先週末14日の米株式市場でNYダウは229.88ドル安の32944.19、ナスダック総合指数は286.16pt安の12843.81、シカゴ日経225先物は大阪日中比185円安の24905円。ドル・円は1ドル＝117.50-60円。ウクライナ情勢の混乱長期化に伴う資源価格の高止まりが意識されるなか、INPEX<1605>、三井物産<8031>、日本冶金工業<5480>、大紀アルミニウム<5702>、大平洋金属<5541>、三井松島HD<1518>などの堅調が予想される。また、ロシア以外地域での鉱山開発需要の拡大への思惑からコマツ<6301>や日立建機<6305>などへの物色も予想される。ほか、防衛関連のIHI<7013>、三菱重工業<7011>もしっかりとした動きが想定されよう。一方、先週末の米ハイテク・グロース（成長）株の大幅下落や15-16日の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前にした警戒感から、ソフトバンクG<9984>、レーザーテック<6920>、アドバンテスト<6857>、太陽誘電<6976>のほか、リクルートHD<6098>、ラクス<3923>、SHIFT<3697>、JMDC<4483>などは軟調が予想される。トヨタ自<7203>やデンソー<6902>など輸送用機器関連は、世界経済の減速懸念が重しとなる一方、ドル・円の大幅な円安進行が下値を支えそうだ。
＜FA＞
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