前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■セキド <9878> 　874円　(+150円、+20.7％) ストップ高

　セキド <9878> [東証Ｓ]がストップ高。ファッションや美容などの輸入ブランド専門店で関東を中心に店舗展開している。4日取引終了後に株主優待制度の拡充を発表しており、これが株価を強く刺激した。毎年3月20日時点で500株以上を保有する株主を対象に2万5000円相当のコスメセットを追加で贈呈（保有株数1000株未満で2セット、1000株以上で3セットを贈呈）する。なお、100株以上保有株主に贈呈していた「5％割引券」は廃止する。実質的には大幅な株主還元策強化となることで、権利取り狙いの買いを呼び込む格好となった。

■タカチホ <8225> 　3,240円　(+504円、+18.4％) ストップ高

　タカチホ <8225> [東証Ｓ]がストップ高。4日の取引終了後、日本アジア投資 <8518> [東証Ｓ]と業務提携契約を締結したと発表しており、これを好感した買いが流入した。今回の提携は、土産品業界のロールアップに特化したファンドの組成やファンドの投資先のバリューアップ、更に国内外（特にアジア・中国）における土産品のブランディング・PR・マーケティングに関する協業を行うというもの。また、アジア投資が新たに組成するファンドにも出資者として参画し、ファンドの投資先企業とのアライアンスによって相互に事業の拡大と企業価値の向上を目指すとしている。なお、25年3月期業績への影響は未定としている。

■高圧ガス <4097> 　828円　(+89円、+12.0％)

　東証プライムの上昇率トップ。高圧ガス工業 <4097> [東証Ｐ]が急反騰。同社は4日の取引終了後、2月21日に発表した株式の売り出しについて中止すると発表した。3月4日から6日までのいずれかの日に売出価格を決める予定だったが、連結子会社の財務情報に関して確認すべき事項が発生した。売出価格の決定に向けて株安が進行するとの思惑でショート・ポジションを構築した投資家による買い戻しが優勢となった。高圧ガスは今後、開示すべき事項が発生した場合には速やかに公表するとしている。

■インタートレ <3747> 　347円　(+37円、+11.9％)

　インタートレード <3747> [東証Ｓ]が急反騰。5日前引け後、デジタル資産インフラストラクチャープロバイダーの米Ｆｉｒｅｂｌｏｃｋｓと日本企業のWeb3インフラ構築支援に関する戦略的パートナーシップを締結したと発表した。同米企業の日本国内パートナーとして、持ち分法適用関連会社のデジタルアセットマーケッツと協力しながら、日本企業に対して世界水準の堅牢なセキュリティーを基盤としたサービスの提供とWeb3事業創出支援を推進していくという。

■内田洋 <8057> 　7,650円　(+810円、+11.8％)

　東証プライムの上昇率2位。内田洋行 <8057> [東証Ｐ]が急反騰。4日取引終了後、25年7月期連結業績予想について売上高を3000億円から3070億円（前期比10.5％増）へ、営業利益を100億円から105億円（同12.4％増）へ上方修正すると発表。これが好感された。売上高は従来の過去最高予想に更に上乗せする形となり、営業利益は4期ぶりに最高益を更新する見通しとなった。上期業績が想定をやや上回ったことに加え、下期も好調が見込まれるため。配当予想は従来予想を据え置いた。

■ＤＭＧ森精機 <6141> 　2,975円　(+305円、+11.4％)

　東証プライムの上昇率3位。ＤＭＧ森精機 <6141> [東証Ｐ]が続急騰。工作機械大手で、超高精度の加工が可能な機械でブランド力を持つドイツ企業と統合して事業を展開する。欧州市場においても高いプレゼンスを発揮する同社だが、その本拠となるドイツでは4日、最大野党のキリスト教民主・社会同盟と、ショルツ首相が属する与党のドイツ社会民主党が、財政赤字を抑えるための債務抑制策を緩和することで合意した。北大西洋条約機構（NATO）向けの防衛費の増強などが可能になるほか、インフラ投資のための5000億ユーロ（約79兆5000億円）規模の基金も創設される見通しと伝わっている。 防衛産業を含めて欧州での幅広い産業向けに、マザーマシンとなる工作機械の受注が増加するとの思惑が広がり、同社株への買いを誘ったようだ。

■三井Ｅ＆Ｓ <7003> 　1,903円　(+194円、+11.4％)

　東証プライムの上昇率4位。三井Ｅ＆Ｓ <7003> [東証Ｐ]が3日続急騰。そのほか、ダイハツディーゼル <6023> [東証Ｓ]が大幅高となった。5日、トランプ米大統領は施政方針演説で、ホワイトハウスに「造船局」を新設する意向を表明した。トランプ氏が米国の造船業強化を目指すための大統領令も準備していることも一部で報じられている。舶用エンジンを手掛ける両社に対しては、米国向けのビジネス拡大を巡る思惑を広げる形となり、投資資金の流入を誘発したようだ。内海造船 <7018> [東証Ｓ]やジャパンエンジンコーポレーション <6016> [東証Ｓ]、古野電気 <6814> [東証Ｐ]なども上値指向を強めた。

■トライアル <141A> 　2,040円　(+200円、+10.9％)

　トライアルホールディングス <141A> [東証Ｇ]が続急騰。同社は5日午後2時、総合スーパーの西友（東京都武蔵野市）の全株式を取得し、完全子会社化すると発表した。取得価額はアドバイザリー費用などを含めて概算で3826億円。買収には手元資金に加えて、取引銀行から新たに概算で3700億円の借入金を調達して充当する方針で、増資など新株発行を伴う資金調達を実施する予定はないとしている。事業規模の拡大につながる買収の発表に反応した買いが入り後場に上げ幅を拡大したが、巨額買収に伴う財務負担を懸念した売りもあって、株価は急速に伸び悩んだ。株式の取得日は7月1日を予定する。トライアルは九州地区に加えて関東、中部、関西エリアでの事業基盤を確立。西友のプロセスセンターやセントラルキッチンなど製造拠点も獲得し、相乗効果を生み出していく。発表に先駆け、日本経済新聞電子版は同日午後1時過ぎ、「総合スーパー（GMS）の西友をディスカウント店大手のトライアルホールディングス（ＨＤ）が買収することが5日、わかった」と報道。これを受け東京証券取引所はトライアルの株式売買を午後1時16分から午後2時15分まで停止した。トライアル側から正式な発表があったことに伴って、午後2時16分から同社株の売買を再開した。

■横河電 <6841> 　3,005円　(+188.5円、+6.7％)

　東証プライムの上昇率8位。横河電機 <6841> [東証Ｐ]が急反発。4日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を1200万株（発行済み株数の4.61％）、または200億円としており、取得期間は3月5日から12月末日まで。株主還元の充実及び資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にする取り組みの一環として取得するとしている。

■星和電 <6748> 　546円　(+30円、+5.8％)

　星和電機 <6748> [東証Ｓ]が急反発。5日午後1時ごろ、次世代アルミニウムイオン電池の開発に関する研究を実施したと発表した。岡山大学学術研究院環境生命自然科学学域とともに、正極に多孔質炭素を用いることで、アルミニウムイオン電池の高容量化に必要な新たな炭素の設計指針を提案したという。蓄電池として展開できるよう同電池の実用化に向けて引き続き研究を進めていくとした。これが材料視されたようだ。

■Ｆ＆ＬＣ <3563> 　4,424円　(+195円、+4.6％)

　ＦＯＯＤ　＆　ＬＩＦＥ　ＣＯＭＰＡＮＩＥＳ <3563> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。4日に発表した2月度の国内スシロー売上高で、既存店売上高が前年同月比6.7％増と20ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。全国的に高温の傾向が強かった前年に比べて全国的に寒暖差が激しく、平均気温も大幅に低い月となったものの、人気YouTuberきまぐれクックとのコラボ商品や、人気ゲーム「モンスターハンター」とのコラボ企画、寒ブリを使用した鮮魚キャンペーンなどが好評だった。なお、全店売上高は同8.7％増だった。

■古河電 <5801> 　5,930円　(+250円、+4.4％)

　古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]が大幅反発。SMBC日興証券が4日、古河電の目標株価を7300円から8000円に増額修正した。投資評価は最上位の「1」を継続している。米国の光ケーブル事業が業績のけん引役となると指摘。米国でのBEAD（ブロードバンド公平性・アクセス・配備）プログラムを巡る米政権発の「ノイズ」に注意が必要としながらも、米国の光ケーブル市場はAIやFTTH（ファイバー・トゥー・ザ・ホーム）、データセンターに関連したネットワーク構築などで、今年半ばから2026年に需要が盛り上がると想定する。同証券は古河電の26年3月期営業利益予想を480億円から510億円に引き上げている。

■ホンダ <7267> 　1,410.5円　(+29.5円、+2.1％)

　本田技研工業 <7267> [東証Ｐ]が反発。ドル円相場は日本時間4日夜に一時1ドル＝148円ちょうど近辺まで円高に振れた後は持ち直しの動きとなり、足もとでは149円台後半まで戻している。米長期金利の上昇を受けてドル売り・円買いポジションの反対売買が入った。円高に一服感が出たことが自動車株の支援材料となった。更にホンダは2月の自社株買いの実績を4日の取引終了後に公表した。2月1日から28日の間に、1億830万3100株（取得価額は1539億5057万円）の自社株買いを実施。昨年12月23日に発表した11億株（取得総額で1兆1000億円）を上限とする自社株の取得枠のうち、2億2978万8300株（取得価額3388億9277万円）を消化した。取得上限に対して株数で8億7021万1700株の買い余力を持つ計算となり、良好な需給環境も意識されたようだ。

■Ｕアローズ <7606> 　2,211円　(+38円、+1.8％)

　ユナイテッドアローズ <7606> [東証Ｐ]が反発。4日の取引終了後に発表した2月度の売上概況（速報）で、小売りとネット通販を合わせた既存店売上高が前年同月比8.8％増と14ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。営業日数が前年に比べて1日少なかったことで3.3％程度のマイナスの影響があったと試算されるものの、春物の動きに加えて秋冬商品の最終消化が進んだことが寄与した。なお、全社売上高は同8.6％増だった。

■ファストリ <9983> 　47,190円　(+790円、+1.7％)

　ファーストリテイリング <9983> [東証Ｐ]が反発。4日の取引終了後に発表した2月度の国内ユニクロ売上速報で、既存店とEコマースを合わせた売上高が前年同月比12.2％増と4ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。気温が低く推移したことで、防寒衣料の販売が好調だったことに加えて、春物の新商品の販売も好調だった。内訳では、客数が同8.2％増とプラスに転じ、客単価も同3.7％増となった。

■ＪＴ <2914> 　3,861円　(+42円、+1.1％)

　日本たばこ産業 <2914> [東証Ｐ]が4日続伸。昨年12月中旬以降、調整局面に入っていたが、2月20日ザラ場につけた安値3700円を目先の底にリバウンド局面に移行している。配当利回りが5％強と高く、12月期決算銘柄ながら4000円未満は配当権利取り狙いで中期拾い場とみた実需買いが観測される状況。財務リスクとしてこれまでの株価下落要因となっていたカナダでの健康リスク訴訟が、和解成立の方向となったことで、これも買いが入りやすくなった背景にある。テクニカル的には上値抵抗ラインとなっていた25日移動平均線との下方カイ離をほぼ解消しており、ここを明確にブレークすれば戻り足に弾みがつきそうだ。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース