日経平均は続落、半導体株売りが重荷に
17日の米国株式市場は下落。ダウ平均は557.24ドル安の46590.24ドル、ナスダックは192.52ポイント安の22708.07で取引を終了した。利下げ期待の後退で、寄り付き後、下落。根強い人工知能(AI)バブル警戒感からハイテクも引き続き売られ、相場の重しとなった。終日軟調に推移し、終盤にかけ下げ幅を拡大し、終了。セクター別ではメディア・娯楽が上昇した一方、半導体・同製造装置、耐久消費財・アパレルが下落した。
米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は510.96円安の49812.95円と続落して取引を開始した。寄付き後は半導体や電子部品関連の売り先行で値を消す展開となり、為替市場では1ドル=155円台で円安が進行したことが輸出関連株の下支え材料となった。需給面では大型株を中心に利益確定売りが先行し、出来高は前日比でやや膨らんだ様子。10時台には持ち直しの動きも見られたが、上値の重さが意識されて前場終盤にかけて再び売りに押される形となった。
個別では、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、フジクラ<5803>、ファナック<6954>、イビデン<4062>、コナミG<9766>、アドバンテスト<6857>、TDK<6762>、信越化<4063>、日東電<6988>、ファーストリテ<9983>、レーザーテク<6920>、KDDI<9433>、リクルートHD<6098>、中外薬<4519>などの銘柄が下落。
一方、塩野義<4507>、電通グループ<4324>、良品計画<7453>、富士電機<6504>、第一三共<4568>、アステラス製薬<4503>、日揮HD<1963>、荏原<6361>、住友ファーマ<4506>、大日印<7912>、ニトリHD<9843>、OLC<4661>、ガイシ<5333>、花王<4452>、ZOZO<3092>などの銘柄が上昇。
業種別では、非鉄金属セクターの下落幅が目立ち、前日比-4.76%と大きく下落した。電気機器や機械も軟調で、それぞれ-2%前後で値を下げ、全体的に売り優勢の展開となっている。
後場の日経平均株価は、現状では下落基調を維持しそうだ。為替が1ドル=155円台の円安水準で推移している点は輸出関連には支援材料であるが、米国市場の先行き懸念や国内需給のひ弱さを背景に上値を取りにくい状況が続くと見られよう。テクニカル面では49200円近辺の支持が意識される一方で、50000円台回復に向けた明確な材料が乏しいため、売りが優先される可能性が意識されよう。
<AK>
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