東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1200を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、ガラス土石、金属製品、輸送用機器を除く30業種が上昇。銀行、証券商品先物、その他金融、鉱業、非鉄金属の上げが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、リクルートHD<6098>、東エレク<8035>、日東電工<6988>が堅調。半面、中外薬<4519>、TOTO<5332>、7&iHD<3382>、ダイキン<6367>が軟化した。
前日に700円近く上昇した反動から利益確定売りに反落して始まったが、石破首相が28日、議席を伸ばした政党の主張を「取り入れるべきは取り入れる」と述べたことなどから、財政政策への期待から買い直す動きに向かわせたようだ。もっとも、強い動きとはなったものの、東証プライムの売買高は15億株台と低水準であり、積極的なリバウンド狙いというよりは、短期的な上昇を狙った物色であろう。米大統領選後の米国市場の反応を見極めたいところであり、引き続き決算などを手掛かりとした日替わり的な物色に向かわせそうだ。また、本日は米長期金利の上昇を手掛かりに金融セクターの強さが目立っており、買いが持続するかを見極めたい。
日経平均は心理的な節目の39000円に迫ってきた。戻り待ちの売りも出やすいところであるが、売り仕掛け的な売買は避けておきたいところであろう。また、決算発表が本格化するなか、予想を上回る決算を発表した企業への資金流入が目立つ。足もとで調整が続いていた銘柄などはアク抜けとみられる動きを強める可能性もあり、先回り的な動きが徐々に広がりをみせてくる可能性はありそうだ。
<CS>
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