日経平均は大幅続伸、300円近い上昇も値上がり銘柄半数

日経平均は大幅続伸。本日は米半導体株高や円安を好感して96円高からスタートした。前週相次いだ災害の復旧が進んでいることや、自民党総裁選を巡り政策期待が高まりつつあることも買い戻しを誘い、寄り付き後の日経平均は上げ幅を広げる展開となった。また、週末のSQ（先物・オプション特別清算指数）算出に絡んだ買いも入ったとみられ、後場に入り日経平均は300円近い上昇となる場面があった。ただ、通商問題などを巡る警戒感も根強いもようで、東証1部の値上がり銘柄は全体の半数程度にとどまった。

大引けの日経平均は前日比291.60円高の22664.69円となった。東証1部の売買高は13億4410万株、売買代金は2兆1171億円だった。業種別では、石油・石炭製品、医薬品、食料品が上昇率上位だった。一方、鉄鋼、保険業、パルプ・紙が下落率上位だった。

個別では、任天堂<7974>、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>など売買代金上位は全般堅調。日経平均寄与度の大きいソフトバンクＧ<9984>、ファーストリテ<9983>は2％超上昇した。医薬品株の一角で上げが目立ち、武田薬<4502>やアステラス薬<4503>
は3％超高。米同業の買収を発表したルネサス<6723>、香港ファンドによる支援が報じられたパイオニア<6773>が急伸する場面もあった。また、決算が好感されたライクＫＮ<6065>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、大株主の保有株売却が伝わったヤフー<4689>は2％安。村田製<6981>、太陽誘電<6976>といった電子部品関連も軟調だった。米アップルに対する米政権の圧力が懸念材料となったようだ。また、融資書類改ざん問題に揺れるＴＡＴＥＲＵ<1435>がストップ安まで売られ、太陽光発電の買い取り価格に関する報道が嫌気されたレノバ<9519>も東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞