＜動意株・１５日＞（大引け）＝大豊工業、三井ハイテク、ＪＳＢなど

　大豊工業<6470.T>＝大幅高で底値圏から急速に切り返す。トヨタ自動車<7203.T>を筆頭株主とする軸受けメーカーで、電気自動車（ＥＶ）向けバッテリーやモーター、パワーコントロールユニットなど電動化製品への展開に注力している。トヨタがＥＶの世界販売台数を従来計画から大幅に引き上げ、２０３０年に３５０万台とする目標を新たに掲げたことで大豊工業の商機につながるとの思惑が投資マネーの攻勢を誘っている。燃料電池車「新型ミライ」向けに同社のアルミダイカスト製品が採用されていることもあり、市場の注目度が高い。業績も急回復歩調で、２２年３月期は営業利益段階で前期比約５倍の３５億円を計画している。

　三井ハイテック<6966.T>＝異彩放つ最高値街道。大幅高で３連騰、連日の上場来高値更新と気を吐いている。今週明け１３日に初の１万円大台乗せを達成したが、その後も目先筋の利益確定売りを吸収し上値指向を継続、１万円台乗せからわずか２日で１万１０００円台に水準を切り上げる異彩の上昇トレンドを形成している。半導体リードフレームを手掛け、世界的に需給が逼迫する半導体関連の一角として好調な収益環境を享受しているほか、車載用モーターコアが高水準の伸びを示しており、業績を押し上げている。前週末に、期中３度目となる２２年１月期業績予想の上方修正を発表、営業利益は前期比３．４倍の１３０億円と大幅な伸びを見込む。株価は連日の大陽線で機関投資家とみられる実需買いの流入を示唆している。

　ジェイ・エス・ビー<3480.T>＝急反騰。１４日の取引終了後、２０２３年１０月期を最終年度とする中期経営計画の目標数値について、売上高を６１９億７３００万円から６２２億５５００万円へ、営業利益を６０億７４００万円から６７億４３００万円へ、純利益を３８億６００万円から４３億５８００万円へ上方修正したことが好感されている。主力の不動産賃貸事業で、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う学生や大学など教育機関の動向を考慮し、全国各エリアにおいて一定の入居率の低下を見込んでいた。しかし、賃貸入居需要の繁忙期である２～４月の入居状況は好調で、その後も底堅く推移したことに加えて、運営効率化によるコスト圧縮も想定以上に進んだことから目標数値を引き上げるという。あわせて発表した２２年１０月期の業績予想は、売上高５７２億９０００万円（前期比８．５％増）、営業利益５８億８１００万円（同１０．２％増）、純利益３８億１７００万円（同１７．４％増）となり、期末一括配当予想は前期比１円増の３６円を見込むとしており、これも好材料視されている。

　日本電解<5759.T>＝急反発。この日の寄り前、米国市場向け車載電池用銅箔製品の供給能力を増強するために、米国子会社が新工場を建設すると発表しており、これが材料視されている。米国子会社は現在、既存設備の改造による車載電池用銅箔製造を準備しており、２２年度中には米国で初となる車載電池用銅箔を量産開始する予定となっている。新工場の建設はこの既存設備改造と合わせて、米国市場向けの製品供給体制を増強するのが狙いで、生産する製品は米国内の大手電池メーカーに供給する予定となっている。なお、設備投資額は約１５０億円としており、２２年春に着工し２３年夏に竣工する予定だ。

　山王<3441.T>＝物色人気。同社は電子機器用デバイスの金メッキ加工を手掛け、国内でインフラ整備が進む高速通信規格の５Ｇ基地局向けなどで高水準の需要を取り込んでいる。また、自動車向け部品でも受注が伸びており収益に反映されている。生産性の改善など合理化効果も発現し利益の伸びが著しい。１４日取引終了後に発表された２１年８～１０月期の営業利益は前年同期比１１倍の１億４８００万円と急増、上期計画の１億６０００万円に対する進捗率は約９３％に達した。これを好感する買いが集中する格好となっている。

　アシロ<7378.T>＝ストップ高で大底圏離脱の動き。同社はＩＴを活用したリーガルメディア事業を展開しており、法律事務所の紹介及び相談サイトの運営などを主力に手掛けている。弁護士事務所の掲載料収入が新規開拓数の拡大に伴い好調な伸びを示しているほか、コロナ禍で悪影響を受けていた派生メディアの回復も会社側の想定以上に進んでいる。同社が１４日取引終了後に発表した２１年１０月期の営業利益は前の期比８．５％増の３億６１００万円と増益を確保、続く２２年１０月期については前期比１２．４％増の４億６００万円を見込んでおり、これを好感する形で買いを呼び込んでいる。今年７月２０日に東証マザーズ市場に上場した新興企業だが、株価は公開価格１１６０円を３２０円上回る１４８０円の初値を形成したが、その後はセカンダリーで下落基調を続けていた。時価は公募価格の半値近辺まで水準を切り下げていたこともあり、値ごろ感から投資資金を誘導している。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS