東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1300を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、陸運、水産農林、食料品、パルプ紙の4業種が上昇。一方、精密機器、海運、電気機器、機械、鉱業など29業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、大塚HD<4578>、中外薬<4519>、花王<4452>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、TDK<6762>、信越化<4063>が軟調だった。
前週末の米国市場は、世界的なシステム障害に伴う経済活動の混乱などが懸念されるなかリスク回避の動きが強まり、主要株価指数は下落。シカゴ日経225先物は一時39570円まで売られていた。この影響から売り優勢の相場展開となった。システム障害は回復したとして買い戻しの動きなども意識されていたが、節目の4万円を回復できなかったことで反対に戻り待ち狙いの売りが入りやすかった。また、バイデン氏が大統領選から撤退したことで、トランプラリーもいったん出尽くしといった見方に向かわせたようだ。
バイデン氏の撤退はある程度想定されていただけに、大きなサプライズはないが、週明けの米国市場がどう反応するのか見極めたいところであろう。また、19日の米国市場では、2024年4-6月期の売上高が予想に届かなかったトラベラーズが7%を超える急落となりNYダウを押し下げたほか、アメックスも決算が嫌気されていた。本格化する決算内容に振らされやすい需給状況のなか、短期的な売買が中心になりそうである。そのほか、しばらくはハイテク株の底入れを見極める必要があるだろう。
<CS>
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