注目銘柄ダイジェスト（前場）：愛眼、ハウスドゥ、アイティフォーなど

ハウスドゥ<3457>：4860円（+700円）
ストップ高。2日に第3四半期決算を発表している。累計営業利益は13.3億円で前年同期比42.6％増となり、18年6月期の通期予想は16億円から20.9億円に上方修正した。期末配当予想も従来の27円から39円（前期は20円）に引き上げている。なお、中期計画の目標値も修正しており、19年6月期営業利益は従来計画の19.1億円から32.5億円に上方修正した。ストック型収益事業へのウエイト転換が奏効する格好となっている。


アイティフォー<4743>：1046円（+150円）
ストップ高。2日に発表した決算内容が好感されている。18年3月期営業利益は15.3億円で前期比20.9％増。従来計画の17億円は下回ったものの、先に観測報道が伝わっておりサプライズはないもよう。一方、19年3月期は20億円で同30.2％の大幅増益見通し。市場予想などを上回る増益見通しに株価もポジティブに反応する形となっている。また、未定としていた18年3月期末配当は同2円増の19円としている。


アンビション<3300>：1375円（+130円）
大幅続伸。RPA<6572>傘下でロボットビジネスを展開するRPAテクノロジーズと業務提携で合意したと発表している。労働集約型である不動産業界で、現場のノウハウとRPAテクノロジーズが持つRPA領域での豊富な知見及び実績を連携させ、人とロボットを組み合わせたビジネスソリューションの提供し、業務の効率化や改善を推進する。将来的には、培った技術を全国12万社以上あると言われる不動産業界に広く販売していく。


ヤマハ<7951>：5560円（+180円）
大幅続伸。野村證券が投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価を4400円から6600円に引き上げていることが買い材料視されている。楽器業界では下位メーカーの淘汰により競争力のある上位メーカーの利益を出しやすい環境が形成されつつあり、前期決算でも同社が業界内ポジションを高めていく動きが明確になったと判断。高付加価値製品も市場に受け入れられやすくなっており、今期以降の売上成長率を上方修正している。


プロルート<8256>：291円（-8円）
年初来高値更新もマイナス転換。EC事業の本格的な取り組みとして、グローバルなオンラインプラットフォーム事業に着手すると発表している。プラットフォームの構築・運営のため、スマートフォンゲーム会社などを傘下に持つNHN JAPANと業務提携契約を締結した。また、19年3月期の営業損益予想を前期比35.9％増の1.00億円と発表。18年3月期の営業損益は0.73億円の黒字（前期は0.17億円の赤字）で着地した。なお、買い先行後は利益確定売りに押される展開で、マイナスに転じている。


JIA<7172>：4785円（+500円）
大幅に4日続伸し上場来高値更新。18年12月期の第2四半期累計（18年1-6月）営業利益予想を従来の27.00億円から39.00億円（前年同期は17.85億円）に上方修正している。オペレーティング・リース事業の案件組成が順調に進み、強い需要を背景に商品の販売も好調に推移したため。通期予想（前期比44.5％増の68.00億円）は据え置いた。同時に発表した第1四半期（1-3月）決算は営業利益が前年同期比2.4倍の
21.19億円で着地した。


スパークスG<8739>：307円（+9円）
大幅続伸。18年3月期の営業利益は前期比2.1倍の65.69億円だったと発表している。内外株式市場の堅調を反映して期末の運用資産残高（速報値）が前期末比16.8％増の1兆1240億円と拡大。残高報酬は前期比14.6％増の85.68億円、成功報酬も良好なパフォーマンス等により同3.4倍の44.76億円と順調に伸び、利益を押し上げた。19年3月期の業績予想は公表していない。


愛眼<9854>：538円（+80円）
ストップ高。連休前に18年3月期業績の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の0.9億円から2.4億円に上方修正。売上高は下振れするものの、改装計画の見直しや広告宣伝費など販管費の削減が奏功した。第3四半期までの状況から上振れは想定線とみられるが、未定としていた期末配当を3円にするとしており（前期は無配）、ポジティブな反応につながっているようだ。


第一三共<4568>：4000円（+176円）
大幅反発。大和証券では投資判断「1（買い）」を継続し、目標株価を3900円から4900円に引き上げている。抗凝固剤リクシアナの販売が想定以上に好調として、業績予想を上方修正しているもよう。優れた服薬利便性、安全性、有効性をバランスよく兼ね備えた特長への理解が、幅広い医師に浸透してきたとみている。また、独自の抗体薬物複合体技術を基にした収益機会については、中期計画値を上振れる可能性もあるとしている。


＜ST＞