＜話題の焦点＞＝建設関連株、大手ゼネコン軸に見直しへ

　年初からの波乱相場が漸く一巡し、全体相場が上にも下にも巡航速度の展開となってきたことで、企業のファンダメンタルズやテーマ性など株式投資本来の着目点に立ち返る動きが出てきた。ここで、好業績と政策支援の両面からマークされるセクターといえばずばり建設株であろう。

　大手ゼネコンの業績を見れば一目瞭然だ。大成建設<1801.T>、大林組<1802.T>、清水建設<1803.T>、鹿島<1812.T>の大手４社いずれも、１６年３月期は完成工事利益率の急速な改善を背景に営業利益段階で大幅な伸長が見込まれている。また、１７年３月期も資材の調達コスト低減や労務費の上昇一服といった流れは続く見通しであり、連続増益が濃厚だ。

　首都圏を中心とした再開発の動きに加えて、２０２０年の東京五輪関連の大型案件などが追い風になっている。また、２０２７年に開業を目指す品川―名古屋間の全長２８５キロメートルにおよぶ超ビッグプロジェクト「リニア中央新幹線」の受注が本格化することも好収益環境を後押しする。

　さらに夏の参院選は、ともすれば衆参同日選となる可能性もあり、安倍政権の景気テコ入れ策への期待も根強い。５兆円規模ともいわれる補正予算案が取り沙汰されるなか、建設業界の事業機会も一段と拡大する公算が大きいといえる。

　関連銘柄としては大手ゼネコンのほかに、準大手で強固な財務基盤を持つ西松建設<1820.T>や、土木工事を強みにリニア向けでも実績がある飛島建設<1805.T>、シールド工法がリニアトンネル工事で優位性を発揮することが予想される大豊建設<1822.T>なども注目。
ハザマと安藤建設の合併で誕生した安藤ハザマ<1719.T>も活躍素地がある。

　このほか、カナモト<9678.T>、西尾レントオール<9699.T>など建機レンタル会社にも収益機会が広がることが予想され、合わせてマークしておきたい。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）