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2023/12/15 - サトウ食品(2923) の関連ニュース。■ウェルライ <9565> 1,437円 (+300円、+26.4%) ストップ高 ウェルプレイド・ライゼスト <9565> [東証G]がストップ高。13日の取引終了後に24年10月期業績予想を発表。売上高が前期比14.8%増の26億円、営業利益が同11倍の1億5000万円に拡大する見通しを示しており、これを好感した買いが膨らんだ。 eスポーツの大会企画・運営を行う主力の「クライアントワークサービス」でコンサルティング事業の強化を図り、収益の幅を増やしていく。また、eスポーツ選手のサポート

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2923東証スタンダード

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サトウ食品のニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2023/12/15 05:30

■ウェルライ <9565>  1,437円 (+300円、+26.4%) ストップ高

 ウェルプレイド・ライゼスト <9565> [東証G]がストップ高。13日の取引終了後に24年10月期業績予想を発表。売上高が前期比14.8%増の26億円、営業利益が同11倍の1億5000万円に拡大する見通しを示しており、これを好感した買いが膨らんだ。 eスポーツの大会企画・運営を行う主力の「クライアントワークサービス」でコンサルティング事業の強化を図り、収益の幅を増やしていく。また、eスポーツ選手のサポートやeスポーツの新たな価値創造を手掛ける「ブランドプロデュースサービス」では、ゲーム・eスポーツに関わるIPブランドの活用や自社ブランドの創出を目指す。同時に発表した23年10月期決算は売上高が22億6400万円、営業利益が1400万円だった。

ホーブ <1382>  2,860円 (+500円、+21.2%) ストップ高

 ホーブ <1382> [東証S]がストップ高。13日の取引終了後、米ゾルディ社(マサチューセッツ州)と米国でのいちご新品種の普及拡大に向けた協定書を締結すると発表しており、好感された。ゾルディ社は、AIとロボットで自動化された世界初の温室システムを開発する企業。今回の取り組みでは、ホーブが育成した品種のなかで米国に向く品種の提供をゾルディ社から打診され、双方で協議し複数の四季成り性いちご系統を提供。現地での試験栽培を通じて米国での栽培適性、市場評価などを検証し、有望と判断した系統について、日本及び米国で品種登録を行う予定としている。なお、同件による業績への影響は、結果に結びつくまでに数年を要するため、将来にわたって軽微としている。

フォーバルR <9423>  114円 (+19円、+20.0%)

 フォーバル・リアルストレート <9423> [東証S]が続急騰。13日の取引終了後、株主優待制度を拡充すると発表し、材料視されたようだ。これまで1000株以上を保有する株主に対し、電子マネーギフトを1枚(2000ポイント=2000円相当)を贈呈していたが、新たに保有株数の区分を追加。5000株以上を保有する株主に電子マネーギフト2枚(1万5000ポイント=1万5000円相当)を贈呈する。2024年3月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主から適用する。

カヤック <3904>  701円 (+81円、+13.1%) 一時ストップ高

 カヤック <3904> [東証G]が続急騰、一時ストップ高となった。14日は子会社のウェルプレイド・ライゼスト <9565> [東証G]が好業績見通しを受けてストップ高となっており、これが刺激材料となったようだ。ウェルライは24年10月期に連結売上高26億円(前期比14.8%増)、営業利益1億5000万円(前期比10.5倍)を見込んでおり、カヤック業績への貢献も期待されている。

高島 <8007>  1,030円 (+104円、+11.2%)

 東証プライムの上昇率2位。高島 <8007> [東証P]が3日ぶり急反騰。14日午後1時30分ごろ、24年3月期の連結業績予想について、純利益を17億円から48億円(前期比3.0倍)へ上方修正し、あわせて期末配当予想を25円から40円(年60円)へ引き上げたことが好感された。ホテル賃貸物件として活用していた東京・銀座の土地・建物を譲渡するのに伴い、第4四半期に固定資産売却益47億円を特別利益として計上することが要因。なお、売上高940億円(前期比18.0%増)、営業利益23億円(同30.3%増)は従来見通しを据え置いている。同時に、上限を230万株(発行済み株数の12.91%)、または8億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は24年2月1日から9月30日まで。株主還元及び資本効率の向上と経営環境に応じた機動的な資本政策を遂行することが目的という。

ネオジャパン <3921>  1,067円 (+89円、+9.1%)

 東証プライムの上昇率3位。ネオジャパン <3921> [東証P]が急反発。13日の取引終了後、24年1月期の連結業績予想について、売上高を63億5900万円から65億7000万円(前期比9.4%増)へ、営業利益を9億3700万円から11億2800万円(同9.1%減)へ、純利益を6億2900万円から8億3200万円(同2.4%増)へ上方修正したことが好感された。ソフトウェア事業におけるプロダクト販売が堅調に推移したことに加えて、システム開発サービス事業で売上高の回復傾向が継続したことが要因。また、ソフトウェア事業で研究開発費及びその他の費用を精査したことも寄与する。なお、第4四半期に広告宣伝費の増加を予定していることから営業減益を見込む。同時に発表した第3四半期累計(2-10月)決算は、売上高49億5600万円(前年同期比11.1%増)、営業利益10億8300万円(同12.7%増)、純利益8億2600万円(同16.8%増)だった。

正栄食 <8079>  4,740円 (+350円、+8.0%)

 東証プライムの上昇率5位。正栄食品工業 <8079> [東証P]が急反発。同社は13日の取引終了後、23年10月期の連結決算発表にあわせ、24年10月期の業績予想を開示し、最終利益が前期比3.2%増の29億円になるとの見通しを示した。年間配当は記念配当2円を含めて50円(前期は普通配当48円)を計画する。堅調な業況と株主還元姿勢を好感した買いが入ったようだ。今期の売上高は前期比0.3%増の1100億円を見込む。4月に創業120周年記念商品展示会を予定。安全・安心な食材の安定調達を進めつつ、顧客への提案力強化を図る。23年10月期の売上高は前の期比6.2%増の1095億9400万円、最終利益は同0.7%増の28億900万円だった。価格引き上げ効果で乳製品・油脂類や製菓原材料類などの国内での売上高が増加したほか、香港事業も好調に推移し、計画を上回って着地した。

ナレルG <9163>  2,732円 (+192円、+7.6%)

 ナレルグループ <9163> [東証G]が3日ぶり急反発。同社は建設技術者派遣などを手掛ける。13日の取引終了後、23年10月期の連結決算発表にあわせ、24年10月期の業績予想を公表し、最終利益は前期比10.3%増の19億2000万円になる見通しを示した。前期と連続して過去最高益を計画する。年間配当予想は同15円増配の110円としており、これらを評価した買いを集めたようだ。今期の売上収益は同21.3%増の218億3000万円を見込む。稼働人数と契約単価が、ともに増加を続ける見通し。23年10月期の売上収益は前の期比23.8%増の179億9400万円、最終利益は同40.1%増の17億4100万円で、いずれも10月時点の予想に対して上振れして着地した。

リクルート <6098>  5,826円 (+392円、+7.2%)

 東証プライムの上昇率9位。リクルートホールディングス <6098> [東証P]が続急伸。13日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を4600万株(発行済み株数の2.83%)、または2000億円としており、取得期間は12月14日から来年7月17日まで。資本効率の向上と株主還元の充実が目的という。

大日精 <4116>  2,408円 (+151円、+6.7%)

 東証プライムの上昇率10位。大日精化工業 <4116> [東証P]が続急伸。13日の取引終了後、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応を発表した。現状について、株主資本コストを上回るROEを確保できていないことや、成長性について株主・投資家の評価を十分に得られていないことなどを理由に、PBRが1倍を下回る水準で株価が推移していることから、早期にROE9%を達成し、PBR1倍超の達成を目指すとしており、そのための施策のうち財務戦略について、自社株の更なる取得推進や株主への利益還元強化の検討を挙げており、これが好材料視されたようだ。

麻生フオーム <1730>  950円 (+60円、+6.7%)

 麻生フオームクリート <1730> [東証S]が9日続急伸。前日13日まで4営業日連続でストップ高に買われており、株価は短期間で2倍以上となったが、取引時間中は上下に荒い値動きで、市場では「個人投資家はよほど手慣れてないとふるい落とされる」(中堅証券マーケットアナリスト)という声も聞かれる。株式市場では住石ホールディングス <1514> [東証S]の人気化が発端となり、建設コンサルなどを手掛ける麻生(福岡県飯塚市)が上位株主に入っている銘柄が相次いで動意づいた。同社株も前週末8日にストップ高に買われてから、にわかに需給相場の様相を呈しているが、日々公表銘柄に指定されたこともあって14日は一段とボラティリティが高い。朝方にストップ高寸前まで買われた後に急速に値を消すなど激しく上下動を繰り返した。

グッドコムA <3475>  687円 (+40円、+6.2%)

 グッドコムアセット <3475> [東証P]が続急伸。東京23区で投資用新築マンションの企画・開発・販売を手掛ける。同社が13日取引終了後に発表した24年10月期の業績予想は売上高が前期比3.2倍の713億2600万円、営業利益は同2.5倍の53億4200万円といずれも急拡大を見込み、売上高、利益ともに過去最高を大幅更新する見通しとなった。年間配当は前期実績から1円増配となる36円を計画している。

サトウ食品 <2923>  5,780円 (+290円、+5.3%)

 サトウ食品 <2923> [東証S]が急伸。13日の取引終了後に発表した第2四半期累計(5-10月)連結決算が、営業利益9億8600万円(前年同期比41.3%増)と大幅増益となったことが好感された。パックごはんが備蓄食ではなく日常食というポジションに変わってきていることなどから、売上高は165億7400万円(同4.2%増)となった。また、7月に包装米飯製品の、9月に包装餅製品の商品価格の改定を行ったことも寄与した。なお、24年4月期通期業績予想は、416億4900万円(前期比5.0%増)、営業利益21億8300万円(同3.0%減)の従来見通しを据え置いている。

三井ハイテク <6966>  7,567円 (+320円、+4.4%)

 三井ハイテック <6966> [東証P]が大幅高で4日続伸。13日の取引終了後に2-10月期決算を発表し、売上高は前年同期比10.0%増の1440億7800万円、純利益は同30.6%減の117億6500万円だった。大幅減益となったものの通期の純利益計画(117億円)を上回ったことから、過度な業績懸念が和らぎ買いを誘ったようだ。電動車向け駆動・発電用モーターコアの堅調な需要を受け電機部品事業が大きく伸び、売上高に貢献した。一方、民生・情報端末向け半導体の最終需要低迷に伴う在庫調整により電子部品事業が落ち込み、これが全体の利益を押し下げた。営業外では為替差益の増加があった。なお、通期の増収減益見通しに変更はない。

ニトリHD <9843>  18,120円 (+585円、+3.3%)

 ニトリホールディングス <9843> [東証P]が大幅高で4日ぶりに反発。その他、セリア <2782> [東証S]が急反発となった。米連邦準備制度理事会(FRB)は13日まで米連邦公開市場委員会(FOMC)を開催。政策金利は市場の予想通り据え置かれたが、FOMC終了後に公表されたメンバーの政策金利見通し(ドット・チャート)において中央値は2024年末で4.6%と、9月時点の見通し(5.1%)から切り下がり、0.25%幅で年3回の利下げの実施が示唆される水準となった。更にパウエル議長は会見で利下げのタイミングについて協議したことも明らかにし、米長期金利が大きく低下。日米金利差が縮小するとの見方からドル売り・円買いの流れとなり、ドル円相場は1ドル=142円台まで急速にドル安・円高が進行した。円高メリット関連銘柄に対しては業績上振れ期待を高める格好となり、物色の矛先が向かったようだ。ワークマン <7564> [東証S]や神戸物産 <3038> [東証P]も堅調な値動きとなった。

住友林 <1911>  4,041円 (+128円、+3.3%)

 住友林業 <1911> [東証P]が大幅反発。その他、信越化学工業 <4063> [東証P]が大幅高で4日続伸となった。13日まで開かれた米連邦公開市場委員会(FOMC)と米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長の会見を受け、金融市場における米国の利下げ観測が一気に強まり、米長期金利は急低下した。米国での住宅ローン金利の引き下げ効果への思惑を誘う形となり、住友林の米国住宅事業へのプラス効果や、信越化の住宅向け塩化ビニール樹脂の需要拡大に対する期待が膨らんだようだ。

TMN <5258>  689円 (+16円、+2.4%)

 トランザクション・メディア・ネットワークス <5258> [東証G]が3日ぶり反発。同社は13日、路線バスの利用状況可視化に向け新潟交通 <9017> [東証S]と共同で実証実験を開始したことを明らかにしており、これが材料視されたようだ。この実証実験は、新潟市の「令和5年度新潟市概念実証支援補助金制度」の支援を受けて実施するもの。実施期間は12月8~25日で、一部路線バス車内にカメラを設置し、バスの利用情報を取得するという。

トーエル <3361>  727円 (+12円、+1.7%)

 トーエル <3361> [東証S]が反発。13日の取引終了後に発表した第2四半期累計(5-10月)連結決算が、売上高114億3200万円(前年同期比9.4%減)、営業利益7億9300万円(同19.3%増)、純利益7億8100万円(同10.8%増)と2ケタ営業増益となったことが好感された。平均気温の上昇による単位消費量の減少により販売数量が減少し、エネルギー事業は減収減益となった。一方、ウォーター事業はオフィス向けなど法人需要が回復傾向にあり、販売本数が増加したことに加えて、製造原価低減に努めたことで増収増益となり全体業績を牽引した。なお、24年4月期通期業績予想は、売上高270億5000万円(前期比2.9%減)、営業利益21億7000万円(同1.4%増)、純利益14億4000万円(同9.2%減)の従来見通しを据え置いている。

■トランスG <2342>  251円 (+4円、+1.6%)

 トランスジェニック <2342> [東証G]が3日ぶり反発。14日午後0時30分ごろ、子会社の安評センターが開発を進めている「肝臓ヒト化マウス」について、開発が進捗したことを受けて事業化に向けて準備を開始すると発表しており、好材料視された。「肝臓ヒト化マウス」は、ヒトの臓器機能が反映されたマウスを用いて、薬剤の効果や代謝などの非臨床実験を実施できるようにしたもの。より精度の高い創薬や臓器機能の研究を可能とするため、研究者などからの高い需要が予想され、同社の 創薬支援事業を大きく成長させることにつながるものと期待されている。事業開始は25年3月期中を目指すとしており、24年3月期業績への影響は軽微としている。

PAコンサル <4071>  2,401円 (+36円、+1.5%)

 プラスアルファ・コンサルティング <4071> [東証P]が3日ぶり反発。14日午前9時ごろ、タレントマネジメントシステム「Talent Palette(タレントパレット)」が、ZENKIGEN(東京都千代田区)が提供する「harutaka(ハルタカ)」との連携を開始したと発表しており、好材料視された。「ハルタカ」は、オンライン上での採用活動を支援する「エントリー動画」機能や「ライブ」機能に加えて、自己PR動画をAI解析する機能やWeb面接中の録画データをAI解析する機能などを提供する採用DXサービス。今回の連携により、「タレントパレット」の採用管理機能から「ハルタカ」のWeb面接機能へシームレスな導線を実現することで応募者・面接官とのスケジュール調整とWeb面接の設定を同時に完結することが可能となり、採用担当者のWeb面接設定業務の効率化を実現するとしている。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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