SMN、トライステージと協業～「TVBridge」を活用し、テレビインフォマーシャルの広告効果を改善～

　SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：井宮 大輔、以下SMN）は、ダイレクトマーケティング企業を支援する株式会社トライステージ（本社：東京都港区、代表執行役社長：倉田 育尚、以下、トライステージ）との協業に合意しました。

　本協業において、SMNは、「Connected TV Data Bridge（以下「TVBridge」）」を活用してテレビインフォマーシャル（*1）の視聴者層にデジタル広告を配信し、視聴者の商品理解・比較検討を促進することで、購入者の増加に貢献いたします。



本協業におけるSMNの役割


　SMNは、「TVBridge」が集約したテレビ視聴データ（*2）を活用し、トライステージが有する放送枠で放送したテレビインフォマーシャルの広告効果を改善いたします。具体的には、トライステージが広告主に提供した放送枠のテレビ視聴データの抽出、抽出したデータを使った視聴者セグメントの作成、視聴者セグメントに対するデジタル広告配信、広告配信後の効果測定をSMNが担います。視聴者セグメントの作成には、「TVBridge」のテレビ視聴データと、トライステージが有するテレビインフォマーシャル効果データが活用されます。テレビインフォマーシャルの視聴データを活用し、視聴者層にリマーケティング（*3）広告を配信、ユーザーの商品理解・比較検討を促進させることで、購入者の増加が期待できます。


本協業の背景


　昨今の広告費の高騰により、マーケティング従事者は、広告の費用対効果の最大化を今まで以上に求められるようになっています（*4）。費用対効果を厳しく求められる中、SMNは「TVBridge」の提供を通じ、テレビとデジタルを横断した広告施策と、その効果の最大化を実現してまいりました。

　一方トライステージは、同社が提供するテレビ通販支援サービスの効果改善に取り組んでいます。トライステージは、テレビインフォマーシャルを見て商品に興味を持った視聴者層へのアプローチに課題を持っていました。そこで、当該視聴者層へのアプローチとして、テレビとデジタルを連携させた広告施策に強みを持つ「TVBridge」を活用したリマーケティングが採用されました。

　SMNとトライステージは、今後も両社の強みを活かした連携を深め、広告主の多様な要望に応えていけるよう努めてまいります。

*1 　インフォマーシャル
商品やサービスに関する情報をテレビで紹介する通販CMの一種。
*2　テレビ視聴データ
ユーザーから広告用途への利用が許諾されているテレビ放送（全国の地上波、BS、CS）の視聴データ。テレビ視聴データには、個人を特定する情報は含まれない。
*3　リマーケティング
すでに自社ブランドと関わりを持ったことのあるユーザーに対して、購買に興味を持つ可能性を高めるために促す行為のこと。
*4　HubSpot Japan株式会社 「『日本のマーケティング組織が抱える課題』についての意識調査」（2023年5月23日発表）< https://www.hubspot.jp/company-news/marketing-challenges2023 >

「TVBridge」概要


　「TVBridge」は、国内大手テレビメーカー4社がユーザーから広告用途への利用を許諾されて取得しているテレビ視聴データと、SMNが保有するデジタルメディアの接触データをもとにした広告配信を実現するデータ活用サービスです。国内最大級のテレビ視聴データを活用し、様々なターゲット手法を用いて効果的な広告施策を実現しています。
・「TVBridge」サービスサイト：< https://tv-bridge.com/ >

株式会社トライステージ　< https://www.tri-stage.jp/ >


　2006年3月に設立。テレビ通販をはじめとするダイレクトマーケティング事業を総合的に支援しています。業界トップシェアの通販メディア枠の扱いに加え、映像制作、コンタクトセンター、データ分析等、ダイレクトマーケティング事業に必要な機能をトータルで提供しています。

SMN株式会社　< https://www.so-netmedia.jp/ >


　2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ活用広告配信サービス「TVBridge」を提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。