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2025/01/08 - 太陽HD(4626) の関連ニュース。■太陽HD <4626> 4,270円 (+275円、+6.9%) 太陽ホールディングス <4626> [東証P]が急反発。ブルームバーグ通信が6日夜、「化学メーカーの太陽ホールディングス(HD)が同業のDICとの経営統合を検討していることが分かった」と報じたことが買い手掛かりとなったようだ。なお、DIC <4631> [東証P]は7日、「当社が発表したものではなく、また、そのような提案を受けた事実はない」とのコメントを発表している。

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4626東証プライム

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太陽ホールディングスのニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2025/01/08 05:30

太陽HD <4626>  4,270円 (+275円、+6.9%)

 太陽ホールディングス <4626> [東証P]が急反発。ブルームバーグ通信が6日夜、「化学メーカーの太陽ホールディングス(HD)が同業のDICとの経営統合を検討していることが分かった」と報じたことが買い手掛かりとなったようだ。なお、DIC <4631> [東証P]は7日、「当社が発表したものではなく、また、そのような提案を受けた事実はない」とのコメントを発表している。

ラクオリア <4579>  404円 (+24円、+6.3%)

 ラクオリア創薬 <4579> [東証G]が急反発。同社は6日の取引終了後、ライセンス先の韓国企業が胃酸分泌抑制剤「tegoprazan」について、オーストラリア・ニュージーランド地域を対象としたサブライセンス契約を締結したと開示。これを手掛かり視した買いが株価を押し上げたようだ。ラクオリアがtegoprazanを導出した韓国のHKイノエン社がこのほど、オーストラリアの製薬会社Southern XP社と契約を締結した。Southern XPはオーストラリアとニュージーランドにおけるtegoprazanの独占流通及び販売権を取得する。今回の契約締結で、tegoprazanの進出先は48カ国となるという。

アヴィレン <5591>  985円 (+56円、+6.0%)

 AVILEN <5591> [東証G]が4日続急伸。人工知能(AI)ソフトウェアの開発のほか、AI人材育成支援のビルドアップパッケージを手掛け、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)需要を取り込んでいる。AI関連株への循環物色が進むなか、相対的に出遅れる同社株も底値離脱の動きが鮮明となっている。業績は絶好調でとりわけトップラインの伸びが著しい。利益面でも23年12月期の営業56%増益に続き、24年12月期も前期比17%増益と2ケタ成長トレンドが継続する見通し。

サイエンスA <4412>  568円 (+29円、+5.4%)

 サイエンスアーツ <4412> [東証G]が続急伸。7日午前10時ごろ、ライブコミュニケーションプラットフォーム「Buddycom(バディコム)」で、新たにガバメントプランの提供を開始したと発表したことが好感された。「Buddycom」は、スマートフォンやタブレットにアプリをインストールすることで、トランシーバーや無線機のように複数人と同時コミュニケーションを可能にするサービス。23年10月に総務省が実施した公共安全モバイルシステムの実証で実証用アプリケーションに選定されたほか、24年6月からは消防庁で災害時における現場活動等での有用性に係る検討・実証が行われるなどしており、これらの実績に加えてガバメントプランの提供を開始することで、国家公務員や地方公務員への導入を加速させるのが狙いだ。

チェンジHD <3962>  1,246円 (+63円、+5.3%)

 チェンジホールディングス <3962> [東証P]が3日ぶり急反発。同社は6日取引終了後、グループのふるさと納税事業の進捗状況を公表。24年の年間寄付取扱額(速報ベース)が23年並びに22年を上回る額になったとしていることが好感されたようだ。なお、その他事業を含めた数値などについては現在集計中で、2月発表予定の25年3月期第3四半期決算短信などで具体的な内容を公表するとしている。

コックス <9876>  198円 (+10円、+5.3%)

 コックス <9876> [東証S]が4日続急伸。6日の取引終了後に発表した24年12月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比5.6%増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。気温が低下したことでアウター、ニット、ボトムなどの冬物商品が売り上げを伸ばしたほか、メンズ・レディスともにマフラー、ストール、グローブなどの服飾雑貨も好調に推移した。なお、全社売上高は同7.7%増だった。

アドテスト <6857>  9,741円 (+439円、+4.7%)

 アドバンテスト <6857> [東証P]が大幅高で続伸。そのほか、ディスコ <6146> [東証P]など半導体製造装置の主力株が戻り足を強めた。前日6日の米国株市場ではエヌビディア やマイクロン・テクノロジー をはじめ半導体セクターが買われ、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)はマドを開けて上昇した。台湾の鴻海精密工業の24年10-12月期決算発表では売上高が過去最高を記録したが、その背景としてAIサーバー向け案件の好調が寄与したことが明らかとなり、半導体関連でもAI用半導体に絡む企業に注目が集まる流れにある。エヌビディア向け半導体検査装置で高水準の需要を獲得しているアドテストや生成AI市場をターゲットとしているディスコなどに追い風が意識される状況となった。

クスリアオキ <3549>  3,214円 (+88円、+2.8%)

 クスリのアオキホールディングス <3549> [東証P]が反発。6日の取引終了後に12月度の月次営業速報(11月21日~12月20日)を開示した。既存店売上高は前年同月比7.0%増と増収基調を継続し、買いを誘ったようだ。既存店の客数は同4.2%増、客単価は同2.7%増となった。全店売上高は同13.3%増だった。

新光商 <8141>  1,036円 (+22円、+2.2%)

 新光商事 <8141> [東証P]が5日続伸。旧村上ファンド系のシティインデックスイレブンスが提出した変更報告書において、共同保有者で村上世彰氏の長女である野村絢氏が新光商の株式を買い増していたことが6日の取引終了後に明らかとなり、これを思惑視した買いを誘った。同報告書によると、シティと野村氏による保有割合は合計でこれまでの5.04%から6.06%に上昇した。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」。報告義務発生日は12月23日となっている。

アバントG <3836>  1,894円 (+32円、+1.7%)

 アバントグループ <3836> [東証P]が3日ぶり反発。7日午後1時ごろ、子会社ジールのオープンデータ提供サービス「CO-ODE(コ・オード)」が、三菱商事 <8058> [東証P]のグループ統合データ基盤プロジェクト「DATA SMART」に採用されたと発表しており、好材料視された。「CO-ODE」は、国や自治体が公開しているオープンデータを活用可能な形に加工し、配信・提供しているサービス。オープンデータはそのままではデータ分析に活用することは難しく、データ分析担当者による加工や更新作業が必要だが、CO-ODEによりさまざまなオープンデータの収集・加工・更新の作業負荷を軽減できるため、オープンデータの利用が容易になるという。今回の採用により、三菱商グループ全体でのデータ活用促進を支援するとしている。

ソフトクリエ <3371>  2,240円 (+35円、+1.6%)

 ソフトクリエイトホールディングス <3371> [東証P]が3日ぶり反発。同社は7日、エイトレッド <3969> [東証S]と協業し、生成AIを活用したAI受託開発を開始したと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。ソフトクリエ側が開発したAI開発プラットフォーム「Safe AI Insights」を活用し、エイトレッド製品のワークフローシステム「AgileWorks」や「X-point Cloud」と連携。高水準のSI開発の実現につなげる。

トヨタ <7203>  3,052円 (+41円、+1.4%)

 トヨタ自動車 <7203> [東証P]が3日ぶり反発。エヌビディア が米国時間6日、トヨタとドイツの自動車部品メーカーのコンチネンタル、米スタートアップのオーロラが、次世代の自動運転車の市場投入に向けたパートナーとして、「グローイング・リスト」に加わることとなったと発表した。トヨタはエヌビディア製品をもとに車両開発を進めるという。米ラスベガスで開催されるテクノロジー見本市「CES」のオープニング基調講演において、エヌビディアのジェンスン・ファンCEO(最高経営責任者)も、トヨタとの協業を表明した。発言内容が市場に伝わったことを受けて機械的な買いがトヨタ株に入り、上昇率は一時4%に迫った。

リミックス <3825>  363円 (+4円、+1.1%)

 リミックスポイント <3825> [東証S]が4日続伸。6日の取引終了後に保有する暗号資産の評価損益を発表。12月31日時点でビットコイン、イーサリアム、ソラナ、リップル、アバランチ、ドージコインを合わせた時価評価額が57億5812万円、評価益が7億5812万円になったとしており、これを好材料視した買いが入った。なお、暗号資産の評価損益は業績予想には含まれていないとしており、今後業績予想に著しい影響が生じると判断した場合には速やかに開示するという。

※7日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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