遂に狙い撃ちをすべき時が来たか！

遂に狙い撃ちをすべき時が来たか！

先週末、日経平均株価は急落し、16666円で終わった。海外の状況を見れば、16000円を割ってくるのはもはや止められそうにない。

しかし、このタイミングこそが、「買い」のタイミングだと思われる。そもそも、先週までの急騰は、「スピード違反」的な感じが多分にあった。

金融政策に対する期待感を表に出しすぎていたのだ。

私自身、年初からこの時期に大きな金融緩和策がくるだろうと読んでおり、それに合わせて「最後の大型株相場が来る」などと言っていたのだが、ここ直近の中途半端な期待感による株価上昇で、金融政策のほうが、頭を引っ込めてしまった。

結局、日銀にとってはこの株価上昇が、「政策を打たなくてよい理由」になり、また、その現状維持策が、先物を大きく下落させたのだ。
先週の下落の要因をまとめると、

①日銀の金融緩和策の見送り
②米国景況の減速感
③米国為替報告書による円高圧力

こういったものが、重なり、株価は急落したとされている。
しかし、私が感じるのは、そもそも、市場参加者は、急騰に対する警戒感を強めており、「下がる理由」「売る理由」を探していた節がある。

つまり、上記3つの要因は、彼らに対して、売却の格好の機会を与えたのだ。

では、これで株価はさらに落ちていくのだろうか？

結論から言えば、そうは思えない。

なぜなら基本的な経済条件、ファンダメンタルが何も変わっていないからだ。

日本では、まだ、金融緩和策が追加で取られようとしていることに変わりはない。株価の急騰を見て、さらに連休前のタイミングで、効果が限定される条件下での政策発表を、日銀が嫌がったのである。
米国景気はどうだろうか？ここ四半期の成長率が鈍化していることは事実だろう。しかし、雇用情勢は改善が進んでおり、景気先行指標のいくつかは、かなり強気の数字が出ている。6月のＦＯＭＣ前には、利上げ期待が大きくなることが予想される。

つまり、日本景気の沈滞、米国景気の改善、という方向性に、基本的な変化が見られない。また、さらに重要なことは、中国の景気について、底打ちの見方が増えていることだ。これについては、私も勘でしかものを言えないので、見通しは現時点で控えるが、エコノミスト全体に、そういった見方が増えている、ということ自体が重要だ。

米国が、為替報告書によって、日本、中国、台湾、韓国、ドイツに対して、ウォッチしていく、という報道がなされ、これに対して、過剰な反応をしている投機家もいる。しかし、簡単に言えば、これは内向きのジェスチャーだ。トランプ氏の内向き論にある程度歩調を合わせ、さらに、オバマ大統領の実績であるＴＰＰの成果に花を添えるには、為替政策でアジア諸国をけん制しておくことには意味がある。しかし、だからといって、例えば、プラザ合意の様な強硬的な為替政策につながるかと言えば、それはあり得ない。

つまり、ここで株価が下方へオーバーシュートするのであれば、かなり大きなチャンスとなり得る。

メドは、4月8日の安値、15471.80円だ。これを割らずに、反発に入れば、買うチャンスはあまり長くは続かない。

2日、6日は、よく相場を見極めていきたい。