日経平均は5日ぶりに反落、雇用統計発表前で利益確定が先行
米国株安を受けて、東京市場は方向感に乏しいスタート。日経平均は前日終値水準でもみ合っていたが、じりじりと下げ幅を広げる展開となり、39000円水準まで下落した。足元の日経平均は4日続伸していたこともあり、今晩の米雇用統計発表を控え、利益確定の流れが強まった様子。ただ、様子見姿勢が強かったことで、売り圧力が強まることはなく39000円台を回復して取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比304.43円安(-0.77%)の39091.17円となった。東証プライム市場の売買高は14億4671万株。売買代金は3兆5595億円。業種別では、非鉄金属、その他製品、保険、電気機器、卸売などが下落した一方、空運、電気・ガス、精密機器、パルプ・紙、鉱業などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は41.1%、対して値下がり銘柄は55.0%となっている。
日経平均採用銘柄では、前日に上場来高値をつけた後に反落したフジクラ<5803>が引き続き売り優勢となったほか、住友電工<5802>、古河電工<5801>と電線株が総じて下落。また、日本製鋼所<5631>、川崎重工<7012>など防衛関連も弱い。このほか、ディスコ<6146>、スクリーンHD<7735>、アドバンテスト<6857>、SUMCO<3436>、レーザーテック<6920>、東京エレクトロン<8035>など半導体関連も売られた。
一方、11月以降、売り基調が強まっていたオムロン<6645>は反発継続。J・フロントリテイリング<3086>は証券会社のポジティブなレポートが材料視されて上昇した。
また、三菱自動車<7211>、日産自<7201>、マツダ<7261>、いすゞ自<7202>など自動車株の一角が買われた。このほか、SMC<6273>、日立建機<6305>、野村総合研究所<4307>、住友ファーマ<4506>などが上昇。
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