来週の株式相場見通し＝海外投資家休暇入りで見送り、４日続落の反動受け自律反発も

　来週（１８～２２日）の東京株式市場は、海外投資家のクリスマス休暇入りが本格化するなかで、市場参加者減少によるエネルギー不足が顕在化し、主力銘柄に見送り姿勢が強まりそうだ。ただ、日経平均株価はきょうまでの４日続落で、合計３８５円幅下落しているだけに、来週は中小型株を中心に自律反発の動きも想定される。売り買いが拮抗するなかで、想定レンジは２万２１００～２万２８００円とする。

　市場関係者からは「きょうの続落のきっかけは、前日の米株安と外国為替市場での円高・ドル安進行だった。そこに、楽天<4755.T>携帯電話事業参入に伴う競争激化懸念から、日経平均株価への寄与度の高いソフトバンクグループ<9984.T>、ＫＤＤＩ<9433.T>の通信大手が売られたことが加わり全体相場を押し下げた。来週は、クリスマス休暇入りに伴う海外投資家のポジション調整の売りがどの程度出るかが焦点となりそうだ」との見方が出ていた。

　日程面では、１１月の貿易統計（１８日）、上野動物園のパンダ・シャンシャン（香香）一般公開（１９日）、日銀金融政策決定会合（２０～２１日）、１０月の全産業活動指数、１１月のコンビニエンスストア売上高（２０日）、黒田日銀総裁会見（２１日）に注目。

　海外では、米７～９月期の経常収支、独１２月のＩｆｏ景況感指数、米１１月の住宅着工件数（１９日）、米１１月の中古住宅販売件数（２０日）、米７～９月期のＧＤＰ確定値、米１１月のＣＢ景気先行総合指数（２１日）、米１１月の新築住宅販売件数、米１１月の個人所得・個人支出、米１１月の耐久財受注（２２日）が焦点となる。（冨田康夫）

出所：株経ONLINE（株式会社みんかぶ）