風雲急の有機ＥＬ関連、米アップル採用と韓国ＬＧ増産投資で注目

有機ELに注目集まる

　東京株式市場では有機ＥＬ関連に改めてスポットが当たっている。有機ＥＬとは「有機エレクトロルミネッセンス」の略で、特定の有機物に電圧をかけると、有機物が光る現象をさす。ここにきて大型テレビ向けで市場拡大の兆しにあるほか、スマートフォン向けでも米アップルの英断を背景に特需発生が見込まれている。

　現在有機ＥＬの量産では、自社のスマートフォン向け中心に独占的に生産する韓国サムスンとテレビ向け中心の韓国ＬＧが双璧だ。韓国ＬＧは、今年の有機ＥＬテレビの販売台数を昨年比３倍の９０万台強に大増産する計画にあることが伝わっており、いよいよ有機ＥＬのテレビ向け需要が加速する段階に入ってきた。国内に目を向けると象徴的なのがパナソニック＜6752＞の動きだ。同社は既に採算悪のテレビ用液晶パネルの生産を９月末で停止することを発表しているが、一方で次世代パネルである有機ＥＬを採用したテレビのグローバル展開を模索中、時代の潮流を強く意識した経営判断に注目が集まる。

　また、米アップルが来年秋ごろ発売予定の「ｉＰｈｏｎｅ７ｓ」で有機ＥＬディスプレーを採用する方針が伝わっていることも関連企業を色めき立たせている。ｉＰｈｏｎｅは現在、スマートフォンの世界販売の２０％近くを占めており、アップルが有機ＥＬを採用するとなると、そのインパクトは絶大といってよい。このアップルの戦略を背景にスマホ用有機ＥＬパネルは、枚数ベースで２０１８年には昨年比倍増の５億枚程度まで急増するとの試算もある。

　来週１３日から開催されるアップルの世界開発者会議（ＷＷＤＣ）が注目されている。この会議では「新型ＭａｃＢｏｏｋ」が話題の中心となるとみられるが、市場関係者の間では有機ＥＬディスプレー採用の新型ｉＰｈｏｎｅについても何らかの詳細情報が出てくるのではないかという思惑もあるようだ。

　こうした流れを受け、シャープ＜6753＞とジャパンディスプレイ＜6740＞の国内液晶パネル大手２社の動きが注目されている。鴻海精密工業傘下で経営再建を図っているシャープは、今後、有機ＥＬ事業に積極的に経営資源を振り向ける計画にあるほか、ジャパンディスプレイも産業革新機構、ソニー＜6758＞、パナソニック＜6752＞との４社合弁で有機ＥＬディスプレー専業のＪＯＬＥＤを発足させるなど注力姿勢にある。

　このほか注目銘柄としては、有機ＥＬ蒸着プロセスで需要が見込まれるファイン・ハイブリッド・マスク（ＦＨＭ）を手掛けるブイ・テクノロジー＜7717＞、有機ＥＬディスプレー普及でイオン注入装置の需要増が期待される日新電機＜6641＞、有機ＥＬの正孔輸送材と発光材料を手掛ける保土谷化学工業＜4112＞、特定有機ＥＬディスプレー製造装置メーカー向け真空チャンバーの受託製造を行う平田機工＜6258＞、紫外線吸収剤をはじめ電子材料に展開し有機ＥＬ関連特許を多数出願しているケミプロ化成＜4960＞などをマークしておきたい。