ゲンキー
フジオー
ベガ(今日上がっちゃいました
ジャパンワランティ
です。上記銘柄ではユニバンスが面白いですね。割安ですし。
先日の銘柄で ジャパンワラントサートがあやしいですねー。
あと 新しい銘柄でいい決算なのがYUTORI GMOTECH インテグラル
アイビス ユニバンス アジアクエスト やまみ 日本情報クリエイト
これらの銘柄で いい動きをするものはあるでしょうか。数日後に
いい動きをしていたら再度投稿します。
セキュリティ関連がよさげでしたね。持っていないので検討したいです。
ヤマックス ビーブレイクS まーきゅりあ 鉱研工業 大気社 ユニバンス 共同PR アイビス
いい決算はほかにもありましたが まあこんな感じでしょうか。
これらが数日間強いチャートを維持できたら 買いで行きたいです。すぐには何段できないというか。やはり優良投資家が買っている可能性をチャートで見ないと株はわかりませんわ。
おそらく再度の緩和ではなく次は 公共事業から実需を発生さえる政策になるのではないでしょうか。トランプも一連の物価高を見て 自分のやったことの間違いに気づいているはずですし。
トランプにしろ バイデンにしろ、いずれにしても次は公共事業にシフトするのではないでしょうか。
今は世界各国が順々に日経平均を買っているそうです。今はインドあたりが買っているという話もあります。
おそらくですが 日本国内の成長は止まって日本は見放されていましたが、ここにきて世界で活躍する日本企業まで安くなっていたことに気づいて買いあさっているのではないでしょうか。今考えるとトヨタは安かったすね。
同じような観点から世界で活躍する技術があるけど くすぶっている銘柄 というテーマなら結構いろいろ出てきそうな気がしますし 一過性ではなく年単位の投資ができる気がします。
自分の場合 2年後の予想というのは従来当期予想が一年後(最長)なのでその予想からもう一年先をざっくり感覚で割り出してその2年後のPER ROE が 割安かどうかを見ている感じです。
多分ここが 素人の時になんであがるのか なんでこの決算で下がるのかが理解できなかったポイントでしょうね。株主が決算から割り出す期待値が株価ですから、そこを早めに割り出して安ければ買う 高ければ利確ですね。
上方修正の件はありがとうございます。すごくしっくりときました。
やはり 修正しない会社は保守的というか、要は会社でいう営業マンで 営業の予想値を毎回下に弱ーく出す ダメ営業マンと同じ発想ですね。
営業の予想値は 達成することが重要なのではなく 超えようが下回ろうが実績に近いことが大切なのに、弱く出して実績が上に行ったことでほっとするダメ営業マンと同じですね。まあ それを求めるその会社の営業責任者 あるいは社長がくそなんですけどね。
これは悩みというかよくわからないことなんですが、例えば第三クオーターの業績がめちゃくちゃよかった会社で 通期予想を上方修正しなかった会社。
このケースって結構よくあったりして 例えば上方修正しないことによって第四四半期が、理論的に言えば業績大幅マイナスなのか ?となるケース。
あれってKABUさんってどうとらえていますか。
銘柄によってはクッソマイナスになることありますよね。
で 蓋開けてみると第四四半期 業績よかったりすることも多々あります。
今のような相場では 目標PERは 通常+1 下げに転じたら-1に設定して目標価格を決めれば成績は上がりそうな気がします。
数値の部分は成長性の期待値を反映させて 最大2年後の業績を予想できればいいと思います。それ以上先の業績は 妄想になるのでそういう銘柄は仕手化しますしね。(そういう銘柄は 確実性が欠けるので外すか 別個で買えばいいと思っています。手法からは外す、という考え方です)
自分の達した結論は 手法のルールは超安全に手堅く、大きく狙うような妄想系の期待銘柄はあくまで手法の外で行うものだと今は思っています。
それともう一つ疑問が生まれたのですが、書いてるうちに忘れてしまいました。汗
後で思い出したら投稿します。
本来 別の投資法を見つけようとして行う銘柄選定ルールも徐々に精査して修正を入れていくと同じところに行きつくことが多いですね。今回は典型的なそのパターンになってきています。
好業績OR好IR→チャートが一定の買い集め期待チャート →購入
このパターンがこれまでの投資法でしたが 今回新たに開発した投資法も好業績OR好IR(以前より幅広くなった)→一定の買い集め期待チャート→購入 となってきました。
いいことなのかわかりませんが やはり投資に妥協という文字はないということですね。
BofAが9日発表した週間調査によると
今月7日までの直近週に米国株から156億ドルの資金が流出し
流出額としては昨年9月以来の大きさとなった。
一方、中国株への資金流入は188億ドルと過去最高になり
中国の政府系ファンドによる資金流入がけん引した可能性が高いと指摘した。
調査はEPFRのデータを基にしている。
春節の休みを控えた今週の中国株式市場は、約5年ぶりの安値から脱するため
中国当局が市場を下支えする決意を固めていることを示す兆候が相次いだ。
中国政府系投資会社の中央匯金投資は6日、買い入れの範囲を拡大するとともに
買い入れを増やすと発表した。
一方、週間調査で投資家が米国株から資金を引き揚げる傾向が目立ったにもかかわらず
米S&P総合500種指数は今週、過去最高値を更新した。
投資家が特に嫌気した分野の一つは不動産ファンドで
直近週は11億ドルが流出し、流出額は22年5月以来の大きさとなった。
米ニューヨーク州を地盤とする銀行持ち株会社
ニューヨーク・コミュニティ・バンコープが先週売り浴びせられたことを契機に
不動産ファンドの問題を抱えた商業用不動産に対するエクスポージャーが焦点となっている。
MMFには直近週に401億ドル相当が流入し、資産規模は6兆ドルを超えた。