小林製薬
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2023/11/09 - 小林製薬(4967) の関連ニュース。■シミックHD <2309> 2,100円 (+400円、+23.5%) ストップ高 東証プライムの上昇率トップ。シミックホールディングス <2309> [東証P]がストップ高。中村和男社長が代表を務める北杜マネージメント(山梨県北杜市)が、同社株の非公開化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格2650円にサヤ寄せする格好となった。中長期的な視点から企業価値を向上させるための抜本的な施策を実行するためには、非公開化が合理的であると判断したという。買付予定数は1272万2645株

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4967東証プライム

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小林製薬のニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2023/11/09 05:30

シミックHD <2309>  2,100円 (+400円、+23.5%) ストップ高

 東証プライムの上昇率トップ。シミックホールディングス <2309> [東証P]がストップ高。中村和男社長が代表を務める北杜マネージメント(山梨県北杜市)が、同社株の非公開化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格2650円にサヤ寄せする格好となった。中長期的な視点から企業価値を向上させるための抜本的な施策を実行するためには、非公開化が合理的であると判断したという。買付予定数は1272万2645株(下限703万7500株、上限設定なし)で、買付期間は11月8日から来年1月4日まで。TOB成立後、シミックHDは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、この発表を受けて東京証券取引所は同社株式を11月7日付で監理銘柄(確認中)に指定している。

フレクト <4414>  3,840円 (+700円、+22.3%) ストップ高

 フレクト <4414> [東証G]がストップ高。同社はクラウドサービスを活用し企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)支援を行っている。企業のデジタル化投資需要は旺盛で足もとの業績は絶好調に推移している。7日取引終了後に24年3月期上期(23年4-9月期)決算を発表、営業利益は前年同期比5.2倍の2億4300万円と急拡大した。同社は経営戦略として「攻めのDX」を打ち出しており、顧客接点の変革、サービス商品の変革、ビジネスモデルの変革に取り組んでいる。そのなか、新規顧客獲得と既存顧客の取引拡大を同時に実現し好業績に反映させている。また、ターゲット顧客の中小企業に重心を置き、契約数も323件と過去最高を更新している。これを評価する形で上値を見込んだ買いが集中した。

ヘリオスTH <6927>  465円 (+80円、+20.8%) ストップ高

 ヘリオス テクノ ホールディング <6927> [東証S]がストップ高。同社は7日取引終了後、24年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の7億円から11億3000万円(前期比2.7倍)に引き上げた。売上高予想も102億円から104億円(同30.2%増)に上方修正。ランプ事業及び製造装置事業で出荷の前倒しや早期納入が実現していることに加え、利益面では販管費の削減が寄与するとしている。また、期末一括配当を従来計画比17円増額の25円(前期は8円)とすることもあわせて明らかにしている。

横河電 <6841>  3,074円 (+304.5円、+11.0%)

 東証プライムの上昇率3位。横河電機 <6841> [東証P]が急反騰。同社は7日取引終了後、24年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の480億円から630億円(前期比41.9%増)に引き上げたことが好感されたようだ。売上高予想も4700億円から5120億円(同12.2%増)に上方修正。生産部品及びプロジェクト調達品の調達環境が改善していることに加え、前提為替レートを1ドル=130円から140円に修正したことが主な要因だとしている。

マツダ <7261>  1,663円 (+156.5円、+10.4%)

 東証プライムの上昇率5位。マツダ <7261> [東証P]が3日続急騰。7日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、最終利益の見通しを1300億円から1700億円(前期比19.0%増)に引き上げた。減益予想から一転、過去最高益を見込む形となり、好感されたようだ。北米を中心に出荷台数が増加し販売価格が改善した。円安も寄与する。今期の売上高の見通しは4兆5000億円から4兆8000億円(同25.4%増)に修正した。10月以降の想定為替レートは1ドル=139円、1ユーロ=148円とした。中間配当はこれまでの予想から5円増額して25円で決定した。期末配当予想は25円で据え置いている。年間配当予想は5円増額の50円(前期比5円増配)となる。9月中間期の売上高は前年同期比41.1%増の2兆3172億5900万円、最終利益は同25.9%増の1081億3200万円となった。

参天薬 <4536>  1,436.5円 (+131.5円、+10.1%)

 東証プライムの上昇率6位。参天製薬 <4536> [東証P]が4日ぶり急反騰。7日取引終了後、24年3月期業績予想の修正を発表、売上高は従来予想の2850億円から3020億円(前期比8%増)、営業利益は350億円から410億円(前期は30億9000万円の赤字)に増額しており、これを好感する買いを引き寄せた。眼科用医薬品のトップメーカーで一般用目薬「サンテ」ブランドは有名。業績面は加齢黄斑変性治療薬などの主力商品が後発品の台頭で伸び悩んでいるものの、前期計上の減損約300億円の影響がなくなったことや米国などで合理化が進捗し損益採算が改善している。

小林製薬 <4967>  6,861円 (+626円、+10.0%)

 東証プライムの上昇率7位。小林製薬 <4967> [東証P]が急反騰。7日の取引終了後、23年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比4.2%増の1191億1500万円、最終利益は同6.9%増の154億9800万円となった。7-9月期で最終利益は同12%増と大きく伸びた。加えて、自己株式立会外買付取引(ToSTNeT─3)による自社株買いも行っており、業況への評価と株式需給面へのポジティブな影響への期待をもとにした買い注文が集まったようだ。1~9月は国内ではインバウンド需要の増加が売り上げに貢献。海外では東南アジアで「熱さまシート」の需要が高まったほか、円安効果も相まって大幅な増収増益となった。同社はあわせて、ToSTNeT─3において192万4600株(自己株式を除く発行済み株式総数の2.53%)の自社株を総額約120億円で買い付けると発表。8日に予定通り買い付けが完了したと開示した。野村証券が借株をしたうえで小林製薬の買い付けに応じる「コミットメント型自己株取得(FCSR)」の手法を採用した。野村証券は今後、株式市場から小林製薬株を取得し、貸借市場などで借りた同社株を返却していくという。

A&Dホロン <7745>  1,753円 (+151円、+9.4%)

 東証プライムの上昇率8位。A&Dホロンホールディングス <7745> [東証P]が6日続急伸。同社は7日取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比73.2%増の31億6300万円となり、従来予想(31億円)から上振れたことが好感されたようだ。売上高は同8.0%増の293億3500万円(従来予想は283億7000万円)で着地。堅調な需要を背景に半導体関連市場が伸長したことなどが寄与した。なお、通期業績予想については売上高620億円(前期比5.0%増)、営業利益78億円(同4.3%増)とする従来見通しを据え置いている。

あらた <2733>  6,070円 (+480円、+8.6%)

 東証プライムの上昇率9位。あらた <2733> [東証P]が続急伸。7日の取引終了後、12月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表。あわせて上限を60万株(発行済み株数の3.44%)、または30億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これらを好感した買いが入った。同時に24年3月期の連結業績予想について、売上高を9160億円から9280億円(前期比4.1%増)へ、営業利益を137億円から149億円(同16.3%増)へ、純利益を94億円から105億円(同27.7%増)へ上方修正するとともに、期末配当予想を83円から51円へ実質増額すると発表しており、これも好材料視された。上期において、従来から継続してきたカテゴリー戦略を引き続き実施するとともに、戦略的な営業活動の積み上げによりインストアシェアを拡大したことが寄与。また、商品調達・企画・開発機能を強化することで、独自性のある商品の取り扱いを増やすなどの取り組みを実施したことも奏功した。なお、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高4713億8800万円(前年同期比5.9%増)、営業利益79億7300万円(同25.2%増)、純利益56億8700万円(同22.3%増)だった。

TDCソフト <4687>  1,795円 (+136円、+8.2%)

 TDCソフト <4687> [東証P]が急反発。同社は7日取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比0.4%増の18億5800万円となり、従来予想(15億8000万円)から上振れたことが好感されたようだ。売上高は同12.3%増の188億5600万円(従来予想は177億3000万円)で着地。「ITコンサルティング&サービス」「金融ITソリューション」「公共法人ITソリューション」「プラットフォームソリューション」がいずれも増収だった。なお、通期業績予想については売上高373億円(前期比5.8%増)、営業利益35億5000万円(同2.6%増)とする従来見通しを据え置いている。

USS <4732>  2,873.5円 (+178円、+6.6%)

 ユー・エス・エス <4732> [東証P]が急反発。7日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、売上高を924億円から954億円(前期比7.5%増)へ、営業利益を453億円から471億円(同7.6%増)へ、純利益を308億円から319億円(同6.3%増)へ上方修正し、あわせて期末配当予想を34円70銭から38円40銭へ引き上げたことが好感された。上期において登録車の新車販売台数が前年を上回って推移したことに伴い、オートオークションの出品台数が増加したことに加えて、手数料改定によりオークション手数料収入が増加したことなどが寄与する。なお、年間配当予想は73円10銭(前期67円50銭)の予定だ。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高480億9300万円(前年同期比13.3%増)、営業利益237億7900万円(同12.1%増)、純利益161億6400万円(同10.6%増)だった。

タムラ <6768>  540円 (+33円、+6.5%)

 タムラ製作所 <6768> [東証P]が急反発。7日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比4.9%増の518億7100万円、経常利益は同40.4%増の18億4400万円となった。7-9月期の経常利益は同79%増と増益率を高めており、足もとの業績のモメンタムを好感した買いを誘う形となった。4-9月期は自動車向けで顧客の生産調整が解消に向かい、車載向け昇圧リアクターの需要が回復した。北米向けのデータセンター関連をはじめとしたITインフラ向けの大型トランス・リアクターも堅調な需要が継続し、電子部品関連事業は増収増益となった。一方、英国子会社の確定給付型年金制度をバイアウトにより保険会社へ移転することに伴って特別損失も計上。連結全体の最終利益は同95.8%減の5200万円となった。

任天堂 <7974>  6,774円 (+389円、+6.1%)

 任天堂 <7974> [東証P]が急反発。7日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、最終利益の見通しを3400億円から4200億円(前期比3.0%減)に引き上げた。4-9月期の販売状況と今後の見通しを踏まえ、想定為替レートも見直した。業績予想の上方修正を好感した買いが集まった。今期の売上高の見通しは1兆4500億円から1兆5800億円(同1.4%減)に見直した。ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売予想は、ハードウェアは1500万台で据え置き、ソフトウェアは1億8000万本から1億8500万本に引き上げた。期末の想定為替レートは1ドル=130円から同140円、1ユーロ=135円から同150円にそれぞれ変更した。4-9月期の売上高は前年同期比21.2%増の7962億3700万円、最終利益は同17.7%増の2712億9800万円だった。今期の年間配当予想はこれまでの予想から34円増額して181円とした。

新日本製薬 <4931>  1,565円 (+88円、+6.0%)

 新日本製薬 <4931> [東証P]が急反発。7日の取引終了後、23年9月期の連結決算発表にあわせ、24年9月期の業績予想を開示した。最終利益は前期比7.8%増の25億8000万円を見込む。前期に続き最高益を計画するほか、年間配当予想は同2円増配の35円としており、好感されたようだ。今期の売上高は前期比6.2%増の400億円となる見通し。化粧品とヘルスケアで増収を予想する。マーケティング投資によりブランドの成長を推進しつつ、増益を確保する方針。23年9月期の売上高は前の期比4.3%増の376億5300万円、最終利益は同1.6%増の23億9400万円だった。

ラインヤフー <4689>  431.6円 (+23.4円、+5.7%)

 LINEヤフー <4689> [東証P]が急反発。7日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。売上収益は前年同期比11.1%増の8717億9900万円、最終利益は同2.3倍の937億3600万円となった。7-9月期の最終利益は同3.7倍となっており、大幅増益で着地したことを評価した買いを集めたようだ。4-9月期はコマース事業や戦略事業の収益性が改善した。メディア事業が増収増益となったほか、企業合併による税効果も最終利益を押し上げる要因となった。

山田コンサル <4792>  1,669円 (+86円、+5.4%)

 山田コンサルティンググループ <4792> [東証P]が急反発。7日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比69.2%増の114億6300万円、最終利益は同2.0倍の12億7500万円だった。大幅な増収増益となったことをポジティブ視した買いが入ったようだ。未上場株式投資事業でファンド投資先株式の売却があったほか、不動産投資事業で売却益を計上した。主力のコンサルティング事業も、M&A案件の引き合い件数や受注件数が堅調に推移し、増収増益となった。

アズビル <6845>  4,933円 (+253円、+5.4%)

 アズビル <6845> [東証P]が急反発。同社は7日取引終了後、24年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の320億円から337億円(前期比7.8%増)に引き上げた。売上高予想も2820億円から2840億円(同2.0%増)に上方修正。部品調達・生産を着実に進めることで全セグメントの増収を見込むほか、受注時の採算性改善や価格転嫁などの収益力強化施策の効果が続くとみている。

住信SBI銀 <7163>  1,703円 (+84円、+5.2%)

 住信SBIネット銀行 <7163> [東証S]が急反発。金利上昇一服で銀行株が軒並み安となるなか、異彩高を演じた。7日の取引終了後に発表した24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算は、純利益が前年同期比28.2%増の122億3800万円だった。7-9月期でも純利益は同22%増と大幅な増益となっており、業績動向を好感した買いが入ったようだ。住宅ローン関連の手数料収入などが伸びたほか、保証事業売却益なども寄与した。更に、ゼロ金利解除により政策金利が0.25%となった場合、EPS(1株利益)は30%上昇するとの試算も示した。このほか、同社は取得総数10万4000株(自己株式を除く発行済み株式総数の0.07%)、取得総額2億7000万円を上限とする自社株買いを8日から14日の間に実施するとも公表している。

島津 <7701>  3,918円 (+161円、+4.3%)

 島津製作所 <7701> [東証P]が大幅反発。7日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、売上高を5000億円から5100億円(前期比5.8%増)へ、営業利益を710億円から730億円(同7.0%増)へ、純利益を530億円から550億円(同5.7%増)へ上方修正し、あわせて中間23円・期末33円の年56円としていた配当予想を中間24円・期末34円の年58円(前期54円)としたことが好感された。上期において計測機器、産業機器、航空機器の各事業が伸長し売上高・利益が過去最高を更新したことに加えて、想定為替レートを1ドル=130円から138円へ、1ユーロ=140円から149円へ見直したことが要因としている。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高2395億1400万円(前年同期比7.9%増)、営業利益325億500万円(同12.4%増)、純利益265億5000万円(同8.4%増)だった。

スカイマーク <9204>  1,036円 (+36円、+3.6%)

 スカイマーク <9204> [東証G]が大幅反発。7日の取引終了後、投資ファンドのインテグラル <5842> [東証G]が、保有するスカイマークの株式の一部を市場外の相対取引で鈴与ホールディングス(静岡市清水区)に売却すると発表した。鈴与ホールディングスはスカイマーク株の13.01%を保有する筆頭株主となる見通し。鈴与グループは傘下に静岡空港を拠点とするフジドリームエアラインズを持つことから、事業の相乗効果を期待した買いが入ったようだ。株主の異動予定日は11月14日。インテグラルの保有割合は16.58%から4.86%に低下する。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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