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2022/06/10 - アイドマMC(9466) の関連ニュース。■ホープ <6195> 218円 (+50円、+29.8%) ストップ高 ホープ <6195> [東証G]がストップ高。同社は8日取引終了後に、23年3月期通期の連結業績予想を公表。営業損益の見通しを1億2600万円の黒字(前期は9ヵ月間の変則決算で166億5100万円の赤字)としていることが好感されたようだ。売上高は19億9500万円(同356億3000万円)を見込む。エネルギー事業を営むホープエナジーの破産手続き開始により、3月25日付で同社が連結範囲から除外されたことから売上高が大

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9466東証スタンダード

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アイドママーケティングコミュニケーションのニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2022/06/10 05:30

ホープ <6195>  218円 (+50円、+29.8%) ストップ高

 ホープ <6195> [東証G]がストップ高。同社は8日取引終了後に、23年3月期通期の連結業績予想を公表。営業損益の見通しを1億2600万円の黒字(前期は9ヵ月間の変則決算で166億5100万円の赤字)としていることが好感されたようだ。売上高は19億9500万円(同356億3000万円)を見込む。エネルギー事業を営むホープエナジーの破産手続き開始により、3月25日付で同社が連結範囲から除外されたことから売上高が大幅に減少する一方、利益は広告事業及び行政マガジン発行などを手掛けるジチタイワークス事業を中心に改善するとみている。

ミアヘルサ <7129>  1,129円 (+150円、+15.3%) ストップ高

 ミアヘルサホールディングス <7129> [東証S]がストップ高。8日の取引終了後、株主優待制度を導入すると発表しており、これを好感する買いが入った。株主優待は、毎年9月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、保有株数に応じて1000円から3500円分のオリジナルクオカードを贈呈するという。併せて、中期経営計画の数値目標を見直し、最終年度の24年3月期の売上高を243億5200万円(従来計画は200億円)、経常利益を6億5300万円(従来計画は6億円)へそれぞれ引き上げると発表。調剤薬局や保育園の新規開設、ライフサポートのグループ会社化などにより売上高が当初計画を大幅に上回る見通しとなったとしている。

アイドマMC <9466>  340円 (+45円、+15.3%)

 アイドママーケティングコミュニケーション <9466> [東証S]が急騰、年初来高値を大幅に更新した。9日午前11時に、シャープ <6753> [東証P]及びシャープマーケティングジャパンが提供するデジタルサイネージ配信ソリューション「e-Signage S クラウドサービス」に、同社グループのニューフォリアのデジタルサイネージ視聴分析ソリューション「Vision Eye」が採用されたと発表。同サービスは「e-Signage S クラウドサービス」のコンテンツ再生ログと「Vision Eye」のカメラと画像認識エンジンによる視聴分析データを連携し、デジタルサイネージに表示されるコンテンツごとの視聴分析まで行うことができるという。デジタルサイネージ視聴分析のオプションサービスとして6月16日から提供を開始する予定だ。

エネチェンジ <4169>  797円 (+100円、+14.4%) ストップ高

 ENECHANGE <4169> [東証G]がストップ高。同社は消費者向けの電力・ガス切り替えプラットフォームの運営や、エネルギー会社向けクラウド型デジタルトランスフォーメーション(DX)サービスなどを行っている。8日取引終了後、三井住友信託銀行が海外特化型の 脱炭素エネルギーファンド「Japan Energy Capital 2号ファンド」に出資することを発表、これを材料視する買いが集中する格好となった。同ファンドはエネチェンジが運営に参画し、海外での脱炭素ベンチャー投資に特化した運用を行っている。

ミライアル <4238>  2,124円 (+224円、+11.8%)

 ミライアル <4238> [東証S]が急反騰し年初来高値を更新。8日の取引終了後、23年1月期第1四半期(2-4月)の決算を発表。売上高は前年同期比46.8%増の36億7700万円、営業利益は同2.6倍の8億5300万円で着地しており、これを好感した買いが入ったようだ。半導体関連製品の旺盛な需要が継続したことを追い風に業績を伸ばした。あわせて開示した上期(2-7月)予想では、売上高を前年同期比31.7%増の69億5000万円、営業利益を同95.9%増の13億7000万円とした。プラスチック原料などの価格高騰が懸念されるものの、堅調な需要により前年同期を上回る見込み。中間配当予想は25円(前期中間配20円)とした。

■ナノキャリア <4571>  266円 (+27円、+11.3%)

 ナノキャリア <4571> [東証G]が急反騰。9日午後0時40分ごろ、開発を進めている遺伝子治療用製品「VB-111」について、導入元であるイスラエルのヴァスキュラー・バイオジェニックス (VBL社)が今後のスケジュールを更新したと発表。なかで、トップラインデータの読み出しを7-9月期に行う予定としており、これを受けて開発動向に対する期待が高まったようだ。このトップラインデータでポジティブな結果が得られた場合、VBL社は23年上半期に米国食品医薬品局(FDA)に生物製剤承認申請を行う予定にあるという。会社側では、FDAの動向を見極めながら、国内における製造販売承認申請までの加速化に取り組むとしている。

ユビAI <3858>  462円 (+46円、+11.1%)

 ユビキタス AIコーポレーション <3858> [東証S]が続急騰。同社は9日、IoT機器の開発と市場投入までの期間を50%短縮することが可能なソフトウェアパッケージを開発したと発表しており、今後の業容拡大を期待した買いが入ったようだ。今回開発した新製品「Ubiquitous RTOS IoT Enabler」は、基本ソフト(OS)やネットワーク、セキュリティーなどの移植や開発作業を不要にし、開発効率の向上と市場投入までの期間短縮を実現するもの。同製品を用いることで、3ヵ月未満でIoT機器の開発を行うこともできるという。

メディシノバ <4875>  345円 (+32円、+10.2%)

 メディシノバ・インク <4875> [東証S]が続急騰。8日の取引終了後、MN-166(イブジラスト)の急性呼吸窮迫症候群(ARDS)発症リスクを有する重症COVID-19入院患者を対象として実施したフェーズ2臨床治験において、良好なトップライン結果が認められたと発表。主要評価項目の1つである「7日目において呼吸不全から回復した患者の割合」のほか、臨床状態が改善し「7日目において退院できた患者の割合」で統計的に有意差を示したという。また、安全性データについても死亡例、重篤な有害事象ともに認められなかったとしている。

BEENOS <3328>  2,179円 (+194円、+9.8%)

 東証プライムの上昇率4位。BEENOS <3328> [東証P]が急反発。同社は8日、グループが手掛ける越境EC支援実績が4月末時点で累計3000件を突破したと発表。同社グループは2008年から子会社が提供を開始した海外転送サービス「転送コム」を皮切りに、海外向け購入サポートサービス「Buyee」やタグ設置のみで海外販売を可能にする「Buyee Connect」などを通じて国内企業の越境ECへの挑戦をサポートしている。

エーアイ <4388>  998円 (+86円、+9.4%)

 エーアイ <4388> [東証G]が続急伸。8日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を10万株(発行済み株数の1.98%)、または1億円としており、取得期間は6月9日から11月15日まで。資本効率の向上を通じた株主への利益還元を図るとともに、経営環境に応じた機動的な資本政策を遂行するためとしている。

タカトリ <6338>  2,596円 (+198円、+8.3%)

 タカトリ <6338> [東証S]が急反発。そのほか、テセック <6337> [東証S]、サムコ <6387> [東証P]、東京エレクトロン デバイス <2760> [東証P]、豊田合成 <7282> [東証P]といった パワー半導体分野に展開する銘柄群に物色の矛先が向いた。ここ大手半導体関連企業のパワー半導体分野への積極的な投資が目立っている。直近では、ローム <6963> [東証P]が年内に福岡で新工場を稼働させ、26年3月期までに従来計画比3倍となる最大1700億円を次世代パワー半導体の増産投資に充てると報じられたことで、関連銘柄への注目度が改めて高まったようだ。タカトリは5月末にパワー半導体向けSiC材料を切断加工する装置の大型受注(約80億円)を獲得したことを発表し、翌日から株価は急騰局面に突入した経緯がある。

■T・SCAT <3974>  379円 (+25円、+7.1%)

 ティビィシィ・スキヤツト <3974> [東証S]が5日続急伸。同社は9日午後1時ごろに、22年10月期第2四半期累計(21年11月-22年4月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比28.5%増の1億3700万円となり、通期計画1億9800万円に対する進捗率が69.2%となったことが好感されたようだ。売上高は同5.4%増の13億200万円で着地。主力の美容サロン向けICT事業で、収益の柱をシステム販売(物販)から課金型サービスに移行したことなどが功を奏した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

ジーニー <6562>  1,013円 (+65円、+6.9%)

 ジーニー <6562> [東証G]が続急伸。8日の取引終了後、Google Cloud Partner Advantageプログラムにおいて、Google Cloud Buildパートナーの認定を取得したと発表しており、これを好感する買いが入った。Google Cloud Buildパートナーは、Google Cloudと統合またはGoogle Cloud上で実行されるソリューション開発に十分な実績を持つパートナーを対象とした制度。今回の認定取得により、Google Cloudの利用や導入をより幅広くサポートできるようになったとしており、受注獲得への貢献が期待されたようだ。

ITbook <1447>  545円 (+32円、+6.2%)

 ITbookホールディングス <1447> [東証G]が続急伸。同社をはじめ、クロスキャット <2307> [東証P]、BIPROGY <8056> [東証P]、フライトホールディングス <3753> [東証S]などマイナンバー関連に位置付けられる銘柄に物色の矛先が向いた。岸田政権が打ち出す骨太の方針では、医療資源の効率的活用もリストアップされており、そのためには医療サービスのデジタル化が喫緊の課題となる。有力視されるのはマイナンバーカードの活用で、健康保険証の機能をマイナンバーカードに付加した「マイナ保険証」の普及を目指す構えにある。そのなか、マイナ保険証の利用に必要なシステム導入を2023年4月に原則義務化する方針を掲げており、同システム構築に際して収益機会が広がる銘柄に投資資金が向かったようだ。

ブイキューブ <3681>  1,070円 (+59円、+5.8%)

 ブイキューブ <3681> [東証P]が5日続急伸。8日の取引終了後、動画やオンライン通話の従来のコミュニケーション方法に、地図を使った視覚的機能を加えた「V-CUBE コミュニケーションマップ」を7月から提供開始すると発表しており、これが材料視された。「V-CUBE コミュニケーションマップ」は、リアルタイムな情報共有を支援する自治体など向けの防災DXソリューション。従来の地図を使った災害対策システムと同社のオンラインコミュニケーションの強みを融合させることで、デジタル地図上で効率的な事案対応が行えるようになるという。

Bガレージ <3180>  2,855円 (+152円、+5.6%)

 ビューティガレージ <3180> [東証P]が3日ぶりに急反発し、底値離脱の動きを鮮明にした。8日の取引終了後、23年4月期業績予想を発表し、売上高を前期比15.4%増の270億1300万円、営業利益を同17.1%増の14億700万円とした。売上高、営業利益ともに連続で過去最高業績を更新する見通しとなり、これを受けて買いが向かったようだ。年間配当予想も前期比2円増の18円を見込んだ。同時に発表した22年4月期決算は、売上高が前の期比19.4%増の234億100万円、営業利益が同20.1%増の12億200万円。主力の美容サロン向けECサイトの継続利用が増え、ユーザー数や注文件数が大きく増加した。下半期を中心に円安や原材料価格高騰などの影響があったが、販管費の圧縮努力によって利益率の低下を抑えた。

トレファク <3093>  1,155円 (+61円、+5.6%)

 トレジャー・ファクトリー <3093> [東証P]が3日続急伸で年初来高値を更新。8日の取引終了後に発表した5月度の月次売上概況(単体)で、既存店売上高が前年同月比5.7%増となり、9ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年より休日が1日少なかったものの、ゴールデンウイークの人出が回復したことや、気温の上昇により夏物衣料が好調に推移したことが寄与した。また、生活家電や、生活雑貨、ホビー用品も堅調だった。なお、全店売上高は同19.1%増だった。

メルカリ <4385>  2,239円 (+104円、+4.9%)

 メルカリ <4385> [東証P]が大幅続伸、底値圏離脱の兆しを見せた。今週7日から上場市場がプライム市場に変わったが、市場変更初日は売られたものの、前日8日から買い戻される展開となった。同社株はグロース市場からプライム市場移行に伴い、指数連動型ファンドの買いを誘導することへの期待がある。TOPIXに組み入れられるのは7月29日からで、まだ1ヵ月半以上も先となる見通しだが、需給面からは今後の組み入れ特需を期待した買いが先回り的に入ったもようだ。東証信用残は売り買い拮抗で、日証金では貸借倍率が1倍を切っており、取組妙味も指摘されている。なお、マザーズ指数には7月28日まで組み入れられることから、当分の間はマザーズ指数に大きな影響を与えることになる。

INPEX <1605>  1,807円 (+57円、+3.3%)

 INPEX <1605> [東証P]が大幅高で5日続伸。株価は株式分割を考慮した実質で2010年4月以来、12年2ヵ月ぶりとなる1800円台に乗せてきた。8日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の7月限が前日7日比2.70ドル高の1バレル=122.11ドルに上昇。一時、123.18ドルと3月初旬以来、3ヵ月ぶりの高値圏に買われた。米ガソリン在庫が減少したほか、中国の経済再開に伴う原油需要拡大への思惑が広がった。この原油高を背景に石油資源開発 <1662> [東証P]も5日続伸し、3700円台と15年11月以来の高値圏に買われた。

AIクロス <4476>  940円 (+27円、+3.0%)

 AI CROSS <4476> [東証G]が大幅続伸。同社は9日、日立製作所 <6501> [東証P]が推進する「Lumada アライアンスプログラム」に参加すると発表。「Lumada アライアンスプログラム」は、デジタルソリューションの創生と流通、利活用の循環によって継続的に社会課題の解決に参加パートナーとともに取り組むもの。同社は自社が長年培ってきたコミュニケーション基盤(メッセージング配信基盤)やAI技術(自然言語処理、予測系AI)と同プログラムでの取り組みをあわせることで、これまでに顕在化していなかった企業内のコミュニケーション課題の解決につながるとみている。

日テレHD <9404>  1,306円 (+37円、+2.9%)

 日本テレビホールディングス <9404> [東証P]が5日続伸。SMBC日興証券が8日付で同社の投資判断「1(強気)」を据え置き、目標株価を前回の1900円から2100円へ引き上げたことが好材料視された。レポートでは、23年3月期から26年3月期の業績予想を上方修正すると報告。オンラインコンテンツ配信によるデジタル広告収入拡大や映画、イベントなどコロナ禍からの回復が想定以上のペースとみられることを織り込んだ。また、23年3月期は成長投資の費用増が見込まれるが、営業利益500億円とした会社計画は保守的な印象で、徐々に上振れ期待が株価に織り込まれるとみている。

アスカネット <2438>  1,060円 (+25円、+2.4%)

 アスカネット <2438> [東証G]が続伸。8日に、同社が開発した空中結像を可能にするプレート「ASKA3Dプレート」を搭載した非接触ホログラフィックエレベータ操作端末が米国クリーブランド・ホプキンス国際空港に設置されたと発表。同端末は、ASKA3Dの販売代理店であるYesar Electronics Technology(中国)が開発し、CSA認証を取得しエレベーターメーカーの製品テストをクリアしたもの。今後エレベーターメーカーと協力して多くの市場に展開することで公共の場での感染防止に寄与するとしている。

イード <6038>  884円 (+11円、+1.3%)

 イード <6038> [東証G]が4日続伸、上値追いを継続した。同社は自動車やゲーム、生活情報などに関する情報メディアを多数運営するほか、メディア・EC向けシステム開発なども手掛ける。足もと21年7月-22年3月期業績は営業47.7%増益で着地しており、好業績を背景に同社株はここ上げ足を加速させている。9日は、子会社のエンファクトリーがMS&AD傘下の三井住友海上あいおい生命保険に社内コミュニケーションツール「Teamlancerエンタープライズ」を提供したことを明らかにしており、これを受けて上げ幅を広げる場面があった。

フジコーポ <7605>  1,218円 (+14円、+1.2%)

 フジ・コーポレーション <7605> [東証P]が続伸。9日午後1時30分ごろに発表した22年5月度の月次実績で、既存店売上高が前年同月比1%減と9ヵ月ぶりに前年実績を下回ったが、想定内との見方が強いようだ。商品別ではタイヤ・ホイールは同5%増、用品は同18%増となったものの、作業料が6%減となったことが響いた。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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