「脱炭素」関連が１４位、気候変動サミットに向け再脚光＜注目テーマ＞

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　みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「脱炭素」が１４位となっている。

　地球温暖化など気候変動に対応した「脱炭素」への取り組みが世界的に加速している。これまで欧州などが先駆していたが、１月に発足したバイデン米政権が環境インフラ投資にとりわけ積極的な姿勢をみせていることから、株式市場でも再びテーマ性を帯びてきた。

　菅政権では２０５０年までに温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする目標を掲げ、地球温暖化対策の国際的枠組みである「パリ協定」を視野に世界にキャッチアップしていく構えをみせているが、直近では実現性をより高めるため、更に期間設定を短くした３０年までの削減目標を新たに策定する方針にあることが報じられている。米国ではバイデン政権が４月下旬に温暖化ガスの主要排出国などを集め、オンライン形式での気候変動サミットを開く予定にある。それに先立ち菅首相は４月上旬に訪米するが、温暖化対策における確かな指針が手土産として必要となる。

　６月には英国が議長国を務めるＧ７サミットが行われる見通しだが、脱炭素が主要議題に掲げられており、菅政権ではこれに間に合わせる形で、今月内にも具体的な目標値設定に向け有識者会議を立ち上げることも伝えられている。

　また、直近では複数の米メディアを通じて、バイデン政権が３兆ドル規模の巨額の経済対策を近く提示する計画にあることが伝えられた。そこでは電気自動車（ＥＶ）普及を促進する充電ステーション拡充など環境インフラ整備への積極的な取り組みが主眼となっており、こうした状況下で東京株式市場でも太陽光発電などをはじめとする再生可能エネルギー関連やＥＶ関連にマーケットの注目が集まりやすくなっている。

　関連銘柄としては、再生可能エネルギー関連でレノバ<9519.T>、ウエストホールディングス<1407.T>、エフオン<9514.T>、Ｊパワー<9513.T>、イーレックス<9517.T>、エヌ・ピー・シー<6255.T>、Ａｂａｌａｎｃｅ<3856.T>など。

　また、ＥＶ関連では日本電産<6594.T>、三井ハイテック<6966.T>、明電舎<6508.T>、シンフォニア　テクノロジー<6507.T>、東光高岳<6617.T>、大泉製作所<6618.T>、小田原エンジニアリング<6149.T>、大豊工業<6470.T>、ＳＥＭＩＴＥＣ<6626.T>、関東電化工業<4047.T>、新日本電工<5563.T>、三益半導体工業<8155.T>、エイチワン<5989.T>などが注目される。

出所：MINKABU PRESS