11月下旬に一次入札を実施する。アクティビスト（物言う株主）らへの対策から離れ、成長戦略に集中する狙いがあるとしている。東京証券取引所は15日、非公開化に関する不明確な情報が生じているとして、ツルハＨＤを巡り注意喚起を行った。同社の筆頭株主であるイオン <8267> [東証Ｐ]も報道を受けて上げ幅を拡大した。

■出光興産 <5019> 　4,101円　(+634円、+18.3％)

　東証プライムの上昇率9位。出光興産 <5019> [東証Ｐ]が5日続急騰。5連騰で年初来高値を更新した。14日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正し、最終利益の見通しを1000億円から1800億円（前期比29.0％減）に引き上げた。同時に、自社株買いの実施と1対5の株式分割を開示。配当予想も実質的に増額修正しており、ポジティブ・サプライズとなったようだ。今期の売上高予想は8兆3000億円から8兆6500億円（同8.5％減）に修正した。原油価格の前提を引き上げ、想定為替レートを円安方向に見直した。これに伴い、原油および石油製品などの在庫影響による利益が想定よりも増加する見込みとなった。自社株の取得総額は上限350億円。取得期間は24年8月14日までとし、取得株式の全数を25年3月31日に消却する。株式分割は今年12月31日を基準日とし24年1月1日付で実施。今期の年間配当予想は株式分割前のベースで120円から160円（前期比40円増配）に修正した。出光興産は中期経営計画の財務目標と株主還元方針も見直した。26年3月期のROE（自己資本利益率）の目標をこれまでの8％から10％以上とした。また、26年3月期までの配当は160円を下限とし、株価水準を意識し自己株式取得を機動的に実施する新たな方針を示した。抽選型優待制度の導入も公表している。

■インフォＲ <9338> 　4,540円　(+700円、+18.2％) ストップ高

　ＩＮＦＯＲＩＣＨ <9338> [東証Ｇ]がストップ高。14日の取引終了後、23年12月期の連結業績予想の上方修正を発表し、これを好感した買いが集まったようだ。売上高の見通しを73億3300万円から75億6300万円（前期比72.3％増）、経常損益の黒字額の見通しを1億4200万円から5億8400万円（前期は11億7700万円の赤字）に見直した。モバイルバッテリー事業では国内外でレンタル回数が好調に推移。バッテリースタンドやモバイルバッテリーの販売増加も寄与する。

■東プレ <5975> 　1,943円　(+282円、+17.0％)

　東証プライムの上昇率10位。東プレ <5975> [東証Ｐ]が続急騰。14日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、売上高を3100億円から3500億円（前期比20.5％増）へ、営業利益を110億円から160億円（同2.2倍）へ、純利益を90億円から160億円（同59.9％増）へ上方修正し、あわせて中間・期末各20円の年40円としていた配当予想を中間・期末各25円の年50円へ引き上げたことが好感された。主にプレス関連製品事業において北米で物量が増加していることに加えて、下期も国内や北米を中心に物量が増加する見通しであることが要因。また、為替影響による増益効果も織り込んだとしている。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1657億3100万円（前年同期比27.8％増）、営業利益61億4800万円（同29.5倍）、純利益134億8500万円（同35.0％増）だった。

■オロ <3983> 　2,460円　(+334円、+15.7％)

　オロ <3983> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。14日の取引終了後、年間配当予想の増額修正と株主優待制度の新設を発表。これを材料視した買いが入ったようだ。年間配当予想は10円増額して30円（前期比10円増配）に見直した。また同社は12月31日時点で100株以上を保有する株主を対象に、3000円相当のQUOカードを1枚贈呈する。同時に発表した23年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結決算は、売上収益が前年同期比15.6％増の51億5800万円、最終利益が同21.5％増の13億6600万円だった。

■ディアライフ <3245> 　852円　(+100円、+13.3％)

　ディア・ライフ <3245> [東証Ｐ]が急反騰。14日の取引終了後に発表した24年9月期の連結業績予想で、最終利益51億円（前期比18.5％増）を目指し、年間配当予想を前期比5円増の46円を予定していると発表したことが好感された。リアルエステート事業で単身者・DINKS向けの住宅に引き続き強い需要が見込めることから、都市型レジデンスの事業量及び規模の拡大を進めるほか、セールスプロモーション事業で既存のクライアントへの人材派遣の取引拡大やサービスを提供する分野の多様化を進めることで収益拡大を狙う。なお、23年9月期決算は、売上高435億300万円（前の期比16.2％減）、営業利益60億8700万円（同6.1％増）、純利益43億400万円（同2.5％増）だった。同時に、上限を42万株（発行済み株数の0.95％）、または3億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は11月15日から12月15日までで、機動的な資本政策を遂行するとともに、資本効率の向上及び株主還元の充実を図るために実施するとしている。

■エニマインド <5027> 　815円　(+86円、+11.8％)

　ＡｎｙＭｉｎｄ　Ｇｒｏｕｐ <5027> [東証Ｇ]が3日続急騰。同社は11月14日大引け後に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表、23年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結最終損益は1億7100万円の黒字(前年同期は1億2300万円の赤字)に浮上したことで好感されたようだ。通期計画の2億2700万円に対する進捗率は75.3％となった。

■テルモ <4543> 　4,731円　(+486円、+11.5％)

　テルモ <4543> [東証Ｐ]が3日続急伸。同社は11月14日大引け後に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終利益は前年同期比24.2％増の500億円に伸びたことで好感されたようだ。通期計画の1010億円に対する進捗率は49.6％となり、5年平均の47.9％とほぼ同水準だった。

■ＴＯＹＯ <5105> 　2,620円　(+263円、+11.2％)

　ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ <5105> [東証Ｐ]が3日続急騰。14日の取引終了後、23年12月期の連結業績予想について、営業利益を600億円から650億円（前期比47.6％増）へ、純利益を550億円から600億円（同25.1％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を58円から70円へ増額し年間配当予想を90円（前期80円）としたことが好感された。売上高は5600億円（前期比12.6％増）の従来見通しを据え置いたものの、原材料価格の高騰や海上運賃の値上がりなどが想定より下回っていることに加えて、為替相場が想定よりも円安に推移していることが利益を押し上げるとしている。同時に発表した第3四半期累計(1-9月)決算は、売上高4092億2100万円（前年同期比16.8％増）、営業利益503億2400万円（同60.3％増）、純利益567億6800万円（同26.8％増）だった。

■Ａバランス <3856> 　3,580円　(+330円、+10.2％)

　Ａｂａｌａｎｃｅ <3856> [東証Ｓ]が3日続急騰。祖業のソフトウェア開発から太陽光パネルの製造を主力事業に業態を転換、ベトナムに同関連子会社を有し積極展開している。14日取引終了後に発表した24年6月期第1四半期（23年7-9月）決算は営業利益が前年同期比2.9倍の46億7300万円と急拡大を果たした。これが好感される形で投資資金を呼び込んだ。

■荏原 <6361> 　7,960円　(+704円、+9.7％)

　荏原製作所 <6361> [東証Ｐ]が5日続急伸。同社は11月14日大引け後に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表、23年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結最終利益は前年同期比27.9％増の349億円に伸び、通期計画の523億円に対する進捗率は3年平均の53.6％を上回る66.7％に達したことで好感されたようだ。

■Ａ＆Ｄホロン <7745> 　1,879円　(+141円、+8.1％)

　Ａ＆Ｄホロンホールディングス <7745> [東証Ｐ]が続急伸。電子計測機器のほか半導体検査装置を手掛けるが、独自の電子ビーム技術を駆使した高精度の半導体検査装置が大きく売り上げを伸ばし収益を押し上げている。24年3月期上期（23年4-9月）の営業利益は前年同期比73％増の31億6300万円と好調。高業績変化率でグロース株の範疇に含まれるが、それでも時価予想PERが10倍未満で割安感が強い。 半導体関連株への物色人気が盛り上がるなか、同社株も投資資金のターゲットに浮上しており、7月25日につけた年初来高値1943円奪回を視野に入れた強調展開が続いている。

■ＫＰＰＧＨＤ <9274> 　680円　(+48円、+7.6％)

　ＫＰＰグループホールディングス <9274> [東証Ｐ]が続急伸。同社は11月14日大引け後に発行済み株式数(自社株を除く)の4.2％にあたる300万株(金額で24億円)を上限に自社株買いを実施すると発表、これが好感されたようだ。買い付け期間は11月15日から24年3月31日までとなる。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース