「YxS Ad Platform」は、読売新聞グループの保有する新聞読者をベースとした390万IDのデータ基盤「yomiuri ONE」(*1)とSMNの保有するインターネット接続テレビ780万台の視聴データ「Connected TV Data Bridge(TVBridge)」(*2)を連携させたのが特色で、新聞とテレビの2大マス媒体の接触データを掛け合わせたデータマーケティングが初めて可能になりました。
ターゲット層の読売新聞オンライン上の記事閲覧傾向とテレビ番組の視聴傾向を一元的に把握することで、デジタル広告の配信に活用できるほか、新聞広告の最適な使い方やテレビCMの最適な放送時間帯などを割り出すことも可能です。これにより、デジタルメディアとマスメディアのシナジーを最大限に発揮させたコミュニケーションプランニングが実現できます。さらに、広告主の持つ顧客データや店舗購買データと連携させれば、より踏み込んだ効果検証も行えます。なおSMN及び広告配信事業者は、読売IDの利用規約においてユーザーから同意を得た内容に従い、個人を特定できない形でデータを運用します。
「YOMIURI X-SOLUTIONS」は、自社中心のメディアビジネス の枠にとらわれずに、「YxS Ad Platform」を核として、幅広いソリューションの開発を推進し、広告主の事業への貢献と、生活者にとって心地よいコミュニケーション社会の実現を目指します。
■YOMIURI X-SOLUTIONS(ヨミウリ・エックス・ソリューションズ)について
X =未知の可能性、Transformation(変容)、Experience(体験)を示し、これまでにない価値を新しく生み出し、UXにつながるソリューションを提供するという意味を込めました。略称の「YxS」(ワイ・バイ・エス)は、YOMIURI x SMNにも通じ、両社の協業、シナジーをイメージしています。
■YxS Ad Platform(ワイ・バイ・エス・アドプラットフォーム)について
新聞読者をベースとしたデータ(yomiuri ONE)とテレビ視聴データ(TVBridge)を連携させ、SMNのLogicad DSPを基に開発したアドプラットフォームです。
媒体資料は、よりダウンロードいただけます。
・YxS Ad Platform媒体資料ダウンロード:< https://xsolutions.jp/ >
![](https://prtimes.jp/i/13903/271/resize/d13903-271-06168e8024ff8387c719-0.png)
*1:yomiuri ONE
読売新聞東京本社が運営する「読売ID(会員数285万人)」をはじめ、読売巨人軍、読売旅行の会員IDを含めた計390万IDの属性に加えて、読売新聞グループ会社の運営するサイトの閲覧属性や、第三者情報の推定属性データを蓄積したCDP(Customer Data Platform)。
・読売IDについて:< https://my.yomiuri.co.jp/ >
・yomiuri ONE について:< https://adv.yomiuri.co.jp/digital/files/yomiuriONE.pdf >
*2:TVBridge
大手テレビメーカー4社が、ユーザーから広告用途へ利用の同意を得て取得している約780万台分のテレビ視聴データに、SMNが保有するデジタルメディアの接触データを組み合わせて、効率的な広告配信を実現するデータ活用サービス。
・TVBridge サービスサイト:< https://tv-bridge.com >
■株式会社読売新聞東京本社 < https://www.yomiuri.co.jp/ >
2002年7月に読売新聞グループの再編により新設。読売新聞は1874年(明治7年)11月に創刊され、140年以上の歴史がある全国紙です。グループ本社のもとに、東京本社と大阪、西部両本社を置き、世界最大の発行部数を誇る新聞事業をはじめ、スポーツ、エンターテインメント、文化などの各種事業を展開しています。グループ全体では新聞3社のほかに、読売巨人軍、中央公論新社、よみうりランドなどの企業・団体があり、多彩な事業や活動を行う「総合メディア集団」を構成しています。
■SMN株式会社 < https://www.so-netmedia.jp/ >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」を新たに提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。
※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。
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