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シャープが2度目の業績下方修正を行い減速が鮮明に

シャープは、2019年3月期の売上高が、従来予想より1900億円低い2兆5千億円(前年比3%増)ほどになりそうだと発表したそうです。
営業利益予想も50億円減らし、1070億円(同18.7%増)に下方修正したそうです。
スマートフォン用の液晶パネルやセンサー類の販売が、予想を下回ったようです。

2016年夏に鴻海精密工業の傘下に入って以降、鴻海の力を借りて、中国を中心に、海外での販売を強化してきた分、中国の景気減速や米中貿易摩擦が心配されていたようです。
業績の下方修正は、昨年10月に続き2回目で、減速が鮮明になっているようです。

同時に発表した2018年4~12月期決算は、売上高が前年同期比3.2%減の1兆7715億円、営業利益は3.0%減の682億円、純利益は13.9%増の630億円だったそうです。

米アップルのiPhoneの販売不振の影響に加え、中国でのテレビ販売に急ブレーキがかかっており、親会社の鴻海の販売網を活用してテレビの販売台数を伸ばす戦略でしたが、結果を急ぎ、価格の急落を招いたようです。
利益を確保するために無理な安売りを抑えると、今度は販売台数が減る悪循環になったようです。

記者会見した野村勝明副社長は、「米中貿易摩擦で取引先に出た影響が当社に回ってきている。経済の不確実性が増しており、今後の経営計画を見直していく」と話したそうです。
2020年3月期までの3カ年計画で、最終年度には売上高を3兆2500億円にするとしてきましたが、これを下方修正することになりそうです。

シャープはすでに「量から質への転換を進める」(戴正呉会長兼社長)と明言して、8K液晶テレビなどの高付加価値品を重視した戦略に移していますが、ここまで再建するまでの安値攻勢で、「安いブランド」のイメージが付いてしまったようです。
さらに中国景気も不安定になっており、アナリストの中には「高級テレビを出しても売れるのか疑問だ」と、先行きを疑問視する見方もあるようです。

今からブランドを立て直していこうとすると、けっこう時間がかかりそうですね。

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