１０日の株式相場見通し＝大幅反発か、パウエル発言受けた米株高で買い戻し

　１０日の東京株式市場は主力株をはじめ幅広い銘柄に買い戻しが優勢となり、日経平均株価は大きく切り返す展開が想定される。前週末の欧州株市場は高安まちまちだったが、ドイツの主要株価指数であるＤＡＸは１．８％安と大幅反落。ＤＡＸはここ最高値圏での強調展開を続けていたが、米国の関税政策に対する警戒感から利益確定売りが株価を押し下げた。これまで相場を牽引していた防衛大手の独ラインメタルなどが売られ、市場センチメントを冷やした。一方、米国株市場では午前中はリスク回避ムードが強く、ＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともにマイナス圏で推移する時間が長かったが、後場の取引で押し目買いや買い戻しが入り、両指数ともにプラス圏で頑強な値動きとなった。この日の朝方に発表された２月の米雇用統計は非農業部門の雇用者数が事前コンセンサスを下回ったほか、失業率が市場予想に反し上昇するなど米経済の減速を示唆する内容だった。これを受け取引前半は弱い動きだったものの、その後にパウエルＦＲＢ議長の講演で「米経済は堅調なペースで成長している」との見解が示されたことで、空売り筋の手仕舞いによる買い戻しを誘った。個別にはデータセンター向け半導体大手のブロードコム＜AVGO＞が８％強の上昇をみせたことから、半導体セクター全般のショートカバーを誘発する格好となっている。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）の上昇率は３％を超えた。東京市場では前週末に日経平均が８００円を超える急落を強いられたが、その反動もあってきょうは自律反発を狙った動きが全体相場に反映され、フシ目の３万７０００円台を回復しそうだ。ただ、今週は１２日に２月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控えるほか、国内では週末１４日にメジャーＳＱの算出を控え、上値では先物主導の不安定な値動きも想定される。

　７日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２２２ドル６４セント高の４万２８０１ドル７２セントと反発。ナスダック総合株価指数は同１２６．９６６ポイント高の１万８１９６．２２１だった。

　日程面では、きょうは、１月の毎月勤労統計、１月の国際収支、２月の対外・対内証券売買契約、２月の貸出・預金動向、１月の景気動向指数（速報値）、２月の景気ウォッチャー調査などが発表される。

出所：MINKABU PRESS