関電化が急反落、半導体・液晶用特殊ガス類の高付加価値品苦戦で１９年３月期営業利益予想を下方修正

　関東電化工業<4047.T>が急反落している。１４日の取引終了後、１９年３月期の連結業績予想について、営業利益を９８億円から９６億円（前期比６．１％増）へ、純利益を６８億円から６７億円（同９．５％増）へ下方修正したことが嫌気されている。

　半導体・液晶用特殊ガス類が、市場環境の悪化により計画を下回る見通しである一方、電池材料が計画を上回る見通しのため、売上高は従来予想の５５０億円（同７．２％増）で据え置いたが、半導体・液晶用特殊ガス類の高付加価値製品の販売数量が計画を下回る見通しであることが利益を押し下げるとしている。

　同時に発表した第３四半期累計（１８年４～１２月）決算は、売上高４０３億７４００万円（前年同期比８．３％増）、営業利益６７億７０００万円（同２．９％増）、純利益４８億５２００万円（同３．３％増）だった。

　なお、従来６円を予定していた期末配当を１円増額して７円にするとあわせて発表したが、これに対する反応は限定的のようだ。

出所：minkabuPRESS