任天堂が反発、ＰＥＲ割高論も払拭する人気で売買代金は断トツ◇

　任天堂<7974.T>が３日ぶり反発。一時６２０円高の３万６３６０円まで買われた後は伸び悩んでいるが、個人投資家を中心とした短期資金の物色意欲は旺盛で、売買代金は午後１時前の時点で４９０億円近くに達し、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>やトヨタ自動車<7203.T>を大きく引き離して断トツとなっている。

　「ニンテンドースイッチ」が想定を大きく上回る売れ行きで品不足状態が続いており、買う方も順番待ちの状態になっている。人気ソフトのラインアップも充実、これまでゲームにあまり興味がなかった層も取り込んで売れ行きを伸ばしている。「ＰＥＲの割高論はあっても、基本的に短期資金を中心としたモメンタム相場で物色人気は離散せず、業績上振れの伸びしろがどのくらいあるのか現時点ではっきりしないところが株価を刺激し続ける要因になっている」（国内中堅証券）とも指摘される。

（注）タイトル末尾の「◇」は本文中に複数の銘柄を含む記事を表しています。

出所：株経ONLINE（株式会社みんかぶ）