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雑談


 桜花爛慢の季節を迎え、心浮き立つ頃となりました。


 さて、早いもので今年も3ヶ月が経過しました。


 現相場に乗っている(買っている)のは外国人と日銀であり、個人は統計(投資家別売買動向)から見ましても完全に売り超となっており、腰を据えて買っている人はほんの一握りです。まだ今年は4分の1が経過したばかりであり、これからまだまだ大きなチャンスがあります。


 来週からは名実ともに4月、新年度相場入りとなりますが、短期的な下押し局面はありましても、引き続き上値を指向する強力な中長期上昇トレンドは継続すると見ます。従いまして、下押し局面は見逃せない絶好の押し目買い好機、買いチャンスと捉えて臨みたいところです。


 好調相場の大きな要因となるのが好需給であり、公的資金の存在です。2月25日に国家公務員共済組合連合会(KKR)が基本ポートフォリオの見直しを発表しており、13年12月に5%から8%に引き上げられた国内株式比率をGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)と同じ25%に再び引き上げるとしています。


 安倍政権下でKKRの株式比率は、実に5倍に引き上げられたことになります。KKRは中央官庁の公務員や日本郵政の社員ら約100万人が加入し、運用資産額は7.6兆円に上ります。


 他にも共済組合の基金は、地方公務員の年金を運用する地方公務員共済組合連合会(運用資産約18.9兆円)や私立学校の教職員の日本私立学校振興・共済事業団(同3.8兆円)などがあり、これらを合計しますと30兆円を超えます。今後、いずれもGPIFと同じ基準に見直される見通しです。


 上場投資信託(ETF)と不動産投資信託(REIT)を買い続ける日銀に、GPIFやKKRが加わった官製相場が日経平均株価2万円を実現させる立役者となります。決められたことをきっちりやるお役所仕事を前提にしますと、今年中に日銀はETFを3兆円購入し、GPIFは日本株をさらに5兆円以上は買い増すはずです。


 共済組合の基金も国内株25%目標に従って2~3兆円を株式市場に投じてくることが期待できます。こうした「年金買い」や「日銀の買い」、それに加えて「外国人買い」と「自社株買い」が加わりますと、アベノミクスが目指す「株高」による好循環は一段と鮮明になってきます。



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