「異業種ビジネスリーダーシップ塾 2024」に参画

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最新投稿日時:2024/07/17 12:47 - 「「異業種ビジネスリーダーシップ塾 2024」に参画」(PR TIMES)

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「異業種ビジネスリーダーシップ塾 2024」に参画

配信元:PR TIMES
投稿:2024/07/17 12:47
異業種13社から約70名の女性中堅社員が参加

株式会社日本 M&A センターホールディングス(以下、当社 / 本社:東京都千代田区 / 代表取締役社長:三宅 卓)は、複数の企業が合同で開催する「異業種ビジネスリーダーシップ塾 2024 ~しなやかに、一歩前に~」に参画しています。2024年の第1回プログラムが7月9日に開催され、様々な業種の企業13社から将来のリーダーとして期待される約70名の女性中堅社員が参加し、当社グループからは9名がグループワークなどに取り組みました。また、当社の連結子会社である株式会社日本M&Aセンター(以下、日本M&Aセンター / 本社:東京都千代田区 / 代表取締役社長:竹内 直樹)取締役 上席執行役員の仲川薫も登壇し、これまでのキャリアについて語りました。




背景
「異業種ビジネスリーダーシップ塾」は、企業で働く女性が生き生きとしなやかに働き続け、ビジネス成功のキーとなる役割をより担っていくことを後押しすることを目的に、2007年に前身となる「Women’s Summit Tokyo」として立ち上げられました。ロールモデルやベストプラクティスは一企業組織の枠内に留めておくべきではない、また他業界・他企業から学べることは多いはずという考えのもと、女性の活躍支援に積極的に取り組む企業が業種横断で参画しています。
当社グループは、多様な人材が最大限能力を発揮できる環境を作り、イノベーションを生み出すためダイバーシティー&インクルージョン(D&I)を推進しており、なかでも女性の活躍の場を広げることを中核テーマと位置づけ各種数値目標を定めています。女性管理職育成支援(キャリアデザイン、育成等)と女性営業職活躍支援(採用強化、育成)を軸に、マネジメント層研修(意識啓発)や次世代役員候補育成、人事制度設計(育児・介護との両立支援、働き方の見直し)、社内外への情報発信、全社D&Iイベント実施による文化・風土醸成など、様々な施策に取り組んでいます。その一環として2021 年度より「異業種ビジネスリーダーシップ塾」に参加しており、その卒業生は社内各分野で活躍しています。

内容
今年度の「異業種ビジネスリーダーシップ塾 2024~しなやかに、一歩前に~」は、計3回のプログラムおよびフィールドワークから構成しています。第1回プログラムは、集合研修としてサッポロホールディングスにて開催し、基調講演、ネットワーキングランチ、パネルディスカッション、グループワークを実施しました。基調講演では、株式会社良品計画 社外取締役、SOMPOホールディングス 社外取締役、筑波大学 理事等を務める伊藤久美氏が、「専業主婦から始まる、ライフシフト時代のキャリアの生まれ方」をテーマに登壇し、自身の経験を語りました。グループワークでは、参加者自身の振り返りと今後のありたい姿についてディスカッションし、他社の参加者と交流を深めました。また、パネルディスカッションには、日本M&Aセンター 取締役 上席執行役員の仲川薫も登壇し、これまでのキャリアについて語りました。

今後は、10月10日に第2回プログラム、11月14日に第3回プログラムをオンラインにて開催し、ビジネスリーダーインタビューやマイビジョンシート作成などのフィールドワークや事前課題をもとに発表やブラッシュアップを実施する予定です。

<参加企業>(五十音順)
サッポロホールディングス株式会社、太陽誘電株式会社、株式会社大和総研、DXC テクノロジー・ジャパン株式会社、トランスコスモス株式会社、株式会社日本 M&A センターホールディングス、株式会社 日本 HP、日本ヒューレット・パッカード合同会社、古河電気工業株式会社、株式会社丸井グループ、三菱鉛筆株式会社、三菱ケミカルグループ株式会社、株式会社 明治

<企画・運営協力>(五十音順)
アンカレッジ・キャリア・コンサルティング、株式会社 Wannabe

【株式会社日本 M&A センターホールディングス(東証プライム:2127)】
会社名:    株式会社日本M&A センターホールディングス
本社所在地: 東京都千代田区丸の内一丁目 8 番 2 号 鉃鋼ビルディング 24 階
事業内容: グループ会社の経営管理等
設立: 1991 年 4 月
拠点: 東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、広島、沖縄、シンガポール、インドネシア、ベ
         トナム、マレーシア、タイ(現地法人および連結子会社である日本M&A センターの
         拠点を含む)

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社日本M&A センターホールディングス 広報担当 pr@nihon-ma.co.jp

配信元: PR TIMES

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