■東京通信 <7359> 990円 (+150円、+17.9%) ストップ高
東京通信 <7359> [東証G]がストップ高。16日の取引終了後、同社のインターネット事業部門に所属するアプリプロデューサーが、19日放送のテレビ朝日の特別番組「仕事とお金のマジメな話 傑作選」にテレビ出演すると発表しており、これが好感された。番組の内容は、これから就職活動を控えている学生や新たな業種への転職を考えている20代や30代の若者へ向けた、働き方や稼ぎ方が多様化する今時ならではの「ヒューマン仕事ドキュメントバラエティー」。なかで、ゲームクリエイター(ゲームアプリ業界)代表として、同社のハイパーカジュアルゲームアプリのプロデューサーが密着取材を受けたとしている。
■バンクオブイ <4393> 2,518円 (+190円、+8.2%)
バンク・オブ・イノベーション <4393> [東証G]が5日ぶりに急反発。足もとで急落していた反動に加え、16日にマッチングアプリ「恋庭」の5月の課金高(速報値)が前月比21%増の約1億567万円と過去最高を更新したと発表。「恋庭」は、箱庭農園ゲームにマッチング機能をかけあわせたアプリ。5月の平均DAU(1日のアクティブ利用者数の平均)は前月比14%増、同月のダウンロード数は11万と過去最高を更新し、累計89万ダウンロードを突破している。
■Jディスプレ <6740> 72円 (+4円、+5.9%)
東証プライムの上昇率3位。ジャパンディスプレイ <6740> [東証P]が続急伸。16日の取引終了後、広い領域を高い精細度で測定することができる「フレキシブルLTPS TFT圧力分布センサー」の開発に世界で初めて成功したと発表。ディスプレーに使われるアクティブマトリックス技術と導電性感圧層を組み合わせ、各画素に流れる電流をモニタリングすることで、高精細かつクロストークの無い圧力分布センサーを実現したという。同センサーは、スポーツやリハビリにおける動作解析の高度化やロボットへの触覚付与などへの応用が期待されるほか、メタバースへの応用も可能になるとしている。
■エアトリ <6191> 2,780円 (+127円、+4.8%)
東証プライムの上昇率7位。エアトリ <6191> [東証P]が大幅続伸。16日の取引終了後、22年9月期の連結業績予想について、売上高を140億円から145億円(前期比17.3%減)へ、営業利益を20億円から26億円(同17.3%減)へ、純利益を14億円から18億2000万円(同23.3%減)へ上方修正したことが好感された。第3四半期以降もエアトリ旅行事業で特に国内旅行分野における需要の回復傾向が続いていることに加えて、エアトリ旅行事業以外の既存事業も引き続き好調に推移していることが要因。また、前々期から取り組んできた各種施策やコスト削減の成果が継続して実現し、グループ内の事業ポートフォリオの分散及び再構築が進んでいることも寄与する。
■ソルクシーズ <4284> 376円 (+16円、+4.4%)
東証プライムの上昇率9位。ソルクシーズ <4284> [東証P]が大幅続伸。16日の取引終了後、7月1日付で子会社を設立し、 eスポーツ事業に参入すると発表しており、これが好材料視された。新会社eekは、ソルクシーズが90.9%を出資して設立。eスポーツ専門のマッチングサイト運営など有料職業紹介事業を行うほか、eスポーツ選手の肖像権管理、使用許諾及び仲介マネジメントなどを行う。なお、同件による22年12月期業績への影響は軽微としている。
■VIX短先物 <1552> 2,624円 (+109円、+4.3%)
国際のETF VIX短期先物指数 <1552> [東証E]が大幅高で3日ぶりに反発。同ETFは「恐怖指数」と称される米VIX指数とリンクしており、米国市場の波乱時には上昇する特性を持つ。16日の米VIX指数は前日15日に比べ3.33(11.24%)ポイント高の32.95に上昇した。16日の米株式市場は、NYダウは15日比741ドル安の2万9927ドルと急落し3万ドルを割った。米連邦準備制度理事会(FRB)が15日に0.75%の利上げを発表し、金融引き締めに伴う景気悪化が警戒された。また、スイスと英国が利上げに踏み切ったことも嫌気された。この米株安を受けて、17日の東京市場でVIX短先物は値を上げた。
■アクモス <6888> 365円 (+15円、+4.3%)
アクモス <6888> [東証S]が大幅反発。同社はM&A戦略を駆使したベンチャー企業連合を形成し、幅広くITソリューション事業を展開している。16日取引終了後、ハードウェアの保守を手掛けるフィールドワンの株式を取得し子会社化することを発表、これによる業容拡大への期待が買いを誘導した。フィールドワンは株式取得を経て同社の連結子会社となる予定だが、22年6月期の連結業績に与える影響については軽微。また、23年6月期の業績予想については、22年8月上旬に発表が予定される22年6月期決算短信で開示するとしている。
■明治HD <2269> 6,450円 (+190円、+3.0%)
明治ホールディングス <2269> [東証P]が大幅続伸。食品株は全体下げ相場のなかディフェンシブの強みを発揮した。東証33業種中で「食料品」は数少ない値上がりセクターとなった。ここ株式市場では、世界的なインフレへの懸念が再び強まり、各国中央銀行による金融引き締め加速を警戒した売りが続いている。こうしたなか、リスク回避を目的にディフェンシブ銘柄に資金シフトする動きも出ており、17日は明治HDや江崎グリコ <2206> [東証P]、森永乳業 <2264> [東証P]をはじめ、サッポロホールディングス <2501> [東証P]、キリンホールディングス <2503> [東証P]など食品セクターに属する銘柄群が強い動きをみせた。今年の夏はラニーニャ現象の影響で猛暑となる見通しが高まっており、これら銘柄群はサマーストックとしての側面からも注目できる。
■JR九州 <9142> 2,734円 (+67円、+2.5%)
JR九州 <9142> [東証P]が続伸し年初来高値を更新。観光庁が17日、全国を対象とした需要喚起策を7月前半から実施すると発表しており、国内旅行需要の拡大につながるとの見方から買いが入ったようだ。公共交通機関を使った旅行の補助の上限額を「県民割」から引き上げ、平日の買い物に使えるクーポン券も増額する。6月中の感染状況を見極めた上で、感染状況の改善が確認できれば7月前半よりスタートするという。
■東レ <3402> 749.7円 (+17.1円、+2.3%)
東レ <3402> [東証P]が3日続伸。同社は16日、ハンガリーにおいて韓国LG化学とのバッテリーセパレータフィルム合弁会社を設立したと発表しており、これが好材料視された。東レの100%子会社であるハンガリーのリチウムイオン二次電池用バッテリーセパレータフィルム製造・販売会社東レ・ハンガリー(略称「THU」)に対して、LG化学が新たに3億7500万ドルを出資し、THUを存続会社とした合弁会社を設立したという。持ち分比率は東レ50%、LG化学50%。合弁会社の設立に伴い、23年3月期第1四半期にTHUに対する投資の再評価益として約190億円を計上する予定というが、23年3月期業績予想は修正が必要な場合には速やかに開示するとしている。
■西松屋チェ <7545> 1,428円 (+27円、+1.9%)
西松屋チェーン <7545> [東証P]が3日ぶりに反発。16日の取引終了後に発表した第1四半期(2月21日-5月20日)単独決算が、売上高450億1600万円(前年同期比6.5%増)、営業利益49億500万円(同6.6%増)、純利益35億1100万円(同9.2%増)となったことが好感された。新型コロナウイルスの感染者数が抑制され、活動制限の緩和により消費活動が徐々に正常化に向かうなか、9店舗の新規出店(閉店2店舗)を行ったことが寄与した。商品別では、衣料部門は気温の高い日が多かったことで春物衣料や夏物衣料が好調に推移したほか、小学校高学年向け衣料も大きく売り上げを伸ばした。また、雑貨部門では粉ミルクなどの食料品、マスクなどの衛生用品、シューズや服飾雑貨などが好調だった。なお、23年2月期通期業績予想は、売上高1700億円(前期比4.3%増)、営業利益136億円(同10.9%増)、純利益90億9400万円(同7.0%増)の従来見通しを据え置いている。
■クリアル <2998> 1,070円 (+20円、+1.9%)
クリアル <2998> [東証G]が4日ぶりに反発。16日の取引終了後、クラウドファンディングでのファンド組成に係る販売用不動産を取得したと発表しており、これが好材料視された。運営する不動産ファンドオンラインマーケット「CREAL」におけるクラウドファンディングによる商品提供のパイプラインとすることを目的としたもので、東京都北区の共同住宅を取得した。取得価額は非開示。当該販売用不動産の販売予定時期は24年3月期以降を計画しており、同件による23年3月期業績に与える影響は軽微としている。
■ファイズHD <9325> 713円 (+13円、+1.9%)
ファイズホールディングス <9325> [東証P]が5日ぶりに反発。16日の取引終了後、ビックカメラ <3048> [東証P]から受託している宅配業務の対象エリアを拡大したと発表。コロナ禍での巣ごもり需要を追い風にEC市場の拡大が続いており、業績への期待感からか好材料視されたようだ。
■日立造 <7004> 862円 (+12円、+1.4%)
日立造船 <7004> [東証P]が続伸。同社は16日、神奈川県小田原市の環境事業センター内に国内最大となるメタネーション設備の建設工事を完成させ、このほど実証運転を開始したと発表。清掃工場から排出される二酸化炭素を利用したメタネーションは世界初。この実証試験は、環境省委託事業「清掃工場から回収した二酸化炭素の資源化による炭素循環モデルの構築実証事業」として、エックス都市研究所(東京都豊島区)と共同で取り組んでいるもので、二酸化炭素削減効果を検証・評価するとともに、本格的な普及に向けた課題を明らかにするという。
■Tアルファ <3089> 1,092円 (+15円、+1.4%)
テクノアルファ <3089> [東証S]が続伸。16日の取引終了後、計測・制御分野のシステムインテグレーションサービスなどを展開するSI事業で大型案件を受注したと発表したことが好感された。CASE向け半導体テスターのSI案件を総額約2億円で受注した。なお、売り上げ計上は23年11月期第2四半期を予定している。
※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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